日本地球惑星科学連合2022年大会

講演情報

[J] ポスター発表

セッション記号 H (地球人間圏科学) » H-SC 社会地球科学・社会都市システム

[H-SC06] 地球温暖化防⽌と地学(CO2地中貯留・有効利⽤、地球⼯学)

2022年6月1日(水) 11:00 〜 13:00 オンラインポスターZoom会場 (15) (Ch.15)

コンビーナ:徂徠 正夫(国立研究開発法人産業技術総合研究所地圏資源環境研究部門)、コンビーナ:薛 自求(公益財団法人 地球環境産業技術研究機構)、愛知 正温(東京大学大学院新領域創成科学研究科)、コンビーナ:今野 義浩(The University of Tokyo, Japan)、座長:薛 自求(公益財団法人 地球環境産業技術研究機構)、今野 義浩(The University of Tokyo, Japan)、愛知 正温(東京大学大学院新領域創成科学研究科)、徂徠 正夫(国立研究開発法人産業技術総合研究所地圏資源環境研究部門)

11:00 〜 13:00

[HSC06-P06] CCS事業化にかかるサブサーフェス評価からモニタリングまでのワークフロー構築と各作業項目における技術課題

*鎌田 弘己1東中 基倫1、草宮 尚隆1、根本 欣典1、大沼 巧1、成田 龍彦1 (1.株式会社地球科学総合研究所)

キーワード:CCS/CCUS、高分解能3D弾性波探査、3D地質モデル、CO2挙動予測シミュレーション、モニタリング

2050年カーボンニュートラル社会の実現に向けて、火力発電からの二酸化炭素(CO2)削減・エネルギー利用効率化と再生可能エネルギーの活用のみならず、CO2回収・地中貯留(CCS)をはじめとしたネガティブエミッション技術の導入・推進に積極的に取り組み、CO2削減を図ることが求められるとともに、CO2の貯留先の確保が必要となる。
貯留先の選定については、対象地域における貯留可能量評価等サブサーフェスの情報把握の技術的観点や、CO2排出源からの距離等の社会的・経済的観点が検討要素になる。これまで、国や研究機関を中心に、日本国内および周辺海域を対象としたCO2貯留適地調査が継続的に行われており、また、事業化にかかる多岐に渡る要素技術開発も、研究機関や民間企業で継続的に実施されている。
本発表では、これらの成果や海外における既存CCS事業を参照し、CO2貯留適地調査業務(サブサーフェス評価)を構成する弾性波探査データ取得・処理・解析、地質構造解析、貯留層・遮蔽層評価、地質モデル構築、貯留可能量評価、CO2挙動予測シミュレーションまでの地質学的・地球物理学的な技術が担う各要素技術を整理するとともに、CCS事業化へ向けた解析評価ワークフローを紹介する。また、各要素技術の重要性、現状の技術レベルと今後解決すべき技術課題について述べる。
併せて、CCS事業において圧入・貯留開始後に要請されるモニタリングについて概観し、CO2プルーム分布域予測に用いられるTime-Lapse 3D弾性波探査、観測井における圧力モニタリング、ならびに環境影響評価としてのCO2漏洩モニタリングや地表・地盤モニタリングに関わる技術についてレビューする。さらに、CO2排出源単位のCO2排出量・削減量の数値化の実現と厳格化へ向けて、CO2だけでなくメタンガスも含めた温室効果ガス濃度の地表・空中における直接測定(ボトムアップ計測)と衛星データを活用したガス検知・モニタリング(トップダウン計測)についても現状の技術を取り纏め、事例を紹介する。