[0210] COPD患者における胸腹部可動性と呼吸機能，運動耐容能の関連
Keywords:慢性閉塞性肺疾患, 胸郭可動性, 呼吸機能
【目的】加齢に伴う胸部可動性低下は努力性肺活量や一秒量を減少させる。COPD患者の多くは高齢であり,加齢に伴う胸部可動性低下は呼吸機能を悪化させる要因となる。さらに横隔膜機能低下による腹部可動性低下も加われば呼吸機能に限らず運動機能への影響も大きくなることが考えられる。しかし,臨床現場において胸腹部可動性低下や呼吸機能維持に必要な胸腹部可動性を客観的に判断することは容易ではない。そこで我々は臨床現場において胸腹部可動性の客観的評価を行うため,健常者の呼吸運動に基づいた呼吸運動評価スケールを開発した。本研究では,このスケールを用いてCOPD患者の胸腹部可動性を評価し,胸腹部可動性と呼吸機能,運動耐容能の関連について検証することを目的とした。
【方法】症状の安定したCOPD患者22名（74±8歳,GOLD1～4,女性2名）を対象とし,胸腹部可動性,呼吸機能,運動耐容能の評価を行った。胸腹部可動性は呼吸運動評価スケールを用いて評価した。呼吸運動評価スケールは,ペンサイズの呼吸運動測定器（パシフィックメディコ）を使い上部胸郭（左右の第3肋骨）,下部胸郭（左右の第8肋骨）,腹部（上腹部）の5カ所における深呼吸運動の大きさを9段階で表したものである。対象者は背臥位となり最大呼気位から最大吸気位までの深呼吸を行わせた。その際,呼吸運動測定器の先端を測定部位にあて,胸部は垂直位より頭側30°でやや外側（10°程度）傾斜位,腹部では垂直位に保持し,呼吸運動測定器を持つ手の肘をしっかりと固定させた。呼吸運動の大きさは,呼吸運動測定器上の指標の位置からスケール値（0～8：4～7は基準範囲）として読み取った。各部位とも2回測定し,スケール値の最大値を記録した。左右の胸郭スケール値は平均し,3区分の合計スケール値を求めた。基準範囲は健常者の深呼吸運動（10～90パーセンタイル）に基づいており,その下限値未満（各部スケール値＜4,合計スケール値＜12）を胸腹部可動性低下と判断した。呼吸機能では,スパイロメータによる努力性肺活量（FVC）,％FVC,一秒量（FEV1）,％FEV1,一秒率（FEV1/FVC）の測定に加え,口腔内圧計を用いた最大吸気圧（MIP）と最大呼気圧（MEP）の測定を行った。MIPは最大呼気位から最大吸気努力,MEPは最大吸気位から最大呼気努力を行わせた。運動耐容能は6分間歩行テストによる歩行距離（6MWD）を測定した。各スケール値と呼吸機能,運動耐容能の測定値との関連をみるためSpearmanの順位相関係数を用いた。有意水準は5％とした。
【倫理的配慮,説明と同意】本研究は所属施設の倫理委員会の承認を得た後に実施し,対象者には研究内容を説明し同意を得た。
【結果】各部スケール値が基準値未満を示した対象者数は上部胸郭17名（77％）,下部胸郭14名（64％）,腹部10名（45％）となり,上部胸郭に可動性低下を多く認めた。合計スケール値では16名（73％）が基準範囲未満となり,多くの対象者が胸腹部可動性低下と判断された。FVC,％FVCはすべてのスケール値と中等度以上の有意な正の相関があり,腹部スケール値との相関が最も高かった（rs＝0.47～0.77）。FEV1,％FEV1は上部胸郭スケール以外のすべてのスケール値と中等度の有意な正の相関を示した（rs＝0.52～0.66）。6MWDはすべてのスケール値と中等度の正の相関を示したが（rs＝0.41～0.57）,上部胸郭では有意差を認めなかった。MIPは,腹部および合計スケール値と中等度の有意な正の相関を示した（それぞれrs＝0.48,0.46）。MEP,FEV1/FVCとスケール値の相関はなかった（rs＝0.02～0.29）。
【考察】対象者の7割以上が胸腹部可動性低下を示し,その多くは胸部の可動性低下を認めた。このことは対象者のほとんどが65歳以上であり運動耐容能が低下していたことから,加齢と呼吸困難に伴う不活動の影響が考えられる。呼吸機能との関連でみると腹部および合計スケール値との関連が強いことから,COPD患者における呼吸機能維持には腹部を中心とした胸腹部可動性を保つことが重要と考える。また,合計スケール値が基準値以上の対象者（8名）ではFVCが2.5L以上であったことから,FVCの維持には一定以上の胸腹部可動性が必要といえる可能性がある。今後さらに対象者を増やし詳細な分析を試みるとともに胸腹部可動性に対するアプローチを検討していきたい。
