[0221] 大腿骨近位部骨折術後症例における自宅退院後の再転倒に関わる要因
Keywords:大腿骨近位部骨折術後症例, 再転倒因子, CS-30
【はじめに，目的】
大腿骨頚部/転子部骨折（以下,近位部骨折）診療ガイドラインによると,近位部骨折の発生数は,2020年には約25万人,2040年には約32万人と推計され年々増加していくとされている。一度近位部骨折を生じた患者は,対側の近位部骨折のリスクが明らかに高いことから骨粗鬆症治療や転倒予防対策を講じることが望ましいとされており,入院中の理学療法場面では近位部骨折を受傷後低下した身体機能の改善だけではなく,再転倒予防の視点も重要である。本研究の目的は,当院で実施している退院前評価の結果から,近位部骨折患者の自宅退院後の再転倒に関わる要因を検討することである。
【方法】
対象は,平成21年7月から平成25年1月までに近位部骨折を受傷し,当院にて手術,理学療法,退院前評価を実施して自宅に退院した38名（男性7名,女性31名,年齢81.5±5.9歳）とした。方法は,術後6ヵ月以上が経過した時点で再転倒の有無,転倒場所について調査し,再転倒している群（以下,再転倒群）と再転倒していない群（以下,非転倒群）に分類し,2群間で退院前評価項目を比較した。退院前評価項目は,受傷時年齢,入院日数,受傷後経過日数,骨折型,受傷前および退院前歩行状態,既往歴,CS-30,Functional Reach Test（以下,FRT）,Timed Up and Go test（以下,TUG）,両側片脚立位保持時間,10m歩行,改定長谷川式簡易知能スケール（以下,HDS-R）,機能的自立度評価法（functional independence measure,以下FIM）の運動項目と認知項目とした。分析は,2群間で各評価項目を対応のないt検定,χ2検定,Mann-Whitney検定を用い比較し,有意差が認められた項目を独立変数,再転倒の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析（尤度比検定）を行った。結果で得られた項目に対して,Receiver Operating-Characteristic（以下,ROC）曲線からcut off,感度,特異度を算出した。なお,有意水準は5%未満とし,統計的解析には,SPSS12ならびにR2.8.1を使用した。
【倫理的配慮，説明と同意】
この研究は,ヘルシンキ宣言に沿って行った。対象者またはその家族には研究の趣旨について十分に説明し,文書による同意を得た。
【結果】
調査時非転倒者は18名,再転倒者は20名で再転倒率は52.6%であった。転倒場所は,屋内17名,屋外3名と屋内での転倒が多かった。2群間の比較検討では,退院前歩行状態,CS-30,TUG,術側片脚立位（共にp＜0.01）,FRT,10m歩行,FIM運動項目（共にp＜0.05）において有意差を認めた。再転倒に対するロジスティック回帰分析では,CS-30のみ有意な予測因子として抽出され,オッズ比は0.78（95%信頼区間：0.65-0.93,p＜0.01）であった。CS-30のROC曲線下面積は0.78（p＜0.01）,cut off値は5.5回と算出され,感度70.6％，特異度75.0％であった。
【考察】
再転倒群では,身体機能評価の各項目で有意な低下が認められ再転倒には様々な要因が関係していると考えられた。そのなかでもCS-30が独立した予測因子として抽出された。CS-30は先行研究により近位部骨折患者の下肢筋力や歩行自立度と高い相関を示すとの報告や,地域在住高齢者における転倒予測テストとしても有用と報告されている。近位部骨折患者を対象とした本研究においてもCS-30は再転倒予測テストとして有効である可能性が示唆された。この結果を踏まえ入院中の理学療法においては,下肢筋力トレーニングやCS-30の評価方法である立ち上がり,着座動作に着目した積極的な運動療法が重要であると考えられた。そして,退院前時点でCS-30が5回以下の症例では再転倒のリスクが高く,自宅環境の調整や社会資源の利用,自主トレーニングの継続,定期的な再評価など自宅退院後の再転倒予防対策が重要になると考えられた。
【理学療法学研究としての意義】
近位部骨折患者に対し退院後の再転倒を入院中から予測し,適切な対策をとるうえで,CS-30は重要な指標として活用出来る可能性を示唆し,臨床場面での再転倒リスクの判断基準として意義があると考える。
