[0356] セルフモニタリングを用いた運動介入の効果検証
Keywords:セルフモニタリング, 身体機能, 身体活動量
【はじめに，目的】近年，介護予防事業の中で運動習慣獲得のためにセルフモニタリングなどの行動科学的な技法が数多く取り入れられている。先行研究では，1日平均歩数や自己効力感，体脂肪率，安静時血圧（女性のみ），総コレステロール，最大酸素摂取量，運動習慣のステージ，自己効力感，中等度身体活動量，総エネルギー消費量などが増加したという報告がある。しかし，セルフモニタリングを用いた運動介入前後での身体機能の変化の有無を調べた研究は少なく，また，セルフモニタリングに記録された身体活動の変化量が，介入前後での身体機能の変化量に関連しているかを調べた研究は見当たらない。そこで本研究では，セルフモニタリングを用いた運動介入前後で身体機能が向上するのかを明らかにすること，セルフモニタリングに記録された身体活動量が介入前後での身体機能の変化量に関連しているかを明らかにすることを目的とした。
【方法】対象は，A県のB村・C町の介護予防事業に参加した二次予防事業対象者でB村は13名（男性7名,女性6名，平均年齢79.2歳：66～84歳），C町は10名（男性7名,女性3名，平均年齢76.1歳：65～95歳）であった。介護予防事業はB村では全14回（3ヵ月間），C町では全12回（6ヵ月間）実施した。B村では全14回中4回『高齢者の生活を拡げる10のトレーニング（10項目）』を実施し，C町では全12回全ての回で『元気いきいき体操（20項目）』を実施した。どちらの介護予防事業でも自宅で運動を実施するように指導し，実施した運動の分だけセルフモニタリングするように指導した。この記録は運動介入する教室ごとに収計し，結果を本人にフィードバックした。介入前後で測定した身体機能の項目は握力，等尺性膝伸展筋力，長座位体前屈，開眼片脚立ち時間，Functional Reach Test，Timed Up and Go Test，5m歩行速度であった。統計学的解析は，運動介入前後の身体機能を対応のあるt検定を用いて比較した。また，1日あたりに実施した運動の項目数（身体活動量）を目的変数，介入前後での身体機能の変化量を説明変数として，重回帰分析（ステップワイズ法）を行った。解析ソフトはR2.8.1を使用した。
【倫理的配慮，説明と同意】対象者へ研究に関して口頭による説明を十分に行い，研究参加に同意していただいた場合は口頭で同意を得た。すべてのデータの公表に当たっては対象者が特定されない形で行った。また，本研究は群馬パース大学保健科学部理学療法学科卒業研究倫理規定に触れないことを研究倫理検討会で承諾された。
【結果】運動介入前後では，等尺性膝伸展筋力と5m歩行速度で有意な改善がみられ，長座位体前屈では有意な低下が認められた。また，1日あたりに行った運動の項目数（身体活動量）と関連がある項目として，握力（標準化偏回帰係数：0.38）と等尺性膝伸展筋力（標準化偏回帰係数：-0.53）が抽出された。
【考察】等尺性膝伸展筋力の有意な改善は，今回の介入で用いた運動の中で，膝伸展筋群に効果がある項目が運動の序盤にあることや比較的容易に行えることから，実施回数が多くなったためではないかと考えた。5m歩行速度の有意な改善は，『介護予防事業に参加して運動するようになってから，膝の痛みが減った』，『前より動けるようになった』などの声が聞かれたことから自己効力感が向上したために5m歩行速度が改善したと考えた。長座位体前屈の有意な低下は，長座位体前屈に関連する大腿後面のストレッチが運動の終盤の方にあることや筋力に関する発言は多く聞かれるが，柔軟性に関する発言は少ないことから，柔軟性に対する関心が低く，実施回数が少なくなったためではないかと考えた。重回帰分析の結果は，身体活動量が多い人ほど運動介入前後での握力の変化量は大きくなり，膝伸展筋力の変化量は小さくなることを示す。握力は上肢だけでなく下肢を含めた大まかな筋力を把握することに有効であると報告されており，そのため，身体活動量が多い程，多くの筋の筋力が向上し，それを反映している握力の変化量が大きくなったと考えた。膝伸展筋力は，身体活動量の多い人ほど膝伸展筋群の運動だけでなく，様々な運動を幅広く行い，少ない人ほど運動の序盤にあり，比較的容易な膝伸展筋群の運動を多く実施していたと考えた。