【理学療法研究としての意義】本研究は,呼吸運動評価スケールを用いた胸腹部可動性評価により,多くのCOPD患者で胸腹部可動性低下が存在し,それらが呼吸機能や運動耐容能と関連する可能性があることを示した。胸腹部可動性低下を明確化させることは,COPD患者の呼吸機能や身体機能の理解を深め,より効果的な理学療法を行ううえで有益であると考える。
【方法】症状の安定したCOPD患者22名（74±8歳,GOLD1～4,女性2名）を対象とし,胸腹部可動性,呼吸機能,運動耐容能の評価を行った。胸腹部可動性は呼吸運動評価スケールを用いて評価した。呼吸運動評価スケールは,ペンサイズの呼吸運動測定器（パシフィックメディコ）を使い上部胸郭（左右の第3肋骨）,下部胸郭（左右の第8肋骨）,腹部（上腹部）の5カ所における深呼吸運動の大きさを9段階で表したものである。対象者は背臥位となり最大呼気位から最大吸気位までの深呼吸を行わせた。その際,呼吸運動測定器の先端を測定部位にあて,胸部は垂直位より頭側30°でやや外側（10°程度）傾斜位,腹部では垂直位に保持し,呼吸運動測定器を持つ手の肘をしっかりと固定させた。呼吸運動の大きさは,呼吸運動測定器上の指標の位置からスケール値（0～8：4～7は基準範囲）として読み取った。各部位とも2回測定し,スケール値の最大値を記録した。左右の胸郭スケール値は平均し,3区分の合計スケール値を求めた。基準範囲は健常者の深呼吸運動（10～90パーセンタイル）に基づいており,その下限値未満（各部スケール値＜4,合計スケール値＜12）を胸腹部可動性低下と判断した。呼吸機能では,スパイロメータによる努力性肺活量（FVC）,％FVC,一秒量（FEV1）,％FEV1,一秒率（FEV1/FVC）の測定に加え,口腔内圧計を用いた最大吸気圧（MIP）と最大呼気圧（MEP）の測定を行った。MIPは最大呼気位から最大吸気努力,MEPは最大吸気位から最大呼気努力を行わせた。運動耐容能は6分間歩行テストによる歩行距離（6MWD）を測定した。各スケール値と呼吸機能,運動耐容能の測定値との関連をみるためSpearmanの順位相関係数を用いた。有意水準は5％とした。
【倫理的配慮,説明と同意】本研究は所属施設の倫理委員会の承認を得た後に実施し,対象者には研究内容を説明し同意を得た。
【結果】各部スケール値が基準値未満を示した対象者数は上部胸郭17名（77％）,下部胸郭14名（64％）,腹部10名（45％）となり,上部胸郭に可動性低下を多く認めた。合計スケール値では16名（73％）が基準範囲未満となり,多くの対象者が胸腹部可動性低下と判断された。FVC,％FVCはすべてのスケール値と中等度以上の有意な正の相関があり,腹部スケール値との相関が最も高かった（rs＝0.47～0.77）。FEV1,％FEV1は上部胸郭スケール以外のすべてのスケール値と中等度の有意な正の相関を示した（rs＝0.52～0.66）。6MWDはすべてのスケール値と中等度の正の相関を示したが（rs＝0.41～0.57）,上部胸郭では有意差を認めなかった。MIPは,腹部および合計スケール値と中等度の有意な正の相関を示した（それぞれrs＝0.48,0.46）。MEP,FEV1/FVCとスケール値の相関はなかった（rs＝0.02～0.29）。
【考察】対象者の7割以上が胸腹部可動性低下を示し,その多くは胸部の可動性低下を認めた。このことは対象者のほとんどが65歳以上であり運動耐容能が低下していたことから,加齢と呼吸困難に伴う不活動の影響が考えられる。呼吸機能との関連でみると腹部および合計スケール値との関連が強いことから,COPD患者における呼吸機能維持には腹部を中心とした胸腹部可動性を保つことが重要と考える。また,合計スケール値が基準値以上の対象者（8名）ではFVCが2.5L以上であったことから,FVCの維持には一定以上の胸腹部可動性が必要といえる可能性がある。今後さらに対象者を増やし詳細な分析を試みるとともに胸腹部可動性に対するアプローチを検討していきたい。
【理学療法研究としての意義】本研究は,呼吸運動評価スケールを用いた胸腹部可動性評価により,多くのCOPD患者で胸腹部可動性低下が存在し,それらが呼吸機能や運動耐容能と関連する可能性があることを示した。胸腹部可動性低下を明確化させることは,COPD患者の呼吸機能や身体機能の理解を深め,より効果的な理学療法を行ううえで有益であると考える。