[S-SS10] 地震活動とその物理

[SSS10-P18] 西南日本における近年の地震活動のeMAPによる可視化(２)

*吉川 澄夫

キーワード：地震活動、静穏化、西南日本、南海トラフ

小規模の地震活動の静穏化・活発化の時空間分布を調べることは，大規模地震の発生準備過程における静穏化現象やドーナツパターンなど地震活動の異常を早期に客観的に捉える上で効果を発揮すると考えられる．昨年，eMAP（林元・明田川，2010；吉川・林元・明田川・勝間田・宮岡，2021）により西南日本陸域の地震活動を調べた結果（吉川，2022），地殻内において2016年頃以降，近畿地方から中部地方にわたる広範囲で相対的に地震活動が低下する「静穏化域」が現れる一方，その周辺では相対的に地震活動が増加する「活発化域」が見られることが分かった．併せてｂ値の解析結果から，同時期に「静穏化域」と「活発化域」でそれぞれ応力場の減少と増加が生じた可能性も示された．この傾向は約5年以上続いているが，地震活動が1〜2年程度の短期間に変動する様子が見られるため解析を継続した．
eMAPの方法では，解析対象の全震源を中心に設定した個々の領域において基準期間と評価期間の地震発生率の比較を行う．また，基準期間の地震時系列をポアソン過程と仮定し，評価期間の地震発生率を累積確率（0〜1）で表現することにより，地域によって異なる地震活動を規格化して見ることができる．用いたデータは気象庁一元化震源（1997年10月以降）である．M2.0以上の地震に対し，時間差7日間以下かつ震央距離10km以内の事象についてデクラスター処理を行なった．
　今回の調査によれば，2022年前後から地殻内の近畿地方中部で「活発化域」が顕在化すると共に，中国地方でも2016年前後からの支配的な「静穏化域」の一部を横断するように活発化が見られることが分かった（Fig.A）．その静穏化域（破線枠内）における地震活動の状況を累積地震回数の変化（Fig.B）で見ると，2016年前後の静穏化と2021年後期以降の活発化が読み取れる．