【理学療法学研究としての意義】介護予防事業において，セルフモニタリングを用いた運動介入によって，等尺性膝伸展筋力と5m歩行速度が改善し，長座位体前屈が低下したこと，および記録した身体活動量が握力と等尺性膝伸展筋力の変化量に関連することが明らかとなった。このことは，介護予防事業でのトレーニング方法の検証や立案のための一助となると考えられた。
【方法】対象は，A県のB村・C町の介護予防事業に参加した二次予防事業対象者でB村は13名（男性7名,女性6名，平均年齢79.2歳：66～84歳），C町は10名（男性7名,女性3名，平均年齢76.1歳：65～95歳）であった。介護予防事業はB村では全14回（3ヵ月間），C町では全12回（6ヵ月間）実施した。B村では全14回中4回『高齢者の生活を拡げる10のトレーニング（10項目）』を実施し，C町では全12回全ての回で『元気いきいき体操（20項目）』を実施した。どちらの介護予防事業でも自宅で運動を実施するように指導し，実施した運動の分だけセルフモニタリングするように指導した。この記録は運動介入する教室ごとに収計し，結果を本人にフィードバックした。介入前後で測定した身体機能の項目は握力，等尺性膝伸展筋力，長座位体前屈，開眼片脚立ち時間，Functional Reach Test，Timed Up and Go Test，5m歩行速度であった。統計学的解析は，運動介入前後の身体機能を対応のあるt検定を用いて比較した。また，1日あたりに実施した運動の項目数（身体活動量）を目的変数，介入前後での身体機能の変化量を説明変数として，重回帰分析（ステップワイズ法）を行った。解析ソフトはR2.8.1を使用した。
【倫理的配慮，説明と同意】対象者へ研究に関して口頭による説明を十分に行い，研究参加に同意していただいた場合は口頭で同意を得た。すべてのデータの公表に当たっては対象者が特定されない形で行った。また，本研究は群馬パース大学保健科学部理学療法学科卒業研究倫理規定に触れないことを研究倫理検討会で承諾された。
【結果】運動介入前後では，等尺性膝伸展筋力と5m歩行速度で有意な改善がみられ，長座位体前屈では有意な低下が認められた。また，1日あたりに行った運動の項目数（身体活動量）と関連がある項目として，握力（標準化偏回帰係数：0.38）と等尺性膝伸展筋力（標準化偏回帰係数：-0.53）が抽出された。
【考察】等尺性膝伸展筋力の有意な改善は，今回の介入で用いた運動の中で，膝伸展筋群に効果がある項目が運動の序盤にあることや比較的容易に行えることから，実施回数が多くなったためではないかと考えた。5m歩行速度の有意な改善は，『介護予防事業に参加して運動するようになってから，膝の痛みが減った』，『前より動けるようになった』などの声が聞かれたことから自己効力感が向上したために5m歩行速度が改善したと考えた。長座位体前屈の有意な低下は，長座位体前屈に関連する大腿後面のストレッチが運動の終盤の方にあることや筋力に関する発言は多く聞かれるが，柔軟性に関する発言は少ないことから，柔軟性に対する関心が低く，実施回数が少なくなったためではないかと考えた。重回帰分析の結果は，身体活動量が多い人ほど運動介入前後での握力の変化量は大きくなり，膝伸展筋力の変化量は小さくなることを示す。握力は上肢だけでなく下肢を含めた大まかな筋力を把握することに有効であると報告されており，そのため，身体活動量が多い程，多くの筋の筋力が向上し，それを反映している握力の変化量が大きくなったと考えた。膝伸展筋力は，身体活動量の多い人ほど膝伸展筋群の運動だけでなく，様々な運動を幅広く行い，少ない人ほど運動の序盤にあり，比較的容易な膝伸展筋群の運動を多く実施していたと考えた。
【理学療法学研究としての意義】介護予防事業において，セルフモニタリングを用いた運動介入によって，等尺性膝伸展筋力と5m歩行速度が改善し，長座位体前屈が低下したこと，および記録した身体活動量が握力と等尺性膝伸展筋力の変化量に関連することが明らかとなった。このことは，介護予防事業でのトレーニング方法の検証や立案のための一助となると考えられた。