[H-SC06] 地球温暖化防⽌と地学（CO2地中貯留・有効利⽤、地球⼯学）

[HSC06-12] 二酸化炭素地中貯留事業化におけるモニタリングの課題

*東中 基倫¹ (1.株式会社地球科学総合研究所)

キーワード：二酸化炭素地中貯留、モニタリング、社会的受容性

二酸化炭素地中貯留（CCS, carbon dioxide capture and storage）は温室効果ガスである二酸化炭素の大気放散抑制の選択肢として期待されている。日本では、JOGMECが2030年までのCCS事業開始を目指した横展開可能なビジネスモデルを確立するためにCO2の分離・回収から輸送、貯留までのバリューチェーン全体を一体的に支援する「先進的CCS事業」への支援が2023年度より開始された状況にある。
CCSにおいて、モニタリングは安全な操業のため、重要なものと考えられており、2024年5月に成立したCCS事業法においても、事業者がCO2貯蔵状況の監視に関する事項を含む事業計画を作成し認可を受けることが定められている。
CCSにおけるモニタリングについて、Jenkins et al. (2015)は、操業の不具合を監視するcontainment、貯留状態の把握および貯留層からの漏洩を監視し把握するconformance、地表付近および海洋の環境に焦点をあてた監視であるenvironmentの3種に分類し定義しているが、CCSの事業計画におけるモニタリングは、地質的な貯留環境など技術的な側面のみならず、当該サイトの社会的な条件などサイト毎の特性に応じ、目的を明確にした計画策定が重要になると考えられる。
本発表では、CCSにおけるモニタリングの目的およびモニタリングの対象を整理する。その上で、事業化において重要な観点であるコスト軽減を視野に入れた手法について陸域、海域および浅海域での要素技術を整理し、ベースライン観測とモニタリングへの移行など事業フェーズに応じた対応についてまとめる。