[0354] 後期高齢者における主観的生活感と痛みの関連
Keywords:主観的生活感, 腰部下肢痛, 後期高齢者
【はじめに，目的】
昨今,障害者高齢者に対する様々な住生活関連施策により,バリアフリーが推進されている。それに伴い,生活様式も和式から洋式への流れが加速し,洋式生活が主流となりつつある。我々は,第45回日本理学療法学術大会において,主観的生活感と身体機能の関連について検討し,和式生活の高齢者では身体機能が高いこと及び下肢関節痛数の増加が洋式生活への促進要因であることを明らかにした。
そこで今回我々は,後期高齢者の主観的生活感に基づいた和式と洋式の相違による「腰部下肢痛」の比較と身体機能・身体活動量の比較を試みたので報告する。
【方法】
対象は,75歳以上の地域在住高齢女性55名（年齢80.2±3.8歳）。調査項目は自己記入式質問紙にて,①主観的生活感（和式･洋式）,②腰部･股関節･膝関節における痛みの有無を収集した。また,加齢による身体機能の低下と身体活動量を考慮するため,下肢筋力の指標として膝伸展筋力（OG技研社製ハイドロマスキュレーターGT150を使用）,バランス能力の指標としてFunctional Reach Test（FRT）,歩行移動能力の指標としてTimed Up and Go Test（TUG-T）,柔軟性の指標としてFinger Floor Distance（FFD）を測定し,膝伸展筋力は標準化のため体重比を算出した。身体活動量は質問紙にて,Sallisらの方法に基づいて,過去一年間における,眠っていたり横になっている時間,座ったり立っている時間,軽い運動をしている時間,中程度の運動をしている時間,激しい運動をしている時間の一日当たりの平均時間を収集し算出した。統計解析は,和・洋2群間における,部位別による痛みの有無をFisherの正確確率検定で,身体機能・活動量の比較をMann-Whitney U検定を用いて検討を行った。主観的生活感への関連要因を明らかにするため,主観的生活感（洋式）を目的変数,各部位の痛みの有無,身体活動量,膝伸展筋力体重比,FRT,TUG,FFDを説明変数とする年齢調整ロジスティク回帰分析を行った。有意水準は5％未満とし,傾向水準は10％未満とした。
【倫理的配慮，説明と同意】
対象者全員に本研究の目的,測定内容および測定記録取り扱いについての説明を十分に行い,書面にて研究参加の同意を得た。
【結果】
洋式群（n=36）は和式群（n=19）より腰部痛を有する者が有意に多く（p=0.002）,膝関節痛は多い傾向であった（p=0.071）。股関節の痛みの有無,身体活動量,全ての身体機能項目に2群間の有意差は認められなかった。主観的生活感を目的変数とする年齢調整ロジスティク回帰分析から,腰部に痛みを生じると洋式生活へ移行する確率が24.8倍（95％信頼区間3.24-189.48）,膝関節に痛みを生じると洋式生活へ移行する確率が7.1倍（95％信頼区間1.29-38.47）上昇していた。
【考察】
本研究の結果から,洋式群は腰部痛を有する者が多く,膝関節痛は多い傾向であり,腰部・膝関節痛は生活様式の関連要因であった。また身体活動量,身体機能では洋式群と和式群に有意差はなかった。松本ら（1997）は腰部下肢痛は立ち上がり動作,中腰姿勢などに関するADL困難度と関連していると報告し,角田ら（2010）は身体機能の維持には一定の身体活動量を保つことが重要であると報告している。このことから腰部痛,膝関節痛を有する高齢者は重心移動が多く腰部,膝関節に負担がかかる和式生活に困難を感じ洋式へ生活様式を変更し,身体活動量や身体機能を維持していると考えられる。
【理学療法学研究としての意義】
腰部・膝関節痛を有していない高齢者にとって重心移動の多い和式生活は,身体に負荷をかけ身体機能の維持に有効であると考えられるが,腰部・膝関節に痛みを生じた高齢者においては,身体活動量･身体機能の維持を図るため,腰部・膝関節痛への理学療法と同時に,洋式生活へ早期の促しが必要であることが示唆された。
