JpGU-AGU Joint Meeting 2017

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[JJ]Eveningポスター発表

セッション記号 H (地球人間圏科学) » H-CG 地球人間圏科学複合領域・一般

[H-CG37] [JJ] 熊本地震から学ぶ活断層と地震防災

2017年5月21日(日) 17:15 〜 18:30 ポスター会場 (国際展示場 7ホール)

[HCG37-P07] 2016年熊本地震による益城町の建物被害の特徴

*黒木 貴一1磯 望2 (1.福岡教育大学教育学部、2.西南学院大学人間科学部)

キーワード:2016年熊本地震、建物被害、地震断層、地理情報システム

2016年熊本地震は,九州中部,熊本平野にある熊本市や益城町などで,多くの住宅やインフラなどに大きな被害を生じた。これら被害は,布田川断層帯と日奈久断層帯の2本の活断層沿いに生じた。益城町中央部は,それら活断層延長部が達する位置にあり,そこでは多くの地震断層やその他の地表亀裂が生じて,多くの建物に甚大な被害を与えた。本研究では,益城町中央部の約1.43km2を対象に,3,600軒以上の建物の観察で得た,被害建物の特徴と,そこで生じた330本以上の地表亀裂の特徴を報告する。
 建物の特徴について6つの調査項目を設定した。項目は被害程度,建物種類,建築時期,屋根,材料,倒壊・傾斜方向とした。被害程度の調査結果は5区分で表され,全壊は409棟,半壊が464棟,損壊が575棟,ビニールシート有が349棟,被害無が1,427棟だった。建物種類の調査結果は3区分され,住家が2,456棟,倉庫類が770棟,無・撤去等が352棟だった。建築時期の調査結果は4区分で表され,大変古いが118棟,古いが1,652棟,新しいが1,172棟,最も新しいが281棟だった。屋根の調査結果は3区分で表され,焼き瓦が1,472棟,薄瓦が706棟,その他が1,045棟だった。材料の調査結果は2区分で表され,可燃が2,439棟,不燃が813棟だった。倒壊・傾斜方向を計測した結果は,北方向が177棟,東方向が232棟,南方向が374棟,西方向が442棟だった。
 調査項目別に,被害程度の割合を計算した所,被害を受けた建物の特徴として次のことが分かった。建物種類別では,住家の被害率が倉庫類のものよりも高かった。屋根別では,焼き瓦の被害率が薄瓦とその他のものよりも高かった。材料別では,可燃の被害率が不燃のものよりも高かった。建物の倒壊・傾斜方向は,地震断層の走向に近い東西方向のものが多かった。建築時期別では,被害率は建物が古い程高く,新しい程低かった。逆に新しい建物程,被害程度の低い建物の率が高かった。
 建築時期別の被害程度を考慮して,被害程度を軽い方から重い方へ1-5に再区分した。GISの空間解析で被害程度の分布図を作成した。これより対象地域に明瞭な震災の帯が示された。また震災の帯の縁に地震断層が位置することを確認した。