[0993] 介護支援専門員が在宅要介護高齢者に対する訪問理学療法に求める役割は何か？
Keywords:訪問リハビリテーション, ケアプラン, 高齢者
【はじめに，目的】
介護保険における在宅サービスの中で，訪問リハビリテーション（訪問リハ）は利用頻度が少ない在宅サービスである。訪問リハの活用が進まない要因として，サービスの選択や調整を行う介護支援専門員（CM）は福祉領域の職業背景を有す者が多く，リハビリテーション（リハ）に対する理解が不足していることが指摘されている。訪問理学療法（訪問PT）が要介護高齢者の生活を支える在宅サービスの1つとして貢献していくためには，訪問PTの専門性や役割に関するCMの理解を促し，そして，CMの期待に応えるサービスを理学療法士（PT）が提供していくことが必要である。
訪問リハに携わるリハ専門職に対してCMが期待する役割を調査した先行研究が存在する。しかしながら，先行研究では，リハ専門職の職種を明確に定義していない。そのため，得られた知見がPTに期待される役割なのか，作業療法士や言語聴覚士に期待される役割なのか判断することができない。リハ専門職の中で職種をPTに限定し,CMが訪問PTに求める役割を明らかにした調査報告は見当たらない。
本研究では，訪問PTを利用する在宅要介護高齢者の居宅サービス計画書（CP）を分析対象として，CMが訪問PTに求めている役割を明らかにすることを目的とした。
【方法】
対象者は，訪問PTを利用する在宅要介護高齢者448名（平均年齢は77.4歳）であり，要支援1-2が51名，要介護1-3が288名，要介護4-5が109名であった。
CPに記された対象者の生活課題を対象として，次の2つの解析を行った。解析1では，訪問PTに求められている生活課題を，先行研究を参考として9つ（「日常生活活動（ADL）能力の維持・改善（分類A）」「手段的日常生活活動（IADL）の維持・改善（分類B）」「廃用症候群の予防・改善（分類C）」「基本動作能力の維持・改善（分類D）」「対人・社会交流の維持・拡大（分類E）」「介護負担の軽減（分類F）」「福祉用具や住宅改修などの環境整備（分類G）」「生活リズム・役割の獲得（分類H）」「その他（分類I）」）に分類し，各分類に該当する生活課題の数を算出した。解析2では，解析1において，該当する生活課題の数が少なかった分類に着目し，その分類に該当する生活課題に関わっている専門職の種類とその生活課題の数を算出した。
【倫理的配慮，説明と同意】
本研究はヘルシンキ宣言に基づき，データの学術的利用について事前に対象者に対して説明し，同意を得て実施した。なお，本研究は研究倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】
全対象者から抽出された生活課題の総数は1525個であり，訪問PTが担う生活課題は502個であった。502個の生活課題について解析1を行った結果，分類Aに該当した生活課題は241個（48.0％），分類Bは41個（8.2％），分類Cは159個（31.7%），分類Dは11個（2.2%），分類Eは10個（2.0%），分類Fは6個（1.2%），分類Gは1個（0.3%），分類Hは2個（0.4%），分類Iは45個（9.0%）であった。分類D～Hは，分類A～Cと比べて該当する生活課題の数が少なかった。
次に，総生活課題1525個に中で，分類D～H該当する生活課題261個について解析2を行った。各分類に該当する生活課題の数とそれに関わっている専門職は，分類Dに該当する生活課題が79個であり，福祉用具貸与が78個（98.7%），訪問PTが11個（14.2％）の生活課題に関わっていた。以下同様に，分類Eが84個であり，デイサービスが57個（67.9%），訪問PTが10個（11.9%），分類Fが48個であり，訪問介護が15個（31.3%），訪問PTが6個（12.5%），分類Gが40個であり，福祉用具貸与が38個（95.0%），訪問PTが1個（2.5％），分類Hが10個であり，デイサービスが4個（40％），訪問PTが2個（20%）であった。
【考察】
ADLやIADLの維持改善に関する生活課題は，訪問PTに求める役割として最も頻繁にCPに記されていた。その一方で，PTが専門性を発揮することができる基本動作能力への介入や住環境整備に関する生活課題は，訪問PT以外の職種が関わる頻度が多かった。したがって，訪問PTは要介護高齢者のADL能力に関する評価や介入について専門性を発揮するとともに，基本動作能力や住環境整備について専門性を有していることをCMに訴えていくことが必要と考えた。
【理学療法学研究としての意義】
