[M-TT38] インフラサウンド及び関連波動が繋ぐ多圏融合地球物理学の新描像

[MTT38-05] インフラサウンド計測による自然事象情報の利用に関する地域住民への意識調査結果

*山﨑 みどり¹、山本 真行¹、柿並 義宏² (1.高知工科大学、2.北海道情報大学)

キーワード：津波、防災、自然災害、インフラサウンド

地震、津波、火山噴火、土石流等の災害となりうる大規模な地球物理学的現象は、発生時に人間の可聴域の下限とされる20 Hzより低い周波数の音、つまり超低周波音（インフラサウンド）を励起する場合が多い。インフラサウンドの重要性は、その遠距離伝搬と上下伝搬の特性にあるといえる。数1000 kmの先で生じたインフラサウンドでも大振幅であれば充分検出可能で、それ故リモートセンシング手段としての応用可能性・利用価値が高い。このような音波を観測することができれば、津波など重大現象到来の警告を事前に行うシステムの実現が可能になると考えられる。そのためMEMS気圧センサを用いた安価なインフラサウンド観測装置であっても、火山噴火などの自然災害に繋がる事象を対象として実際にインフラサウンドが観測できることを確認されている。またある程度の精度で音源位置の推定ができる等、遠隔の自然事象情報を取得できることをフィールド実験により確認されてきた。
しかし、これらの情報を利用するのは、必ずしも地球物理学や防災学の専門家ばかりとは限らない。むしろ一般の人がそれぞれの居住地域で実際に利用できてこそ役立つものとなる。そこでこれらの技術によって取得したデータや解析して得られる情報を非専門家にも分かりやすく可視化された情報としてデザインし、日常的にユーザーが自分で能動的に周辺の自然状況に何が起きているかをリアルタイムで知ることができる、自然事象情報デジタルプラットフォームを開発し地域防災・減災に役立てる試みを行う。
本調査では、北海道情報大学 健康情報科学研究センターの「食の臨床試験ボランティア」に登録がある北海道在住の方（江別市在住の方を除く）でメール受信可の方を対象として「自然事象情報の利用に関する意識調査」を行った。調査の目的は、一般的な地域住民の自然事象情報の利用状況やインフラサウンドへの興味関心度を分析し、インフラサウンドの計測技術を利用した遠隔情報取得に関する実証実験及び社会実装の推進と、災害が起きる可能性のある地域の住民の、防災・減災の推進に役立てることである。調査の方法は「回答者の属性」、自然事象情報の「利用状況」「使用媒体」、災害や防災への「意識」「取組み」「使用媒体」、インフラサウンドに関する「意識」「情報を希望する災害の種類」などを、選択肢法と自由記述法の質問項目を組み合わせたWebフォーム上で行った。
調査の結果、メール送信3711通中970名分の有効回答を得た。自然事象情報の利用状況については「リアルタイムの降水量予測や竜巻発生情報などの、リアルタイム情報を利用しているか」に対する回答は、利用している67%、利用していない33%であった。またインフラサウンドに関する意識については「インフラサウンドの計測技術を利用した、リアルタイムの自然現象の情報をチェックできる、ウェブサイトやアプリなどの情報を使用してみたいと思うか」に対する回答は、非常に使用してみたい36.2％、やや使用してみたい46.7％、どちらともいえない15.1％、あまり使用してみたいと思わない1.2％、まったく使用してみたいと思わない0.8％と、インフラサウンド計測による自然事象情報の利用ついて関心が高いことがうかがえる。本発表では今回の調査結果の一部を提示する。
謝辞：本調査はNICT委託研究22605「副題：地域防災のための多地点微小気圧変動計測パッケージの標準化と都市近郊・中山間部における市民協力型実証実験」の一環として実施されました。