日本地球惑星科学連合2022年大会

講演情報

[E] ポスター発表

セッション記号 A (大気水圏科学) » A-CG 大気海洋・環境科学複合領域・一般

[A-CG33] 中緯度大気海洋相互作用

2022年6月3日(金) 11:00 〜 13:00 オンラインポスターZoom会場 (10) (Ch.10)

コンビーナ:木戸 晶一郎(海洋開発研究機構 付加価値創生部門 アプリケーションラボ)、コンビーナ:関澤 偲温(東京大学先端科学技術研究センター)、桂 将太(カリフォルニア大学サンディエゴ校スクリプス海洋研究所)、コンビーナ:安藤 雄太(新潟大学理学部)、座長:木戸 晶一郎(海洋開発研究機構 付加価値創生部門 アプリケーションラボ)、関澤 偲温(東京大学先端科学技術研究センター)、桂 将太(カリフォルニア大学サンディエゴ校スクリプス海洋研究所)、安藤 雄太(新潟大学理学部)

11:00 〜 13:00

[ACG33-P11] 大気・海洋の長期変化による近年の関東の異常降雪

*中村 祐貴1立花 義裕1安藤 雄太2,1 (1.三重大学大学院 生物資源学研究科、2.新潟大学 理学部)

キーワード:南岸低気圧、レジームシフト、ストームトラック

関東地方は降雪回数・量ともに日本海側より少ない非雪国である.関東地方は日本の全人口の1/3を抱えているが,非雪国であるため大雪に対する対策は日本海側に比べて不十分である.そのため,雪氷による災害が発生すると社会的・経済的影響がとても大きい.関東地方の降雪現象に関する研究は,数値モデルを用いた将来予測に関する研究や再解析データを用いた事例解析・統計解析が様々なされている.しかしながら,数値モデルには予測の不確実性があり,事例・統計解析も関東地方に着目して降雪量の長期的な変化を見た研究はなされていない.
そこで,本研究は関東地方平野部で降雪量の多い1,2月に着目して,月平均及び日平均の環境場の長期的な変化を調べた.期間の区切りは日本周辺で大きな気候変化のあった1988/89年とした.
まず,一つ目の結果として,期間の前半と後半で関東平野部の1,2月総降雪量の期間平均は変わっていないことが分かった.しかしながら,各年の総降雪量を多い年順に並べると1989年以降の年が上位を占めることが分かった.そこで,1989年以降の年が上位を占める要因を,降雪量の多い事例の回数・平均降雪量の変化に着目して調べた.本研究において,降雪量の多い事例を関東平野部の気象官署8地点の1,2月の降雪量平年値(1981~2010年)の合計である100cm以上の事例とした.調べた結果,降雪量の多い事例の回数は増加していることが分かった.また,事例あたりの平均降雪量に有意な差は無かった.そのため,1989年以降が上位を占める要因としては降雪量の多い事例の回数の増加が大きく寄与していると考えられる.また,関東地方平野部の広域(8地点中5地点以上)で同時に降雪量1cm以上を観測した事例も調べた.結果,広域で同時に降雪を観測した事例は減少していることが分かった.よって,関東平野部の広域にもたらされる降雪の頻度は減少しているが,降雪があるときは,大雪になりやすい傾向にあることが分かった.