[M-ZZ45] プラネタリーディフェンス、我々は何をすべきか

[MZZ45-11] プラネタリーディフェンスに焦点を当てた社会調査

*玉澤 春史^1,2、河村 聡人²、大庭 弘継²、一方井 祐子⁴、井出 和希³ (1.京都市立芸術大学、2.京都大学、3.大阪大学、4.金沢大学)

キーワード：意思決定、社会調査、防災

プラネタリーディフェンス研究は人類文明を脅かす災害に対応するための研究である。災害研究という視点でプラネタリーディフェンスを見た時、地球惑星科学や航空宇宙工学といった分野の研究だけでなくより広い範囲の自然科学、さらには人文社会科学的な研究まで範疇に入り、とくに人間の行動に関する研究が必要になってくる。通常の災害研究と比較すると、災害に関する認知度、影響の範囲などが異なり、対策や行動に対しての意思決定プロセスを把握するために、認知度などの基礎的な情報がまず必要である。2022年、様々な分野における選択の困難な問題の一つとして、NEOの軌道を変える最終手段としての核デバイスの利用についてインターネットモニターを対象にした社会調査を試験的に実施した。さらに、2023年にはプラネタリーディフェンスに特化した調査を実施し、現在解析中である。いずれの調査も対象は日本人の成人1000人であった。プラネタリーディフェンスに関する認知度は名称・内容あわせて3割程度であった。提示された衝突回避シナリオに対する選択では、自分の住んでいる地域に落ちる可能性があるという設定に変更されると一部にの選択変更が見られる一方、専門家の判断にゆだねるとした回答が比較的多く、衝突可能性がある地域の変更でもそのまま専門家の判断にゆだねる傾向が見られた。本報告では調査の概要を報告する。本研究はトヨタ財団研究助成（助成番号D19-ST-0019）の助成をうけたものである。