日本地球惑星科学連合2022年大会

講演情報

[J] ポスター発表

セッション記号 S (固体地球科学) » S-VC 火山学

[S-VC30] 火山防災の基礎と応用

2022年5月29日(日) 11:00 〜 13:00 オンラインポスターZoom会場 (16) (Ch.16)

コンビーナ:宝田 晋治(産業技術総合研究所活断層・火山研究部門)、コンビーナ:石峯 康浩(山梨県富士山科学研究所)、千葉 達朗(アジア航測株式会社)、コンビーナ:宮城 洋介(国立研究開発法人 防災科学技術研究所)、座長:宝田 晋治(産業技術総合研究所活断層・火山研究部門)、石峯 康浩(山梨県富士山科学研究所)、千葉 達朗(アジア航測株式会社)、宮城 洋介(国立研究開発法人 防災科学技術研究所)

11:00 〜 13:00

[SVC30-P06] 巨大噴火による大規模火砕流分布図シリーズ

*宝田 晋治1西原 歩1星住 英夫1山崎 雅1金田 泰明1下司 信夫1 (1.産業技術総合研究所 活断層・火山研究部門)

キーワード:大規模、巨大噴火、火砕流、火山灰、分布

産総研地質調査総合センターでは,新たに日本で発生した巨大噴火による大規模火砕流堆積物の分布図の作成を開始した.今回開始した「大規模火砕流分布図」シリーズは,過去12万年間に日本で発生した巨大噴火について,多数の研究者による地表の地質調査の結果とボーリングコアデータを集約し,これら最新の知見に基づいて大規模火砕流堆積物の分布範囲と層厚などの情報を統一的な基準で示すことを目的としている.東日本大震災を契機に,低頻度であるが甚大な災害を引き起こす地質現象が防災の対象として注目されている.特に,大規模火砕流を噴出する巨大噴火がひとたび発生すれば,火山周辺のみならず広範囲に甚大な災害をもたらすことが予想される.地質調査総合センターは,国内の代表的な巨大噴火の事例研究を進めており,噴火の時間推移や,大規模火砕流とそれに伴う噴出物による影響範囲についての知見を蓄積してきた.過去に発生したものと同様な巨大噴火が将来発生した場合に備えてその影響の範囲を予測するためには,過去に発生した巨大噴火の噴出物の分布を正確に把握することが不可欠である.しかし,地質時代の巨大噴火がもたらした噴出物は,その後の侵食などにより失われ,また新しい時代の地層に覆われているため,従来の地質図ではその分布を把握することが困難である.そこで,本シリーズは.大規模火砕流堆積物について,露出する分布のみならず地下に伏在している領域や侵食で失われた領域を復元して示すことで,その火砕流堆積物の現存分布の実態を示すとともに,復元分布図の作成により噴火発生当時の火砕流の到達範囲を明らかにすることを目指している.火砕流堆積物分布図では,火砕流堆積物の現存分布のほか,火砕流堆積物の復元高度分布,層厚と最大粒径の変化,流向データ,復元分布,そして火砕流に伴う降灰分布を示している.このような巨大噴火は低頻度であるが,発生すると広範囲に甚大な影響を及ぼすほか,シラス台地に代表されるような大量の火砕流堆積物の存在は土砂災害の大きな要因ともなる.本シリーズは,そのような大規模火砕流堆積物の分布や影響範囲を示すことで,巨大噴火に備える防災計画や国土利用計画の策定に貢献することを目指している.

2022年1月に公開された「姶良カルデラ入戸火砕流堆積物分布図」(図)は,鹿児島湾を中心とする半径約100 ㎞の範囲に分布する入戸火砕流堆積物を25万分の1スケールの地形図上に示している.通常の地質図では表せない小規模な堆積物の分布地点や地下に伏在する範囲についても図示している.また,入戸火砕流堆積物の上面高度分布,層厚,軽石と岩片の最大粒径,火砕流の流れた方向を示す軽石の配列方向,噴火時に発生した姶良Tn火山灰の分布も図示した.また,大規模火砕流分布図に付属する解説書には巨大噴火を発生させた姶良カルデラの長期的な活動の特徴,巨大噴火の推移,火砕流堆積物の特徴の解説も加えられている.これらのコンテンツは,地質調査総合センターの地質図カタログのウェブサイトから,解説書と共にPDFファイルおよびGISデータとして,入戸火砕流堆積物分布図をダウンロードすることができる(https://www.gsj.jp/Map/JP/lvi.html).

今後は,過去約12万年間に日本で発生した支笏火砕流,阿蘇4火砕流,阿蘇3火砕流,洞爺火砕流,阿多火砕流,屈斜路IV火砕流,屈斜路I火砕流,八戸火砕流,大不動火砕流,幸屋火砕流,箱根東京火砕流の大規模火砕流堆積物の分布図を順次作成し公開する計画である.大規模火砕流分布図シリーズは,日本で発生した巨大噴火の噴出物の分布を統一的な基準で提示しており,大学や研究機関の研究者の研究資料として活用が期待される.また,将来同様の噴火が発生した場合,どの範囲にどのような影響が及ぶのかを推測する手掛かりとなり,国及び地方自治体等の防災計画や長期間にわたり持続すべき社会インフラの整備に不可欠な情報を提供することができると考えられる.

なお,本研究の一部は,原子力規制委員会原子力規制庁の委託事業「平成28年度及び30年度原子力施設等防災対策等委託費(火山影響評価に係る技術知見の整備)」の成果を使用した.

宝田晋治・西原 歩・星住英夫・山崎 雅・金田泰明・下司信夫 (2022) 姶良カルデラ入戸火砕流堆積物分布図.地質調査総合センター大規模火砕流分布図, no. 1, 産総研地質調査総合センター.