[0998] 人工股関節置換術後早期におけるホームエクササイズの効果
キーワード：人工股関節置換術, ホームエクササイズ, 運動機能
【目的】人工股関節置換術（以下，THA）術後の理学療法では，術後の合併症の予防に取り組みながら，より効率的に股関節機能や運動機能の向上に図ることが重要となる。一方，各医療機関ではTHA術後の在院日数の短縮が図られており，術後の機能回復が十分に得られないまま退院となる。このため退院後には入院中からのトレーニングを継続していくことが重要となる。THA術後のトレーニングの有用性を検討した先行研究は術後長期間が経過したものが多く，術後早期から継続して行ったトレーニングが運動機能の回復に与える影響を検討した報告は少ない。本研究の目的は，THA術後早期におけるホームエクササイズが運動機能の向上に有用であるかどうかを検討することである。
【方法】対象は変形性股関節症で初回THAを施行した34名とした。さらに，術後4週間の入院中に通常の理学療法を行った17名（以下，Control群）と，通常の理学療法を行って退院となった後ホームエクササイズを4週間実施した17名（以下，Ex群）に無作為に分類した。トレーニング方法は，仰臥位での股関節屈曲と外転運動，座位での膝関節伸展運動，側臥位での股関節外旋運動とし，すべての運動はセラバンドを用いた抵抗運動で負荷量は「ややきつい」に設定して実施した。評価時期は術後4週（退院時）と術後2ヶ月とし，アウトカムの項目は，術側の股関節屈曲と外転の関節可動域，術側の股関節外転筋力と膝関節伸展筋力，Timed up and go test（以下，TUG），5回立ち座りテスト（以下，STS）とした。股関節外転筋力は徒手筋力計（日本MEDIX社製），膝関節伸展筋力はIsoforce GT-330（OG技研社製）にて等尺性筋力を測定し，筋力値はトルク体重比（Nm/kg）にて算出した。STSは椅子坐位からの立ち座り動作を出来るだけ早く5回繰り返したときの時間を測定した。また，各測定項目の術後4週と術後2ヶ月の変化量（術後2ヶ月/術後4週×100％）を算出した。統計処理は，各測定項目の術後4週と術後2ヶ月の比較には対応のあるt検定，各測定項目の変化量の両群間の比較にはMann-WhitneyのU検定を用い，統計学的有意基準は5％未満とした。
【説明と同意】本研究は京都大学医学部の倫理委員会の承認を受け，各対象者には本研究の趣旨ならびに目的を詳細に説明し，研究への参加に対する同意を得て実施した。
【結果】両群間の基本属性（年齢，身長，体重，術前の運動機能）に関しては，両群間で有意差を認めなかった。股関節屈曲と外転の関節可動域は，両群ともに術後4週と比較して術後2ヶ月で有意に高い値を示した。股関節外転筋力については，Ex群では術後4週0.66±0.25（Nm/kg），術後2ヶ月0.86±0.26（Nm/kg）であり，術後4週と比較して術後2ヶ月に有意に高い値を示した。一方，Control群の股関節外転筋力は，術後4週0.60±0.18（Nm/kg），術後2ヶ月0.62±0.26（Nm/kg）であり，術後4週と術後2ヶ月で有意差を認めなかった。膝関節伸展筋力とTUGに関しては，両群間ともに術後4週と比較すると術後2ヶ月で有意に改善し，それぞれの変化量に関しても両群間で有意差を認めなかった。さらに，STSに関しては，Ex群が術後4週10.49±2.43秒と術後2ヶ月9.59±2.31秒，Control群では術後4週10.30±1.95秒と術後2ヶ月8.42±1.86秒であり，両群ともに術後4週より術後2ヶ月で有意に改善していた。また，STSの変化量については，Control群（91.6％）と比較してEx群（81.8％）のほうが有意な改善を認めた。
【考察】THA術後の運動機能の回復は，術後6ヶ月までに急激に認められることが報告されている。本研究では，術後の自然経過による運動機能の向上が認められる期間中にトレーニングを実施することが有用であるかを検討した。その結果，THA術後における4週間のホームエクササイズは，股関節外転筋の筋力強化と立ち上がり動作能力の向上に対して有用であることが明らかとなった。先行研究により，股関節疾患の歩行や階段昇降などの動作能力は，股関節周囲筋の筋力と関連することが報告されている。本研究においては，股関節外転筋力の改善により立ち上がり時の股関節の安定性が得られることで立ち上がり動作能力が向上したと考えられた。今後の課題として，THA術後早期の運動機能の向上が術後長期的な回復過程にどのように影響を及ぼすのかを検討していく必要があると思われる。
