日本地球惑星科学連合2024年大会

講演情報

[J] ポスター発表

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[U-15] 2024年能登半島地震(1:J)

2024年5月28日(火) 17:15 〜 18:45 ポスター会場 (幕張メッセ国際展示場 6ホール)

17:15 〜 18:45

[U15-P94] 令和6年能登半島地震で生じた地盤変動とその特徴-地震前後の航空レーザ測量データを用いた解析-

*佐々木 寿1、船越 和也1千葉 達朗1高山 陶子1、柏原 佳明1、石川 一栄2、戸田 満2、四十谷 朋子2 (1.アジア航測株式会社、2.国土交通省北陸地方整備局)

キーワード:令和6年能登半島地震、航空レーザ測量、地盤変動、リニアメント、土砂移動

2024年1月1日に発生した令和6年能登半島地震(Mj=7.6)によって,能登半島周辺では多くの斜面崩壊や地すべりが発生し,また,地震によって生じたと考えられる地表の亀裂も確認された.本研究では航空レーザ測量データを用いた地形データ解析によって能登半島全体の地盤変動量を算出し,その特徴について考察した.
解析に使用したデータは,地震前は石川県が令和2年度と令和4年度に実施した航空レーザ測量データ,令和3年度に北陸地方整備局が実施した航空レーザ測量データを使用した(一部,未計測域などのデータ空白部が散在).地震後は北陸地方整備局が2024年1月14日,17日,31日に計測した航空レーザ測量データを使用した(自動フィルタリングのみ実施し,一部の地物が残存するデータである).本データは,能都の地上基準局を使用した暫定処理を行ったほか,緊急対応として調整用基準点による調整までは実施していない段階のデータである.地震前後の航空レーザ測量データによる地盤変動量はCCICP(Classification and Combined Iterative Closest Point)手法を使用した.CCICP解析は,2時期の点群データから周辺分布状況が類似した最近傍点により構成される線形や平面形を探索し,両者が対応する線形や平面形から移動ベクトルを算出することにより,2つの点群間の移動量を計算する解析法であり,平成28年熊本地震における解析にも使用されている(例えば,平川ほか(2019)).本研究ではCCICP解析を1250図郭(東西1000m,南北750m)で実施し,各図郭の代表変動量を算出した.なお,前述したようにデータの一部に地物の残存や空白域があるため,ノイズとして表示されている可能性もあり,精査中である.
CCICP解析による地盤変動量について,上下方向を色分図に,水平方向をベクトルで示したものを図 1に示す.国土地理院(2024)による「だいち2号」観測データの解析による準上下方向の地殻変動量(SAR解析結果)とCCICPの結果を比較したところ,変動量の傾向は上下方向,東西方向ともに概ね一致した.CCICP解析による水平方向変動量のベクトルは,電子基準点による地殻変動の観測結果と同様,北西や南西のベクトルが確認されるが,輪島市中心部から穴水町付近は南向きのベクトルが見られる.このベクトルの方向は地質構造も反映していると考えられ,今後に詳細な検討が必要である.大局的に見た場合,ベクトル量は北部の海岸沿いが大きい傾向にある.
国土地理院(2024)の斜面崩壊・堆積分布データから土砂移動面積を算出し,CCICP解析による地盤変動量との関連性を解析した.地盤変動量が大きいエリアで発生箇所数は増加する傾向がみられるものの,土砂移動域面積は必ずしも同様な傾向を示していないことが確認された.地盤変動量と土砂移動域面積の比較に加え,今後,地形・地質条件,地震動影響等の関係性を確認していく必要がある.
石川県珠洲市若山町では上下変位を伴う線状の地表変状が確認されており(例えば,白濱ほか(2024)),この地域について詳細な地形解析を実施している.図2に示す地震前後の赤色立体地図を比較すると,地表変状が線状に分布する様子が読み取れる.周辺地形との関連性や詳細な地盤変動量は解析中であるため,ポスター発表時に報告したい.

参考文献
平川泰之・武石久佳・船越和也・江口秀典(2019)阿蘇カルデラにおける平成28年熊本地震とその後の降雨による移動土砂量の把握. 砂防学会誌,Vol.,72, No.,2, p.14-24.
国土地理院 (2024) 令和6年(2024年)能登半島地震に関する情報,https://www.gsi.go.jp/BOUSAI/20240101_noto_earthquake.html(2024年4月11日閲覧)
白濱吉起・石山達也・立石 良・安江健一 (2024) 令和6年能登半島地震(M7.6)に伴い若山川沿いに生じた地表地震断層【速報】https://www.eri.u-tokyo.ac.jp/news/20465/(2024年4月11日閲覧)