[SVC35-P03] Tephra2と気象庁55年長期再解析データ（JRA-55）を用いた降灰シミュレーション
キーワード：降灰シミュレーション、気象庁55年長期再解析データ、ハザードマップ、確率マップ
降灰（降下火砕物）の火山ハザードマップを作成する場合，過去の実績に基づく方法と数値シミュレーションを用いた方法が用いられる．近年はTephra2(Bonadonna et al., 2005)など無償で公開されているプログラムを用いた数値シミュレーションにより作成されるケースが増加している．Tephra2を用いた数値シミュレーションには，噴煙柱，風向・風速，地形の情報が必要である．噴煙柱に関する設定が最も難しく，この設定のためパラメータスタディを行い，パラメータを決定することが多い．降灰の分布方向や分布範囲に影響を与えるのは風向・風速である．シミュレーションで用いる風データについて，火山防災マップ作成指針（内閣府ほか，2013）では，「風向・風速は，気象庁ホームページの気象庁統計情報にある過去の気象データ検索（高層）で紹介されている月平均値を使うと良い」とされている．ところが，高層気象観測点は日本国内には16点しかなく，海岸沿いに設置されていることが多い．そのため，対象火山から最寄りの観測点まで100 km以上も離れてしまうケースが多い．そこで本研究では降灰のハザードマップ作成に，気象庁55年長期再解析データ（以下，JRA-55と略す）の利用を検討した．JRA-55はラジオゾンデによる定時観測ネットワークが確立された1958年以降の再解析データである．高層気象データと比較した場合のJRA-55を使用するメリットとしては，1.25度間隔の格子データであるため内陸部も網羅できること，欠測が無いこと，1日4つのデータ(0時，6時，12時，18時)があることがある．JRA-55の使用する場面としては，過去の噴火の降灰の再現である．1958年以降のデータがあるため，例えば有珠山1977年噴火や御嶽山2014年噴火などの再現計算を行うことができる．藤原(2018)は新潟焼山1974年噴火の再現計算結果を報告している．火山ハザードマップへの利用としては，過去50年以上の月間の平均データがあるため，月別の降灰が分布しやすい範囲を把握することが可能である．また，長期間のデータを用いた大量計算（例えば，1日4ケース×50年間＝約73,000ケース）を実施することで，長期間の風データを考慮した降灰確率マップの作成も可能となる．発表では北海道駒ヶ岳1929年噴火等の具体的事例について紹介する．