大腿骨頚部/転子部骨折（以下,近位部骨折）診療ガイドラインによると,近位部骨折の発生数は,2020年には約25万人,2040年には約32万人と推計され年々増加していくとされている。一度近位部骨折を生じた患者は,対側の近位部骨折のリスクが明らかに高いことから骨粗鬆症治療や転倒予防対策を講じることが望ましいとされており,入院中の理学療法場面では近位部骨折を受傷後低下した身体機能の改善だけではなく,再転倒予防の視点も重要である。本研究の目的は,当院で実施している退院前評価の結果から,近位部骨折患者の自宅退院後の再転倒に関わる要因を検討することである。
【方法】
対象は,平成21年7月から平成25年1月までに近位部骨折を受傷し,当院にて手術,理学療法,退院前評価を実施して自宅に退院した38名（男性7名,女性31名,年齢81.5±5.9歳）とした。方法は,術後6ヵ月以上が経過した時点で再転倒の有無,転倒場所について調査し,再転倒している群（以下,再転倒群）と再転倒していない群（以下,非転倒群）に分類し,2群間で退院前評価項目を比較した。退院前評価項目は,受傷時年齢,入院日数,受傷後経過日数,骨折型,受傷前および退院前歩行状態,既往歴,CS-30,Functional Reach Test（以下,FRT）,Timed Up and Go test（以下,TUG）,両側片脚立位保持時間,10m歩行,改定長谷川式簡易知能スケール（以下,HDS-R）,機能的自立度評価法（functional independence measure,以下FIM）の運動項目と認知項目とした。分析は,2群間で各評価項目を対応のないt検定,χ2検定,Mann-Whitney検定を用い比較し,有意差が認められた項目を独立変数,再転倒の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析（尤度比検定）を行った。結果で得られた項目に対して,Receiver Operating-Characteristic（以下,ROC）曲線からcut off,感度,特異度を算出した。なお,有意水準は5%未満とし,統計的解析には,SPSS12ならびにR2.8.1を使用した。
【倫理的配慮，説明と同意】
この研究は,ヘルシンキ宣言に沿って行った。対象者またはその家族には研究の趣旨について十分に説明し,文書による同意を得た。
【結果】
調査時非転倒者は18名,再転倒者は20名で再転倒率は52.6%であった。転倒場所は,屋内17名,屋外3名と屋内での転倒が多かった。2群間の比較検討では,退院前歩行状態,CS-30,TUG,術側片脚立位（共にp＜0.01）,FRT,10m歩行,FIM運動項目（共にp＜0.05）において有意差を認めた。再転倒に対するロジスティック回帰分析では,CS-30のみ有意な予測因子として抽出され,オッズ比は0.78（95%信頼区間：0.65-0.93,p＜0.01）であった。CS-30のROC曲線下面積は0.78（p＜0.01）,cut off値は5.5回と算出され,感度70.6％，特異度75.0％であった。
【考察】
再転倒群では,身体機能評価の各項目で有意な低下が認められ再転倒には様々な要因が関係していると考えられた。そのなかでもCS-30が独立した予測因子として抽出された。CS-30は先行研究により近位部骨折患者の下肢筋力や歩行自立度と高い相関を示すとの報告や,地域在住高齢者における転倒予測テストとしても有用と報告されている。近位部骨折患者を対象とした本研究においてもCS-30は再転倒予測テストとして有効である可能性が示唆された。この結果を踏まえ入院中の理学療法においては,下肢筋力トレーニングやCS-30の評価方法である立ち上がり,着座動作に着目した積極的な運動療法が重要であると考えられた。そして,退院前時点でCS-30が5回以下の症例では再転倒のリスクが高く,自宅環境の調整や社会資源の利用,自主トレーニングの継続,定期的な再評価など自宅退院後の再転倒予防対策が重要になると考えられた。
【理学療法学研究としての意義】
近位部骨折患者に対し退院後の再転倒を入院中から予測し,適切な対策をとるうえで,CS-30は重要な指標として活用出来る可能性を示唆し,臨床場面での再転倒リスクの判断基準として意義があると考える。