【理学療法研究としての意義】本研究の結果より，THA術後早期における運動機能の向上に対して退院後のホームエクササイズが有用であることが示され，理学療法研究として意義があると考えられる。
【方法】対象は変形性股関節症で初回THAを施行した34名とした。さらに，術後4週間の入院中に通常の理学療法を行った17名（以下，Control群）と，通常の理学療法を行って退院となった後ホームエクササイズを4週間実施した17名（以下，Ex群）に無作為に分類した。トレーニング方法は，仰臥位での股関節屈曲と外転運動，座位での膝関節伸展運動，側臥位での股関節外旋運動とし，すべての運動はセラバンドを用いた抵抗運動で負荷量は「ややきつい」に設定して実施した。評価時期は術後4週（退院時）と術後2ヶ月とし，アウトカムの項目は，術側の股関節屈曲と外転の関節可動域，術側の股関節外転筋力と膝関節伸展筋力，Timed up and go test（以下，TUG），5回立ち座りテスト（以下，STS）とした。股関節外転筋力は徒手筋力計（日本MEDIX社製），膝関節伸展筋力はIsoforce GT-330（OG技研社製）にて等尺性筋力を測定し，筋力値はトルク体重比（Nm/kg）にて算出した。STSは椅子坐位からの立ち座り動作を出来るだけ早く5回繰り返したときの時間を測定した。また，各測定項目の術後4週と術後2ヶ月の変化量（術後2ヶ月/術後4週×100％）を算出した。統計処理は，各測定項目の術後4週と術後2ヶ月の比較には対応のあるt検定，各測定項目の変化量の両群間の比較にはMann-WhitneyのU検定を用い，統計学的有意基準は5％未満とした。
【説明と同意】本研究は京都大学医学部の倫理委員会の承認を受け，各対象者には本研究の趣旨ならびに目的を詳細に説明し，研究への参加に対する同意を得て実施した。
【結果】両群間の基本属性（年齢，身長，体重，術前の運動機能）に関しては，両群間で有意差を認めなかった。股関節屈曲と外転の関節可動域は，両群ともに術後4週と比較して術後2ヶ月で有意に高い値を示した。股関節外転筋力については，Ex群では術後4週0.66±0.25（Nm/kg），術後2ヶ月0.86±0.26（Nm/kg）であり，術後4週と比較して術後2ヶ月に有意に高い値を示した。一方，Control群の股関節外転筋力は，術後4週0.60±0.18（Nm/kg），術後2ヶ月0.62±0.26（Nm/kg）であり，術後4週と術後2ヶ月で有意差を認めなかった。膝関節伸展筋力とTUGに関しては，両群間ともに術後4週と比較すると術後2ヶ月で有意に改善し，それぞれの変化量に関しても両群間で有意差を認めなかった。さらに，STSに関しては，Ex群が術後4週10.49±2.43秒と術後2ヶ月9.59±2.31秒，Control群では術後4週10.30±1.95秒と術後2ヶ月8.42±1.86秒であり，両群ともに術後4週より術後2ヶ月で有意に改善していた。また，STSの変化量については，Control群（91.6％）と比較してEx群（81.8％）のほうが有意な改善を認めた。
【考察】THA術後の運動機能の回復は，術後6ヶ月までに急激に認められることが報告されている。本研究では，術後の自然経過による運動機能の向上が認められる期間中にトレーニングを実施することが有用であるかを検討した。その結果，THA術後における4週間のホームエクササイズは，股関節外転筋の筋力強化と立ち上がり動作能力の向上に対して有用であることが明らかとなった。先行研究により，股関節疾患の歩行や階段昇降などの動作能力は，股関節周囲筋の筋力と関連することが報告されている。本研究においては，股関節外転筋力の改善により立ち上がり時の股関節の安定性が得られることで立ち上がり動作能力が向上したと考えられた。今後の課題として，THA術後早期の運動機能の向上が術後長期的な回復過程にどのように影響を及ぼすのかを検討していく必要があると思われる。
【理学療法研究としての意義】本研究の結果より，THA術後早期における運動機能の向上に対して退院後のホームエクササイズが有用であることが示され，理学療法研究として意義があると考えられる。