[0124] 人工股関節全置換術後の在院日数の予測因子は運動機能因子だけで十分か？
キーワード：人工股関節全置換術, 在院日数, 予後予測
【はじめに，目的】
近年，人工股関節全置換術（Total hip Arthroplasty：以下，THA）の在院日数の予後を予測する報告が見られている。それらの報告では，片脚立位時間や股関節外転筋力，膝関節伸展筋力，日本整形外科学会股関節機能判定基準（以下，JOAスコア）などの運動機能因子によって在院日数を予測しているものが多いのが現状である。そこで本研究の目的は，運動機能因子だけでなく背景因子や健康関連QOLも含めてTHAの在院日数の予後を予測し，理学療法プログラム立案の一助とすることとした。
【方法】
対象は平成23年10月から平成25年10月までに当院にて変形性股関節症により片側のTHAを施行された50名50股（年齢59.2±6.7歳，在院日数25±8.2日）であった。除外基準は，重篤な合併症を有しているもの，SF-36の回答が適切に得られなかったもの，歩行ビデオ撮影時に歩行補助具なしでの歩行が困難であったものとした。対象者は，在院日数が中央値未満の群（以下，早期群）と中央値以上の群（以下，遅延群）の2群に群分けし，早期群=0，遅延群=1としてダミー変数化した。予測因子は，運動機能因子としてJOAスコア，重複歩長（m），歩行速度（km/h），術側立脚率（%）の4因子，背景因子として年齢，居住地（県内=0，県外=1），同居者の有無（同居=0，独居=1）の3因子，健康関連QOLとしてSF-36による身体的健康，精神的健康の各総合点の2因子とした。歩行動作の解析には2次元動作解析装置DARTFISH（DARTFISH・Japan製，60fram/s）を使用した。歩行動作は対象者の快適スピードとし，歩行様式は歩行補助具なしの歩行とした。解析区間は歩行開始4歩目以降の1歩行周期とした。統計学的解析は統計解析ソフトJSTATを使用し，在院日数を従属変数，予測因子を独立変数としステップワイズ法を用いて関連の強い因子を抽出（採用p値=0.30）し，Logistic回帰分析により回帰式を算出した。
【倫理的配慮，説明と同意】
本研究はヘルシンキ宣言に基づいた研究であり対象者には書面と口頭による研究への同意を得ている。
【結果】
在院日数の中央値は24日であった。運動機能因子として重複歩長が抽出され，重複步長が大きくなるほど早期群へと近づく結果となった（β=-2.415，p=0.259）。背景因子として同居者の有無が抽出され，独居者において在院日数が遅延する結果となった（β=1.204，p=0.097）。健康関連QOLとしてSF-36による身体的健康の総合点が抽出され，得点が向上すると早期群へと近づく結果となった（β=-0.089，p=0.006）。得られた回帰式の的中率は76%であった。
【考察】
THAの在院日数を運動機能因子，背景因子，健康関連QOLから予測した。運動機能因子として重複步長が抽出された。しかし，JOAスコアは抽出されなかった。重複步長は股関節機能のみではなく下肢の複合的な機能が必要とされている。このことから運動機能因子による在院日数の予測には股関節機能の評価のみでは十分ではなく重複步長など下肢の複合的な機能にも着目する必要があると考えられる。背景因子として同居者の有無が抽出され独居者において在院日数が遅延した。独居者では，退院後の日常生活に不安を感じて在院日数が遅延する可能性があることが示唆された。このことから独居者に対しては，日常生活動作に着目してアプローチするなどの工夫が必要であると考えられる。在院日数と最も有意な相関を示したのは，SF-36による身体的健康の総合点であった。SF-36による身体的健康の総合点は自己の身体機能や日常生活での活動量，疼痛といった項目によって構成されている。これらのことから理学療法プログラム立案には，運動機能因子だけではなく，家族との同居の有無を考慮した上で，術前の疼痛や活動量も評価する事が重要であると考えられる。
【理学療法学研究としての意義】
本研究の意義はTHAの在院日数の予測因子は，運動因子だけでは十分ではないことを示したことにある。これらはTHAの予後を予測する上で健康関連QOLや背景因子も含めて評価することの重要性を示しており，今後のTHA施行者への評価や理学療法プログラム立案の一助となると考えられる。
