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[U05-P01] 日本における気候変動による太陽光発電ポテンシャル評価
キーワード:太陽光発電、再生可能エネルギー、気候変動、気候モデル
2015年に採択されたパリ協定により、世界共通の目標として気温上昇を2℃以内に抑え、1.5℃に抑える努力を追求することが決定された。この目標を受けて、化石燃料を使用しない再生可能エネルギーの重要性が一層高まっている。特に、再生可能エネルギーの導入目標において最大の割合を占め、個人による導入も容易である太陽光発電に注目が集まっている。しかし、太陽光発電の発電量は気候条件に大きく依存するため、気候変動に対して脆弱なエネルギー源となる可能性が指摘されている。
そこで我々は、将来の気候を予測する複数の全球気候モデルと、パネル設置地点の気候条件に基づく発電適性を定量化する太陽光発電ポテンシャルを組み合わせ、気候変動が太陽光発電ポテンシャルに与える影響を評価した。その結果、日本域において、今世紀末には現在と比較して最大6.24%、最小0.26%の太陽光発電ポテンシャルの上昇が予測された。この要因として、将来的な日射量の増加による正の影響が、地球温暖化に伴う気温上昇による負の影響を上回ることが考えられる。
今後は、複数のダウンスケーリング手法やバイアス補正手法、さらに異なる全球気候モデルや排出シナリオを用いた解析を行い、不確実性の定量的な評価が求められる。
そこで我々は、将来の気候を予測する複数の全球気候モデルと、パネル設置地点の気候条件に基づく発電適性を定量化する太陽光発電ポテンシャルを組み合わせ、気候変動が太陽光発電ポテンシャルに与える影響を評価した。その結果、日本域において、今世紀末には現在と比較して最大6.24%、最小0.26%の太陽光発電ポテンシャルの上昇が予測された。この要因として、将来的な日射量の増加による正の影響が、地球温暖化に伴う気温上昇による負の影響を上回ることが考えられる。
今後は、複数のダウンスケーリング手法やバイアス補正手法、さらに異なる全球気候モデルや排出シナリオを用いた解析を行い、不確実性の定量的な評価が求められる。