[0159] 地域在住高齢者を対象とした健康運動教室における運動自己効力感の継時的変化
キーワード：地域在住高齢者, 運動教室, 自己効力感
【はじめに，目的】
今後,日本が迎える高齢者人口の増加に対し,介護を必要とする高齢者の数を減らす介護予防の考えは重要とされ,現在,介護予防を目的とした取り組みが各方面で行われている。こうした取り組みでは,身体活動・運動促進によるQOL向上を目的に体力科学的アプローチが行われ,運動パフォーマンスに主眼をおいた評価により,一定期間の介入による効果が報告されてきた。しかし,近年,身体活動・運動促進において,体力科学的なアプローチに加え,行動科学的なアプローチを行うことの重要性が指摘されているが,こうした取り組みを続ける中での高齢者の心理面の変化についての報告は未だ質・量ともに少ない。今回は「ある状況において必要な行動を効果的に遂行できる確信」である自己効力感（SE）のうち,運動行動へ適用されている運動自己効力感（以下,ESE）に着目し,定期的な運動を続けることで起こる高齢者の心理面の継時的変化を調査した。
【方法】
Y市の高齢者クラブに参加している認知機能に問題がなく,屋外歩行自立レベルの地域高齢者20名（男性5名・女性15名,平均年齢74.5±5.3歳）を対象に,半年に1回,「健康運動教室」として,運動の重要性に関する講義,運動指導を行った。運動指導は椅子に座った状態でセラバンドなどを使用する運動,ストレッチポールを用いた床上での運動を行った。そのうちの3回（①初回,②半年後,③1年後）で,ESEの聴取を行い,その結果を比較した。統計学的に,郡内比較にはKruskal-Wallis検定を行い,多重比較法はScheffe法を用いた。有意水準は5％とし,統計学処理には,統計ソフトJSTATを使用した。
【倫理的配慮，説明と同意】
本研究はヘルシンキ宣言に沿って計画し,対象者には,本研究の主旨及び目的を口頭と書面で説明し,同意を得た。
【結果】
ESEは①14.7±4.5,②18.9±3.2,③14.5±1.6であり,初回実施から半年後ではESEの増加がみられたが,1年後では,減少していた。統計学的には,①・③と②の間にそれぞれ有意な差（p＜0.05）がみられたが,①と③の間には有意な差はみられなかった。
【考察】
地域在住高齢者に対し,約1年間,運動の重要性に関する講義,運動指導を行った結果,初回実施から半年後ではESEの増加がみられたが,1年後では減少し,初回と同等の水準となっていた。Banduraは①遂行運動の達成,②代理的体験,③言語的説得,④生理的・情動的状態といった情報源を通じ,個人が自己効力感を高めるとしている。初回実施から半年後までのESEの増加の要因としては,集団で体操を行うことにより,上記の4つの情報が統合されたと考えられる。しかし,1年後,ESEが減少し,初回と同等の数値となっていた原因としては,1年間の運動を行う中で,指導した運動に慣れ,遂行運動の達成を得られるだけのレベルに達していなかった可能性が考えられる。また,高齢者クラブでは,全員で集まって運動を行う形式で運動を行っており,参加者自身に目標を立てさせる,セルフモニタリング（運動の実施記録）といった自己効力感を強化する方略については,実施できていなかった。介護予防を目的とした取り組みのうち,こうした運動教室では,同じ体操を長期間繰り返し継続して行う形式をとっていることが多いが,身体機能の維持・向上は得られていても,心理面ではマンネリが生じ,運動に対するモチベーションが低下している可能性がある。したがって,長期間の介入の中で,心理尺度による評価も定期的に行うことで,より効果的な介護予防を目的とした取り組みが行えると考える。
【理学療法学研究としての意義】
介護予防の取り組みの報告の中で,評価項目が運動パラメーターによるものがほとんどであり,心理尺度によるものは少ない。さらに1年以上にわたり,長期的な経過を追ったものは少ない。
今後,日本が迎える高齢者人口の増加に対し,介護を必要とする高齢者の数を減らす介護予防の考えは重要とされ,現在,介護予防を目的とした取り組みが各方面で行われている。こうした取り組みでは,身体活動・運動促進によるQOL向上を目的に体力科学的アプローチが行われ,運動パフォーマンスに主眼をおいた評価により,一定期間の介入による効果が報告されてきた。しかし,近年,身体活動・運動促進において,体力科学的なアプローチに加え,行動科学的なアプローチを行うことの重要性が指摘されているが,こうした取り組みを続ける中での高齢者の心理面の変化についての報告は未だ質・量ともに少ない。今回は「ある状況において必要な行動を効果的に遂行できる確信」である自己効力感（SE）のうち,運動行動へ適用されている運動自己効力感（以下,ESE）に着目し,定期的な運動を続けることで起こる高齢者の心理面の継時的変化を調査した。
【方法】
Y市の高齢者クラブに参加している認知機能に問題がなく,屋外歩行自立レベルの地域高齢者20名（男性5名・女性15名,平均年齢74.5±5.3歳）を対象に,半年に1回,「健康運動教室」として,運動の重要性に関する講義,運動指導を行った。運動指導は椅子に座った状態でセラバンドなどを使用する運動,ストレッチポールを用いた床上での運動を行った。そのうちの3回（①初回,②半年後,③1年後）で,ESEの聴取を行い,その結果を比較した。統計学的に,郡内比較にはKruskal-Wallis検定を行い,多重比較法はScheffe法を用いた。有意水準は5％とし,統計学処理には,統計ソフトJSTATを使用した。
【倫理的配慮，説明と同意】
本研究はヘルシンキ宣言に沿って計画し,対象者には,本研究の主旨及び目的を口頭と書面で説明し,同意を得た。
【結果】
ESEは①14.7±4.5,②18.9±3.2,③14.5±1.6であり,初回実施から半年後ではESEの増加がみられたが,1年後では,減少していた。統計学的には,①・③と②の間にそれぞれ有意な差（p＜0.05）がみられたが,①と③の間には有意な差はみられなかった。
【考察】
地域在住高齢者に対し,約1年間,運動の重要性に関する講義,運動指導を行った結果,初回実施から半年後ではESEの増加がみられたが,1年後では減少し,初回と同等の水準となっていた。Banduraは①遂行運動の達成,②代理的体験,③言語的説得,④生理的・情動的状態といった情報源を通じ,個人が自己効力感を高めるとしている。初回実施から半年後までのESEの増加の要因としては,集団で体操を行うことにより,上記の4つの情報が統合されたと考えられる。しかし,1年後,ESEが減少し,初回と同等の数値となっていた原因としては,1年間の運動を行う中で,指導した運動に慣れ,遂行運動の達成を得られるだけのレベルに達していなかった可能性が考えられる。また,高齢者クラブでは,全員で集まって運動を行う形式で運動を行っており,参加者自身に目標を立てさせる,セルフモニタリング（運動の実施記録）といった自己効力感を強化する方略については,実施できていなかった。介護予防を目的とした取り組みのうち,こうした運動教室では,同じ体操を長期間繰り返し継続して行う形式をとっていることが多いが,身体機能の維持・向上は得られていても,心理面ではマンネリが生じ,運動に対するモチベーションが低下している可能性がある。したがって,長期間の介入の中で,心理尺度による評価も定期的に行うことで,より効果的な介護予防を目的とした取り組みが行えると考える。
【理学療法学研究としての意義】
介護予防の取り組みの報告の中で,評価項目が運動パラメーターによるものがほとんどであり,心理尺度によるものは少ない。さらに1年以上にわたり,長期的な経過を追ったものは少ない。