日本地球惑星科学連合2025年大会

講演情報

[J] ポスター発表

セッション記号 S (固体地球科学) » S-VC 火山学

[S-VC36] 海域火山

2025年5月28日(水) 17:15 〜 19:15 ポスター会場 (幕張メッセ国際展示場 7・8ホール)

コンビーナ:田村 芳彦(海洋研究開発機構 海域地震火山部門)、藤田 英輔(防災科学技術研究所 火山防災研究部門)、前野 深(東京大学地震研究所)、小野 重明(国立研究開発法人海洋研究開発機構)

17:15 〜 19:15

[SVC36-P10] 千島列島の火山を対象とした津波発生の危険度評価

*小森 次郎1千葉 達朗2 (1.帝京平成大学、2.アジア航測株式会社)

キーワード:火山地形、山体崩壊、択捉阿登佐岳、春牟古丹島、1933年津波

はじめに
2018年のアナク・クラカタウ噴火の津波以降、火山起源の津波の研究と対策が進んでいる*1。2022年のトンガでの事象の翌月には、UNESCOの下にTsunamis Generated by Volcanoes(TGV)を部会名に冠したワーキンググループが、火山起源の津波への対策強化を目的として設立された。一方、国内では、1640年の北海道駒ヶ岳、1741年の渡島大島、1792年の雲仙眉山の事例のほか、近年では2023年の孀婦海山での事象など、噴火や火山体の変形に伴う津波が発生している。対策の更なる強化が求められている中で、国内で最も多くの活動的火山が海岸近くに連なる地域はオホーツク海東縁の千島列島である。しかし、北海道の津波ハザードマップ(北海道,2023)や、ロシア沿海州の津波の想定波高に関する研究(Gusiakov et al., 2015)は、地震津波のみを対象としており、火山に伴う事象は考慮されていない。そこで本研究は、千島列島の陸上火山における火山体崩壊に伴う津波の暫定的な危険度評価を行う。なお、ここでは火砕流噴火、噴火による大気変化、および海底火山噴火は対象外とする。
危険度評価
Zone et al.(2022)は、東南アジアの海岸から20 km以内に位置する火山を対象に、山体から海岸までの距離と山体の標高の比率(H/D比)、噴火の頻度、津波発生履歴の有無等を点数化し、津波発生の危険性が高い19の火山を抽出した。この成果は半定量的ではあるものの、火山起源の津波の監視システムの導入や防災教育、国際連携等の必要性を示す上で十分に有益な資料となっている。
そこで本研究では、Zoneらの基準を参考に、崩壊しうる地形の高
さと海岸までの距離(H/D比)を主な基準として、Google EarthとSentinel-2の画像・地形データをもとに19の火山を抽出した(表1)。
これらの中でも、春牟古丹島と阿頼度島は1933年に津波発生が確認されており(宮武,1934; 田中,1934)、千島列島での火山起源の津波発生の現実な脅威をうかがうことができる。また仮に、Zoneらの抽出した火山のH/D比の平均値(0.6)を基準とし、これを超える場合を比較的危険性の高い火山とみなすと、後鏃(シリヤジリ)岳、雷公計山、御笠山、計吐夷山、硫黄山(大崩山)、知理保以岳、および択捉阿登佐岳(択捉アトサヌプリ)の7つがそれに該当する。特に択捉阿登佐岳は北海道沿岸からの距離が近いため、早急に警戒の対象になるべき火山体であろう。一方、知床半島、国後島、得撫島といった南部の大型島嶼からは、対象となる火山は抽出されなかった。当日は、他の評価要素も合わせた検討結果を含めて報告する。