[S-VC35] 次世代火山研究・人材育成総合プロジェクト

[SVC35-02] JVDNシステム（火山観測データ一元化共有システム）の開発

*上田 英樹¹、廣瀬 郁¹、松澤 孝紀¹、三輪 学央¹、長井 雅史¹、河野 裕希¹ (1.防災科学技術研究所)

キーワード：データベース、火山観測、GIS、オープンデータ、分野間連携

次世代火山研究・人材育成総合プロジェクトの課題Aでは、データ活用と連携を促進して火山研究の発展と防災に貢献することを目的として、研究機関や大学、行政機関等のデータ、プロジェクトで取得したデータをオンラインで一元化共有するシステム（JVDNシステム）を開発している。JVDNシステムは、2019年に運用を開始した後、各組織のデータの登録を進め、さらに利用者の要望を踏まえて機能向上を進めてきた。https://jvdn.bosai.go.jpからアクセスできる。2023年1月現在、11の組織のデータが登録されており、産業技術総合研究所の火山地質図を含めると12の組織のデータを一元的に表示できる。JVDNシステムの開発状況や活用状況、今後の展開について報告する。
JVDNシステムの主な機能は、データの表示機能、ダウンロード機能、登録機能である。データ表示機能には、GIS画面で表示する機能と画像やグラフを表示する機能がある。GIS画面には、観測点情報、震源分布、GNSSや傾斜計のベクトル図、合成開口レーダの干渉画像、降灰調査結果などを表示できる。またグラフでは、GNSS観測点間の基線長変化、傾斜計データ、地震計の平均振幅などが表示できる。その他にも写真データ、地震計波形画像などを表示できる。これらの画像データやその元となった生データは、ダウンロードして研究等に利用することができる。データのダウンロードにはJVDNシステムのユーザ登録とデータの利用申請が必要である。さらに防災科研にデータの登録の希望を申請すれば、データを登録することも可能である。ただし、特殊なフォーマットのデータ等は防災科研との調整が必要である。共同研究の関係者内だけでデータを共有するグループ機能もある。ユーザの要望により過去のデータだけでなくリアルタイムのデータを表示するページも備えている。詳しい利用方法は、JVDNシステムのホームページから提供している利用ガイドを参照していただきたい。
JVDNシステムのユーザ登録者数は少しずつ増加し、2023年1月現在で180名程度である。一部のユーザはJVDNシステムからデータをダウンロードし、研究や業務に利用している。2020年には内閣府において噴火時に関係機関で降灰調査データを迅速に共有する「降灰調査データ共有スキーム」が作られ、その中でJVDNシステムを使って共有することが決められた。2021年10月に発生した阿蘇山の噴火では、スキームの下で作られた降灰調査チームにより、JVDNシステムをもちいて迅速なデータの共有が行われた。このデータは研究だけでなく防災にも活用されている。
引き続き、ユーザの要望を聞きながら新たなデータの登録や機能向上を進めている。さらにデータ活用や連携を促進するため、課題Aでは火山活動の推移を火山活動の状態の遷移で表現した状態遷移図を提案している。これに合わせてデータを総合的に扱えるようにJVDNシステムの改修することを検討している。気象庁など一般的に火山防災では、多項目データを総合的に扱い、火山活動の状態という捉え方がされている。一方、火山研究ではこれまでJVDNシステムが無かったことなどから、データを総合的に扱うことはあまりなく、主にそれぞれの分野のデータを使った研究が行われている。そのため、火山活動の状態の区分方法や状態の変化、また状態毎の社会的な影響の違いなど、火山防災に必要な研究が進んでこなかった。この改修は、分野を超えたデータ活用や連携を促進するとともに、火山防災にも貢献するものだと考えている。