[O-05] ジオパークとサステナビリティ（口頭招待講演）

[O05-02] 地質標本の収集・販売を減らすための情報発信WGからの報告
～世界で起こっている良くないことを知る～

★招待講演

*加賀谷 にれ¹、加藤 聡美²、ラーレゼン デボナ²、小林 猛生³、小河原 孝彦³、ブラウン セオドア³、小林 辰美⁴、松原 典孝⁴、松村 愉文⁵、原田 拓也⁶、肥沼 隆弘⁷、貞包 健良⁸、木下 明子⁸、福村 成哉⁹、芝崎 浩子¹⁰、小原 北士¹¹、ウィルソン ジョアナ¹¹、毛利 篤史¹²、吉瀬 毅¹³、和田 明香¹³、柴 ひかり¹³、佐藤 充 (1.洞爺湖有珠山ジオパーク推進協議会、2.様似町アポイ岳ジオパーク推進協議会、3.糸魚川ジオパーク協議会、4.山陰海岸ジオパーク推進協議会、5.白滝ジオパーク推進協議会、6.栗駒山麓ジオパーク推進協議会、7.秩父まるごとジオパーク推進協議会、8.佐渡ジオパーク推進協議会、9.南紀熊野ジオパーク推進協議会、10.南紀熊野ジオパークガイドの会、11.Mine秋吉台ジオパーク推進協議会、12.おおいた豊後大野ジオパーク推進協議会、13.桜島・錦江湾ジオパーク推進協議会)

キーワード：ジオパーク、持続可能性、地質物品、非持続的な取引

現在のユネスコ世界ジオパークのガイドラインには「管理運営団体は圏域内において化石・鉱物・磨かれた岩石・いわゆる「石の店」で通常見られるタイプの装飾用の石等の地質学的なものの売買に直接関わってはならず、（いかなる産地のものであろうとも）地質学的な物質の持続可能でない取引全般を積極的に防ぐべき」と記載されている。また、最も古いガイドライン（2004）を見ても「地質物品の販売禁止に関する記載として鉱物や化石を販売しないという倫理的判断をしなければならない」と書かれていることから、ジオパークはその草創期から地質物品の非持続的な販売にNOという立場を表明していたことがわかる。

現在流通している地質物品には、国際社会の持続可能性に脅威を及ぼすさまざまな問題が付きまとう。各国の政府から許可を受けない多くの鉱山や採石場では、破壊的な鉱物や化石の採取に加えて、深刻な環境問題（生態系、生活環境への負荷）、労働問題（危険な労働環境、作業員や家族への健康被害）、さらには人権や紛争にかかわる問題が発生している。私たちは、こういった非持続的問題のある採掘場から産出された地質物品を販売（購入）することで、これらの問題の助長に、たとえ無自覚であったとしても関与することになってしまう。

ジオパークの活動を通じて持続可能な社会を創りだそうとしている私たちは、地質物品に地域も間接的に関わる世界的な問題があることをまず認識し、どのような行動をとるべきかよく考える必要がある。これは私たちがジオパークのガイドラインの趣旨をより深く理解するために必要な作業でもある。