10:45 〜 12:15
[SSS10-P03] 能登半島で発生している群発地震について(2)
キーワード:能登半島群発地震活動、モーメントテンソル解
能登半島の北部にある石川県珠洲市では,2018年6月頃から現在まで,群発地震が継続している.群発地震の震源の位置を地図上にプロットすると,4つの地震活動が活発な領域が認められる.それらを北クラスター・東クラスター・西クラスター・南クラスターと呼ぶ.群発地震活動は南クラスターから始まり,その後西・北・東クラスターでの活動が開始した.
この地震の発生機構を検討するため,この群発地震の地震のモーメントテンソル解を推定した.用いたデータは震源域周辺の短周期地震計のデータである.定常観測点に加えて,2点の臨時観測点を設置した.短周期地震計の周波数特性を補正した上で,周期4-8秒のバンドパスフィルターを施した.理論波形は武尾(1985)の方法により計算した.
北・東・西クラスターについては,発震機構解が推定できた地震があったが,南クラスターの地震は規模が小さく発震機構解を推定できたものはなかった.得られた発震機構解は,基本的に東西圧縮のものであった.東西圧縮の発震機構解は広域応力場を反映しているものと見られる.この地震活動には,地殻変動を伴っており,この地域が火山地域ではないため流体の関与が考えられている.しかし,発震解は局所的な圧力源の存在を示唆するものではなかった.
このような観測結果から,この地震活動は以下のような経緯(図)をたどったのではないかと考えている.この地域では,北部に広域応力をささえる岩体があり,南部は相対的に柔らかい岩体から構成さえていた可能性が考えられる.地下深部からの流体の浸透は,比較的柔らかく応力レベルの比較的低い南クラスター付近に発生した.それが群発地震活動の発生という現象に結びついた.その後も地下深部からの流体の供給が続き,南クラスター周辺部にも浸透した.南クラスターの西部や北部にも流体が浸透していった.それらの領域では,それまで広域応力場を支えていたが,流体の浸透により既存クラック等の有効法線応力の値が減少した.そのため,それまで広域応力を支えていた岩体の破壊強度が下がり,規模の大きな群発地震が発生した.つまり,南クラスターからの時間遅れは,流体の浸透にかかる時間によったとみられる.
謝辞
本調査では,北海道大学,弘前大学,東北大学,東京大学,名古屋大学,京都大学,高知大学,九州大学,鹿児島大学,国立研究開発法人防災科学技術研究所,国立研究開発法人産業技術総合研究所,国土地理院,青森県,東京都,静岡県, 神奈川県温泉地学研究所,横浜市,国立研究開発法人海洋研究開発機構,2022年能登半島における合同地震観測グループによるオンライン臨時観測点(よしが浦温泉、飯田小学校)及び気象庁の地震データと,それを気象庁と文部科学省が協力してデータを処理した一元化震源を使用しました.また、モーメントテンソル解析には,国立研究開発法人防災科学技術研究所から入手した地震波形データを使用しました.
この地震の発生機構を検討するため,この群発地震の地震のモーメントテンソル解を推定した.用いたデータは震源域周辺の短周期地震計のデータである.定常観測点に加えて,2点の臨時観測点を設置した.短周期地震計の周波数特性を補正した上で,周期4-8秒のバンドパスフィルターを施した.理論波形は武尾(1985)の方法により計算した.
北・東・西クラスターについては,発震機構解が推定できた地震があったが,南クラスターの地震は規模が小さく発震機構解を推定できたものはなかった.得られた発震機構解は,基本的に東西圧縮のものであった.東西圧縮の発震機構解は広域応力場を反映しているものと見られる.この地震活動には,地殻変動を伴っており,この地域が火山地域ではないため流体の関与が考えられている.しかし,発震解は局所的な圧力源の存在を示唆するものではなかった.
このような観測結果から,この地震活動は以下のような経緯(図)をたどったのではないかと考えている.この地域では,北部に広域応力をささえる岩体があり,南部は相対的に柔らかい岩体から構成さえていた可能性が考えられる.地下深部からの流体の浸透は,比較的柔らかく応力レベルの比較的低い南クラスター付近に発生した.それが群発地震活動の発生という現象に結びついた.その後も地下深部からの流体の供給が続き,南クラスター周辺部にも浸透した.南クラスターの西部や北部にも流体が浸透していった.それらの領域では,それまで広域応力場を支えていたが,流体の浸透により既存クラック等の有効法線応力の値が減少した.そのため,それまで広域応力を支えていた岩体の破壊強度が下がり,規模の大きな群発地震が発生した.つまり,南クラスターからの時間遅れは,流体の浸透にかかる時間によったとみられる.
謝辞
本調査では,北海道大学,弘前大学,東北大学,東京大学,名古屋大学,京都大学,高知大学,九州大学,鹿児島大学,国立研究開発法人防災科学技術研究所,国立研究開発法人産業技術総合研究所,国土地理院,青森県,東京都,静岡県, 神奈川県温泉地学研究所,横浜市,国立研究開発法人海洋研究開発機構,2022年能登半島における合同地震観測グループによるオンライン臨時観測点(よしが浦温泉、飯田小学校)及び気象庁の地震データと,それを気象庁と文部科学省が協力してデータを処理した一元化震源を使用しました.また、モーメントテンソル解析には,国立研究開発法人防災科学技術研究所から入手した地震波形データを使用しました.