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[G04-03] 全国の小中高校に対する海洋教育助成制度「海洋教育パイオニアスクールプログラム」2016取り組みの紹介
キーワード:海洋教育、パイオニアスクールプログラム、支援(助成)制度
全国の学校における海洋教育への支援(助成)制度「海洋教育パイオニアスクールプログラム」が、日本財団・東京大学海洋アライアンス海洋教育促進研究センター・笹川平和財団海洋政策研究所の共同で立ち上げられた。初年度である2016年度は北海道から沖縄まで28都道府県64校(小・中・高校・特別支援学校)が参加している。プログラム公募には、「海洋と地球温暖化・気候変動の関係」、「海洋という視点から考える国際理解」、「海洋と民俗・文化の関わりについての探求」など12の特定テーマを取り扱う単元開発部門と、海を主題とする学習活動全般を対象とする一般部門の2つの部門について行われた。
各学校は、防災、漂流物調べ、漁港見学と魚食、干潟観察といった全国共通に設定可能なプログラムから、北域でのサケ学習、地域連携のアマモ場再生活動、伝統製塩、海山の繋がったイカ漁床づくり、サンゴ礁の伝統漁船サバニによる追い込み漁体験など地域の特性を活かしたプログラムまで多種多様なテーマに取り組んだ。アクティブ・ラーニングとしての効果も大きいこれらのプログラムは、海洋教育カリキュラム開発の実践例として蓄積され、公表・共有を予定している。
「パイオニアスクールプログラム」の制度と実施状況を紹介し、次期学習指導要領改訂を見据えて、自然科学・地球惑星科学としての海洋教育を考える機会としたい。
各学校は、防災、漂流物調べ、漁港見学と魚食、干潟観察といった全国共通に設定可能なプログラムから、北域でのサケ学習、地域連携のアマモ場再生活動、伝統製塩、海山の繋がったイカ漁床づくり、サンゴ礁の伝統漁船サバニによる追い込み漁体験など地域の特性を活かしたプログラムまで多種多様なテーマに取り組んだ。アクティブ・ラーニングとしての効果も大きいこれらのプログラムは、海洋教育カリキュラム開発の実践例として蓄積され、公表・共有を予定している。
「パイオニアスクールプログラム」の制度と実施状況を紹介し、次期学習指導要領改訂を見据えて、自然科学・地球惑星科学としての海洋教育を考える機会としたい。