近年，人工股関節全置換術（Total hip Arthroplasty：以下，THA）の在院日数の予後を予測する報告が見られている。それらの報告では，片脚立位時間や股関節外転筋力，膝関節伸展筋力，日本整形外科学会股関節機能判定基準（以下，JOAスコア）などの運動機能因子によって在院日数を予測しているものが多いのが現状である。そこで本研究の目的は，運動機能因子だけでなく背景因子や健康関連QOLも含めてTHAの在院日数の予後を予測し，理学療法プログラム立案の一助とすることとした。
【方法】
対象は平成23年10月から平成25年10月までに当院にて変形性股関節症により片側のTHAを施行された50名50股（年齢59.2±6.7歳，在院日数25±8.2日）であった。除外基準は，重篤な合併症を有しているもの，SF-36の回答が適切に得られなかったもの，歩行ビデオ撮影時に歩行補助具なしでの歩行が困難であったものとした。対象者は，在院日数が中央値未満の群（以下，早期群）と中央値以上の群（以下，遅延群）の2群に群分けし，早期群=0，遅延群=1としてダミー変数化した。予測因子は，運動機能因子としてJOAスコア，重複歩長（m），歩行速度（km/h），術側立脚率（%）の4因子，背景因子として年齢，居住地（県内=0，県外=1），同居者の有無（同居=0，独居=1）の3因子，健康関連QOLとしてSF-36による身体的健康，精神的健康の各総合点の2因子とした。歩行動作の解析には2次元動作解析装置DARTFISH（DARTFISH・Japan製，60fram/s）を使用した。歩行動作は対象者の快適スピードとし，歩行様式は歩行補助具なしの歩行とした。解析区間は歩行開始4歩目以降の1歩行周期とした。統計学的解析は統計解析ソフトJSTATを使用し，在院日数を従属変数，予測因子を独立変数としステップワイズ法を用いて関連の強い因子を抽出（採用p値=0.30）し，Logistic回帰分析により回帰式を算出した。
【倫理的配慮，説明と同意】
本研究はヘルシンキ宣言に基づいた研究であり対象者には書面と口頭による研究への同意を得ている。
【結果】
在院日数の中央値は24日であった。運動機能因子として重複歩長が抽出され，重複步長が大きくなるほど早期群へと近づく結果となった（β=-2.415，p=0.259）。背景因子として同居者の有無が抽出され，独居者において在院日数が遅延する結果となった（β=1.204，p=0.097）。健康関連QOLとしてSF-36による身体的健康の総合点が抽出され，得点が向上すると早期群へと近づく結果となった（β=-0.089，p=0.006）。得られた回帰式の的中率は76%であった。
【考察】
THAの在院日数を運動機能因子，背景因子，健康関連QOLから予測した。運動機能因子として重複步長が抽出された。しかし，JOAスコアは抽出されなかった。重複步長は股関節機能のみではなく下肢の複合的な機能が必要とされている。このことから運動機能因子による在院日数の予測には股関節機能の評価のみでは十分ではなく重複步長など下肢の複合的な機能にも着目する必要があると考えられる。背景因子として同居者の有無が抽出され独居者において在院日数が遅延した。独居者では，退院後の日常生活に不安を感じて在院日数が遅延する可能性があることが示唆された。このことから独居者に対しては，日常生活動作に着目してアプローチするなどの工夫が必要であると考えられる。在院日数と最も有意な相関を示したのは，SF-36による身体的健康の総合点であった。SF-36による身体的健康の総合点は自己の身体機能や日常生活での活動量，疼痛といった項目によって構成されている。これらのことから理学療法プログラム立案には，運動機能因子だけではなく，家族との同居の有無を考慮した上で，術前の疼痛や活動量も評価する事が重要であると考えられる。
【理学療法学研究としての意義】
本研究の意義はTHAの在院日数の予測因子は，運動因子だけでは十分ではないことを示したことにある。これらはTHAの予後を予測する上で健康関連QOLや背景因子も含めて評価することの重要性を示しており，今後のTHA施行者への評価や理学療法プログラム立案の一助となると考えられる。