[M-ZZ56] 地球科学の科学史・科学哲学・科学技術社会論

[MZZ56-03] 第２次世界大戦直後の日本の地質学

*矢島 道子¹ (1.日本大学文理学部)

キーワード：第2次世界大戦、GHQ、東亜地質図、東亜地質鉱産誌

戦争末期、日本の地質学的な調査はほとんど停止していた。日本地質学会は１９４３年に５０周年を迎えたが、１９４４年７月以降ほぼ活動を停止した。そして、所有する多くの資料を広島に疎開し、それは８月６日、灰燼に帰した。東京大学理学部地質学教室は山形県大石田に疎開していた。地質調査所は被爆して焼失し疎開していた。

戦後、１９４５年１２月１６日東京大学理学部にて在都日米地学者交歓会が行われ、１９４６年より日本地質学会は活動を開始した。１９４６年３月には、東京大学理学部で、１９４７年５月には京都大学理学部で日本地質学会が開催された。ＧＨＱ内のスタンフォード大学のスケンク（Ｈ.Ｇ. Ｓｃｈｅｎｋ, １８９７―１９６０）が指導した。

日本政府に下された ＧＨＱ の地学関係戦後の復興には、エネルギー資源としての石油・石炭の探査は重要であった。石油探鉱、石炭探鉱はアメリカの占領政策と共同でＰＥＡＣ（石油開発促進委員会）、ＣＥＡＣ（炭田探査審議会）という組織を通して１９４７年から開始された。１９５０年には石油探査は新潟油田の地質（Ｉ）（ＩＩ）として、１９５０、１９５３年に石炭探査は北海道炭田誌として報告された。

第２次世界大戦中、日本の外地侵出にともなって地質学者は朝鮮半島、中国北部（満州）に多く出ていた。終戦を迎えて、地質学者たちはその資料の多くを焼却処分し、帰国した。１９４６年２月に地質関係帰還復員対策委員会が開催された（Ｋｏｂａｙａｓｉ, １９６１ほか）。

そのまま残留して、新興中国の産業振興に協力した地質学者もいたが、帰国した地質学者たちは、米国占領軍の要請もあり、外地での地質研究のまとめに精励した。

１９５２年４月には東亜地質鉱産誌 ３巻 １９９１頁の大著が出版された。２００名余が寄せた２６０篇が収録されていた。朝鮮・満洲・華北・華中華南・台湾の地質鉱産に関係するものであるが、その約５割は満鮮関係であつた。米国地質調査所出張所の協力のもとに、東京地学協会内に東亜地質鉱産誌編集委員会が誕生し、若干の文部省刊行助成金をえて完成した。

１９５４―６０年には東亜地質図が東京地学協会から刊行された。２５万分の１、中国北東部と朝鮮、１２７面、米国側から５名の日系人が著者となり９８面を作製した。