訪問PTがCMから求められる役割を明らかにしたこと，そして，CMをはじめとする他職種に対してPTが訴えていくべきPTの専門性の内容を明らかにしたことが本研究の意義である。
介護保険における在宅サービスの中で，訪問リハビリテーション（訪問リハ）は利用頻度が少ない在宅サービスである。訪問リハの活用が進まない要因として，サービスの選択や調整を行う介護支援専門員（CM）は福祉領域の職業背景を有す者が多く，リハビリテーション（リハ）に対する理解が不足していることが指摘されている。訪問理学療法（訪問PT）が要介護高齢者の生活を支える在宅サービスの1つとして貢献していくためには，訪問PTの専門性や役割に関するCMの理解を促し，そして，CMの期待に応えるサービスを理学療法士（PT）が提供していくことが必要である。
訪問リハに携わるリハ専門職に対してCMが期待する役割を調査した先行研究が存在する。しかしながら，先行研究では，リハ専門職の職種を明確に定義していない。そのため，得られた知見がPTに期待される役割なのか，作業療法士や言語聴覚士に期待される役割なのか判断することができない。リハ専門職の中で職種をPTに限定し,CMが訪問PTに求める役割を明らかにした調査報告は見当たらない。
本研究では，訪問PTを利用する在宅要介護高齢者の居宅サービス計画書（CP）を分析対象として，CMが訪問PTに求めている役割を明らかにすることを目的とした。
【方法】
対象者は，訪問PTを利用する在宅要介護高齢者448名（平均年齢は77.4歳）であり，要支援1-2が51名，要介護1-3が288名，要介護4-5が109名であった。
CPに記された対象者の生活課題を対象として，次の2つの解析を行った。解析1では，訪問PTに求められている生活課題を，先行研究を参考として9つ（「日常生活活動（ADL）能力の維持・改善（分類A）」「手段的日常生活活動（IADL）の維持・改善（分類B）」「廃用症候群の予防・改善（分類C）」「基本動作能力の維持・改善（分類D）」「対人・社会交流の維持・拡大（分類E）」「介護負担の軽減（分類F）」「福祉用具や住宅改修などの環境整備（分類G）」「生活リズム・役割の獲得（分類H）」「その他（分類I）」）に分類し，各分類に該当する生活課題の数を算出した。解析2では，解析1において，該当する生活課題の数が少なかった分類に着目し，その分類に該当する生活課題に関わっている専門職の種類とその生活課題の数を算出した。
【倫理的配慮，説明と同意】
本研究はヘルシンキ宣言に基づき，データの学術的利用について事前に対象者に対して説明し，同意を得て実施した。なお，本研究は研究倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】
全対象者から抽出された生活課題の総数は1525個であり，訪問PTが担う生活課題は502個であった。502個の生活課題について解析1を行った結果，分類Aに該当した生活課題は241個（48.0％），分類Bは41個（8.2％），分類Cは159個（31.7%），分類Dは11個（2.2%），分類Eは10個（2.0%），分類Fは6個（1.2%），分類Gは1個（0.3%），分類Hは2個（0.4%），分類Iは45個（9.0%）であった。分類D～Hは，分類A～Cと比べて該当する生活課題の数が少なかった。
次に，総生活課題1525個に中で，分類D～H該当する生活課題261個について解析2を行った。各分類に該当する生活課題の数とそれに関わっている専門職は，分類Dに該当する生活課題が79個であり，福祉用具貸与が78個（98.7%），訪問PTが11個（14.2％）の生活課題に関わっていた。以下同様に，分類Eが84個であり，デイサービスが57個（67.9%），訪問PTが10個（11.9%），分類Fが48個であり，訪問介護が15個（31.3%），訪問PTが6個（12.5%），分類Gが40個であり，福祉用具貸与が38個（95.0%），訪問PTが1個（2.5％），分類Hが10個であり，デイサービスが4個（40％），訪問PTが2個（20%）であった。
【考察】
ADLやIADLの維持改善に関する生活課題は，訪問PTに求める役割として最も頻繁にCPに記されていた。その一方で，PTが専門性を発揮することができる基本動作能力への介入や住環境整備に関する生活課題は，訪問PT以外の職種が関わる頻度が多かった。したがって，訪問PTは要介護高齢者のADL能力に関する評価や介入について専門性を発揮するとともに，基本動作能力や住環境整備について専門性を有していることをCMに訴えていくことが必要と考えた。
【理学療法学研究としての意義】
訪問PTがCMから求められる役割を明らかにしたこと，そして，CMをはじめとする他職種に対してPTが訴えていくべきPTの専門性の内容を明らかにしたことが本研究の意義である。