昨今,障害者高齢者に対する様々な住生活関連施策により,バリアフリーが推進されている。それに伴い,生活様式も和式から洋式への流れが加速し,洋式生活が主流となりつつある。我々は,第45回日本理学療法学術大会において,主観的生活感と身体機能の関連について検討し,和式生活の高齢者では身体機能が高いこと及び下肢関節痛数の増加が洋式生活への促進要因であることを明らかにした。
そこで今回我々は,後期高齢者の主観的生活感に基づいた和式と洋式の相違による「腰部下肢痛」の比較と身体機能・身体活動量の比較を試みたので報告する。
【方法】
対象は,75歳以上の地域在住高齢女性55名（年齢80.2±3.8歳）。調査項目は自己記入式質問紙にて,①主観的生活感（和式･洋式）,②腰部･股関節･膝関節における痛みの有無を収集した。また,加齢による身体機能の低下と身体活動量を考慮するため,下肢筋力の指標として膝伸展筋力（OG技研社製ハイドロマスキュレーターGT150を使用）,バランス能力の指標としてFunctional Reach Test（FRT）,歩行移動能力の指標としてTimed Up and Go Test（TUG-T）,柔軟性の指標としてFinger Floor Distance（FFD）を測定し,膝伸展筋力は標準化のため体重比を算出した。身体活動量は質問紙にて,Sallisらの方法に基づいて,過去一年間における,眠っていたり横になっている時間,座ったり立っている時間,軽い運動をしている時間,中程度の運動をしている時間,激しい運動をしている時間の一日当たりの平均時間を収集し算出した。統計解析は,和・洋2群間における,部位別による痛みの有無をFisherの正確確率検定で,身体機能・活動量の比較をMann-Whitney U検定を用いて検討を行った。主観的生活感への関連要因を明らかにするため,主観的生活感（洋式）を目的変数,各部位の痛みの有無,身体活動量,膝伸展筋力体重比,FRT,TUG,FFDを説明変数とする年齢調整ロジスティク回帰分析を行った。有意水準は5％未満とし,傾向水準は10％未満とした。
【倫理的配慮，説明と同意】
対象者全員に本研究の目的,測定内容および測定記録取り扱いについての説明を十分に行い,書面にて研究参加の同意を得た。
【結果】
洋式群（n=36）は和式群（n=19）より腰部痛を有する者が有意に多く（p=0.002）,膝関節痛は多い傾向であった（p=0.071）。股関節の痛みの有無,身体活動量,全ての身体機能項目に2群間の有意差は認められなかった。主観的生活感を目的変数とする年齢調整ロジスティク回帰分析から,腰部に痛みを生じると洋式生活へ移行する確率が24.8倍（95％信頼区間3.24-189.48）,膝関節に痛みを生じると洋式生活へ移行する確率が7.1倍（95％信頼区間1.29-38.47）上昇していた。
【考察】
本研究の結果から,洋式群は腰部痛を有する者が多く,膝関節痛は多い傾向であり,腰部・膝関節痛は生活様式の関連要因であった。また身体活動量,身体機能では洋式群と和式群に有意差はなかった。松本ら（1997）は腰部下肢痛は立ち上がり動作,中腰姿勢などに関するADL困難度と関連していると報告し,角田ら（2010）は身体機能の維持には一定の身体活動量を保つことが重要であると報告している。このことから腰部痛,膝関節痛を有する高齢者は重心移動が多く腰部,膝関節に負担がかかる和式生活に困難を感じ洋式へ生活様式を変更し,身体活動量や身体機能を維持していると考えられる。
【理学療法学研究としての意義】
腰部・膝関節痛を有していない高齢者にとって重心移動の多い和式生活は,身体に負荷をかけ身体機能の維持に有効であると考えられるが,腰部・膝関節に痛みを生じた高齢者においては,身体活動量･身体機能の維持を図るため,腰部・膝関節痛への理学療法と同時に,洋式生活へ早期の促しが必要であることが示唆された。