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[STT58-04] 小型無人航空機(UAV/ドローン)を用いた周波数領域空中電磁探査法システムの開発
キーワード:物理探査、応用地球物理学、電磁探査、空中物理探査、小型無人航空機、ドローン
近年、無人機、特に小型無人航空機(UAV、ドローン)を利用した様々な分野での産業活動(環境、インフラ、農業、物流、治安など)が世界的に非常に活発になっており、地下可視化技術である物理探査手法の開発に関しても急速に関心が寄せられている。しかしながら、地表情報を取得するための空中からの光学計測はすでに技術開発が進んでいるのに比較して、地下調査技術である物理探査については、機材の大きさ、重量、また測定する信号強度、品質などの問題から、未だ技術の確立には至っていない。
従来、広域の効率的な探査や、立ち入り困難箇所の探査では、通常の固定翼機やヘリコプターを用いた重磁力探査・電磁探査が開発・利用されてきたが、機体改造や飛行高度規制など運用の難しさや、探査能力(探査深度や解像度)の限界または制限から適用対象が限られていた。一方、既存の地上探査においては、人力による有人探査では探査調査効率の低下や、作業要員の確保、コストなど様々な課題があることが明らかになったとなっている。そのため、その間を埋めるための新しい探査手法としてドローンを用いた物理探査への期待は高い。
また、2014年の広島土砂災害や御嶽山噴火、2016年の熊本地震などの災害が頻発する現状にあって、広範な領域や人の立ち入りが困難な場所に対して迅速かつ安全でより正確に、地表の情報だけでなく、地下・地盤の状況を把握する手段の確立が急務となっている。
そこで、本研究では、電磁場を用いて地下の電気抵抗(比抵抗)に関する情報を取得する電磁探査法の一つである周波数領域電磁探査法について、既存の可搬型探査装置のドローン吊り下げ飛行による測定・解析を行う新しい手法の開発を進めている。本発表では、野外実験結果を含めたドローン吊り下げ型電磁探査法システム開発の経過、内容を紹介する。
従来、広域の効率的な探査や、立ち入り困難箇所の探査では、通常の固定翼機やヘリコプターを用いた重磁力探査・電磁探査が開発・利用されてきたが、機体改造や飛行高度規制など運用の難しさや、探査能力(探査深度や解像度)の限界または制限から適用対象が限られていた。一方、既存の地上探査においては、人力による有人探査では探査調査効率の低下や、作業要員の確保、コストなど様々な課題があることが明らかになったとなっている。そのため、その間を埋めるための新しい探査手法としてドローンを用いた物理探査への期待は高い。
また、2014年の広島土砂災害や御嶽山噴火、2016年の熊本地震などの災害が頻発する現状にあって、広範な領域や人の立ち入りが困難な場所に対して迅速かつ安全でより正確に、地表の情報だけでなく、地下・地盤の状況を把握する手段の確立が急務となっている。
そこで、本研究では、電磁場を用いて地下の電気抵抗(比抵抗)に関する情報を取得する電磁探査法の一つである周波数領域電磁探査法について、既存の可搬型探査装置のドローン吊り下げ飛行による測定・解析を行う新しい手法の開発を進めている。本発表では、野外実験結果を含めたドローン吊り下げ型電磁探査法システム開発の経過、内容を紹介する。