[AGE43-P07] 長野県のリンゴ園を事例とした新規就農者の現状と課題
キーワード：有機農業、土壌肥沃度、土壌微生物
日本の農業は、今後も高齢農業者のリタイアが増加すると見込まれることから、荒廃農地や後継者のいない農家の農地において、担い手による有効活用を図るとともに、将来における我が国の農業を支える人材となる青年層の新規就農者を確保し、定着を促進させることが喫緊の課題となっている。このような中、2014年から2017年までの新規就農者は57,650、65,030、60,150、55,670人と推移し、49歳以下の新規就農者に限れば、21,860、23,030、22,050、20,760人と2万人以上を維持し推移している。これらの要因としては、政府が「農の雇用事業」など、若者の新規就農を支援する制度を進めていることや、家族経営体（販売農家）は減少しているものの、組織経営体が増加し、サラリーマンとして農業ができる働き先が増えたことが考えられる。本研究では、長野県長野市のリンゴ園へ新規自営で就農し、リンゴ有機JAS認証を目指す販売農家と、伊那市のリンゴ園へ新規自営で就農し、現在リンゴ有機JAS認証を取得している販売農家の聞き取り調査とリンゴ園土壌の分析結果を併せて、新規就農者の現状と課題について紹介する。