[O-04] 海洋科学の魅力の伝え方講座

[O04-06] ECOP Japan – 活動紹介と2023年オンライン調査の結果

*田中 広太郎¹、森岡 優志² (1.笹川平和財団海洋政策研究所、2.海洋研究開発機構)

キーワード：UN Decade of Ocean Science、Early Career Ocean Professionals (ECOPs)、Transdisciplinarity、Networking、IOC-UNESCO

ECOP Japanは、国連海洋科学の10年（以下、海洋10年）のもとで、海洋に関わる様々な分野（研究、教育、行政、産業、NPO/NGOなど）で活躍する、日本の海洋若手専門家（ECOP: Early Career Ocean Professional）のネットワークである。分野の垣根を超えて日本のECOPの活動を幅広く紹介するとともに、日本のECOPが抱える課題に役立つ情報や機会（イベント、就職、助成など）を提供し、海洋分野の未来を支える日本のECOPの発掘やネットワークの拡大を行うことを目指している。具体的な活動として、日本の国内外におけるECOPの発掘とネットワークの拡大に向け、ECOP Japan シンポジウムの開催（2022年1月、2024年3月）やホームページの開設、日本で活躍するECOPのビデオレター(7件)の収集などをこれまでに行っている。今後ECOPの活動をさらに発展させるためには、日本のECOPが抱える課題や海洋10年に対する期待などを収集し、対策を検討していくことが重要である。こうした背景を受けて、2023年6月に日本のECOPを対象に、過去に他の地域や国で行われた調査を参考にし、現状や課題、海洋10年の認知度や今後の期待などに関するアンケート調査をオンラインで実施した。
　オンライン調査の回答者は合計55人であった。55人中12人（21.8％）が東京在住で最も多く、次いで神奈川が11人（20.0％）。携わっている分野としては、海洋科学が36人（65.5％）と最も多かった。海洋10年の成果である7つの海のうち、自らの活動に関連するものとして最も多く挙げられたのは「健全で回復力のある海」で33人（60.0％）、最も少なかったのは「きれいな海」と「安全な海」でともに14人（25.5％）であった。日本のECOPが海洋10年に貢献するための障壁として、最も回答が多かったのは「資金不足」（31人、56.4％）、次いで「情報不足」（28人、50.9％）であった。日本におけるECOPの活動に対する期待としては、「研究者・専門家・NGOなどによるウェビナー」が33名（60%）、「ECOP間の交流」が29名（52.7%）と過半数を超えた。
今回のオンライン調査の回答者数（55名）は、前回調査からほぼ倍増しており、日本におけるネットワークの広がりを示している。今回の調査結果を踏まえ、今後のECOP Japanには、首都圏以外で活動するECOPや「安全な海」のために活動するECOPへのアウトリーチ、またアカデミア以外のECOPとの交流の促進などが必要である。若手人材の不足に直面している日本の海洋分野が持続的に発展し、国際社会に貢献するためには、専門分野の垣根を超えた繋がりを生み出すことが重要である。海洋という共通の場で、ECOP Japanはそれぞれの専門分野を尊重し、持続可能な方法を模索しながら、少しずつ連携を広げていくことを目指していく。