14:45 〜 15:00
[SSS12-05] 日向灘沖南部の余震活動について
キーワード:日向灘沖、余震分布、点過程モデル
日向灘沖南部では昨年から今年初頭にかけて,2024年8月8日のM7.1と2025年1月13日のM6.6の二つの大地震が発生した.これらの本震・余震活動と,同地域における1996年の類似の地震活動時系列(10月19日M6.9, 12月3日M6.7)を合わせて,HIST-PPMを使用した時空間点密度分布推定,及び大森宇津,ETAS,非定常ETASの各種点過程モデルによって解析した.
まず時空間点密度分布であるが,添付図より,2024年8月8日M7.1の発生後,その東方で纏まった余震活動が発生し,同領域は2025年1月13日の最大余震M6.6まで高い活動密度を維持しつつ減衰したことが分かる.また比較的高密度の領域はM7.1から西方へも伸びて行き,その先にM6.6の震源が位置する.M6.6の余震活動は再び東方部分,M7.1の余震の主要クラスタに重なる様に発生しているが,深度分布ではより深い部分に位置する.
1996年10月19日のM6.9と,その最大余震である1996年12月3日のM6.7の余震活動の分布状況がこれらと類似する.M6.9はより東方で発生したものの,その余震分布は2024年の主要クラスタと重なり,高密度領域がその西方へと伸びていった先にM6.7が位置する.M6.7の余震活動は再び主要クラスタの方に戻るものの,2025年M6.6の活動とは異なり,その余震活動が極端に少ないことは特徴的である.
次に点過程モデルについて,2024年のM7.1から最大余震M6.6まで,及び1996年のM6.9から最大余震M6.7まで,ETASと非定常ETASモデルを適用した.両ケースで非定常ETASはリファレンスよりABICがそれぞれ−25.7,−31.1の改善となる.共通する傾向として,本震からやや高めに推定される背景強度が徐々に下がって安定する.
2024年のM7.1とその最大余震M6.6ではマグニチュードに0.5の差が有るものの同度の余震が伴っている.これらを個別にETASモデルで推定した.それぞれの地震から0.01日までを予備期間とした.両者のパラメータは比較的似るものの,後者でαとpがやや高い値となる.この差は後者がやや深い位置に分布することと関係するかもしれない
最後に日向灘沖の地震と九州内陸部の地震の対応に関して,日向灘沖の大地震の前後に九州内陸部で地震が相関的に発生することが宇津徳治著『地震活動総説』によって指摘されており,これを再確認した.1920年以降の日向灘沖におけるM6.3以上の地震をピックアップし,それらの前後半年間に九州内陸部で発生したM5.0以上の単発の地震,またはM3.0以上の群発的に発生した地震活動と対応付けて第7図に載せる.今回の対象領域では,1929年の地震を除いた各大地震に対して,数ヶ月の遅れで九州南部に内陸地震が伴う.
まず時空間点密度分布であるが,添付図より,2024年8月8日M7.1の発生後,その東方で纏まった余震活動が発生し,同領域は2025年1月13日の最大余震M6.6まで高い活動密度を維持しつつ減衰したことが分かる.また比較的高密度の領域はM7.1から西方へも伸びて行き,その先にM6.6の震源が位置する.M6.6の余震活動は再び東方部分,M7.1の余震の主要クラスタに重なる様に発生しているが,深度分布ではより深い部分に位置する.
1996年10月19日のM6.9と,その最大余震である1996年12月3日のM6.7の余震活動の分布状況がこれらと類似する.M6.9はより東方で発生したものの,その余震分布は2024年の主要クラスタと重なり,高密度領域がその西方へと伸びていった先にM6.7が位置する.M6.7の余震活動は再び主要クラスタの方に戻るものの,2025年M6.6の活動とは異なり,その余震活動が極端に少ないことは特徴的である.
次に点過程モデルについて,2024年のM7.1から最大余震M6.6まで,及び1996年のM6.9から最大余震M6.7まで,ETASと非定常ETASモデルを適用した.両ケースで非定常ETASはリファレンスよりABICがそれぞれ−25.7,−31.1の改善となる.共通する傾向として,本震からやや高めに推定される背景強度が徐々に下がって安定する.
2024年のM7.1とその最大余震M6.6ではマグニチュードに0.5の差が有るものの同度の余震が伴っている.これらを個別にETASモデルで推定した.それぞれの地震から0.01日までを予備期間とした.両者のパラメータは比較的似るものの,後者でαとpがやや高い値となる.この差は後者がやや深い位置に分布することと関係するかもしれない
最後に日向灘沖の地震と九州内陸部の地震の対応に関して,日向灘沖の大地震の前後に九州内陸部で地震が相関的に発生することが宇津徳治著『地震活動総説』によって指摘されており,これを再確認した.1920年以降の日向灘沖におけるM6.3以上の地震をピックアップし,それらの前後半年間に九州内陸部で発生したM5.0以上の単発の地震,またはM3.0以上の群発的に発生した地震活動と対応付けて第7図に載せる.今回の対象領域では,1929年の地震を除いた各大地震に対して,数ヶ月の遅れで九州南部に内陸地震が伴う.