[1075] 訪問リハビリテーション利用者における屋内生活空間の身体活動低下に関わる要因
キーワード：訪問リハビリテーション, 生活空間, 転倒
【はじめに，目的】
障害により生活空間が狭小化し，屋内生活空間での活動を主とする在宅高齢者においては，自宅屋内における生活空間の身体活動を把握し，適度な身体活動を確保する必要がある。我々は，屋内生活空間における身体活動を簡便に評価できる質問紙指標home-based life-space assessment（Hb-LSA）を開発し，臨床的有用性を有する指標であることを確認した。しかし，屋内生活空間における身体活動低下に関わる要因については明らかとなっていない。そこで本研究は，訪問リハビリテーション利用者を対象に，Hb-LSAを用いて屋内生活空間における身体活動を1年間追跡調査し，身体活動低下に関わる要因について明らかにすることを目的とした。
【方法】
訪問リハビリテーションを利用する要支援・要介護高齢者37人中1年間の追跡調査を実施できた25人（平均年齢77.9±7.2歳）を対象とした。初回調査から6か月毎に，個人的要因として，身体活動（Hb-LSA，life-space assessment（LSA），離床時間），基本動作能力（bedside mobility scale（BMS）），日常生活動作能力（functional independence measure（FIM））），身体機能（握力，30-s chair stand（CS-30），片脚立位保持時間），認知機能（mental status questionnaire（MSQ））を調査した。社会的要因として，通所系サービス利用の有無，介護状況，居住環境を聴取した。また，調査期間中の転倒および入院の有無を聴取した。Hb-LSAは，過去1か月間において，自宅屋内を中心とした生活空間を移動または活動したレベルと，その頻度および自立度を調べた結果を得点化する指標である（得点範囲0-120点）。屋内生活空間における身体活動の低下に関連する要因を明らかにするため，1年後のHb-LSA得点の経時変化から，維持・増加群と低下群と2群に分け，個人的要因および社会的要因，転倒・入院の有無をMann-WhitneyU検定およびカイ二乗検定を用いて，有意確率を5%未満として比較した。また，個人的要因の6か月毎の経時的変化を比較するため，Willcoxon符号付順位和検定を用い，有意差の判定には有意水準をBonferroni補正した。
【倫理的配慮，説明と同意】
本研究はヘルシンキ宣言に基づき計画され，研究概要を対象者または家族介護者に対して事前に口頭と書面にて説明し，同意を得た。なお，本研究は杏林大学保健学部倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】
1年後のHb-LSAを調査した結果，16人が維持・増加しており（維持・増加群：開始時52.8±20.6点，1年後58.7±19.3点），9人が低下していた（低下群：開始時73.4±17.6点，1年後59.6±12.2点）。2群間を比較した結果，初回調査時のBMS，FIM，運動FIMが低下群で有意に高かった。低下群では，転倒をした者および生活環境の移動の際に階段昇降の必要性を有する者が有意に多かった。加えて，低下群では，1年後のFIMが有意に低下しており，FIM下位項目の階段において，維持・増加群と比べ，自立度が低下した者が有意に多かった。維持・増加群では，個人的要因には初回調査時と1年後に有意な変化が認められなかった。
【考察】
低下群では初回調査時のBMSおよびFIMが維持・増加群に比べて有意に高く，屋内生活空間における身体活動も高かったことから，日常生活動作能力が相対的に高い成績を示す高齢者においても有害事象の発生や生活機能の低下によって屋内生活空間での身体活動が低下し得ると考えられた。実際に低下群における屋内生活空間の身体活動低下の要因を分析した結果，低下群では初回調査からの1年間で転倒した者が有意に多く，FIMの成績が低下した。低下群では，転倒の発生によって引き起こされた転倒後症候群によって日常生活動作能力が低下し，その結果，屋内生活空間での身体活動が低下したと推察された。また，低下群では生活環境における階段昇降の必要性を有する者が多く，かつ，階段昇降の自立度が低下した者が多かったことから，階段が屋内生活空間における身体活動の障壁になるとともに階段昇降動作能力の低下が屋内生活空間における身体活動低下に影響を及ぼすと考えられた。
【理学療法学研究としての意義】
訪問リハビリテーションを利用する高齢者における転倒および階段昇降の環境的必要性と実際の遂行能力低下は，屋内生活空間における身体活動低下に影響を及ぼす可能性があり，身体活動低下を予防するために重要な要因であることを示した。
障害により生活空間が狭小化し，屋内生活空間での活動を主とする在宅高齢者においては，自宅屋内における生活空間の身体活動を把握し，適度な身体活動を確保する必要がある。我々は，屋内生活空間における身体活動を簡便に評価できる質問紙指標home-based life-space assessment（Hb-LSA）を開発し，臨床的有用性を有する指標であることを確認した。しかし，屋内生活空間における身体活動低下に関わる要因については明らかとなっていない。そこで本研究は，訪問リハビリテーション利用者を対象に，Hb-LSAを用いて屋内生活空間における身体活動を1年間追跡調査し，身体活動低下に関わる要因について明らかにすることを目的とした。
【方法】
訪問リハビリテーションを利用する要支援・要介護高齢者37人中1年間の追跡調査を実施できた25人（平均年齢77.9±7.2歳）を対象とした。初回調査から6か月毎に，個人的要因として，身体活動（Hb-LSA，life-space assessment（LSA），離床時間），基本動作能力（bedside mobility scale（BMS）），日常生活動作能力（functional independence measure（FIM））），身体機能（握力，30-s chair stand（CS-30），片脚立位保持時間），認知機能（mental status questionnaire（MSQ））を調査した。社会的要因として，通所系サービス利用の有無，介護状況，居住環境を聴取した。また，調査期間中の転倒および入院の有無を聴取した。Hb-LSAは，過去1か月間において，自宅屋内を中心とした生活空間を移動または活動したレベルと，その頻度および自立度を調べた結果を得点化する指標である（得点範囲0-120点）。屋内生活空間における身体活動の低下に関連する要因を明らかにするため，1年後のHb-LSA得点の経時変化から，維持・増加群と低下群と2群に分け，個人的要因および社会的要因，転倒・入院の有無をMann-WhitneyU検定およびカイ二乗検定を用いて，有意確率を5%未満として比較した。また，個人的要因の6か月毎の経時的変化を比較するため，Willcoxon符号付順位和検定を用い，有意差の判定には有意水準をBonferroni補正した。
【倫理的配慮，説明と同意】
本研究はヘルシンキ宣言に基づき計画され，研究概要を対象者または家族介護者に対して事前に口頭と書面にて説明し，同意を得た。なお，本研究は杏林大学保健学部倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】
1年後のHb-LSAを調査した結果，16人が維持・増加しており（維持・増加群：開始時52.8±20.6点，1年後58.7±19.3点），9人が低下していた（低下群：開始時73.4±17.6点，1年後59.6±12.2点）。2群間を比較した結果，初回調査時のBMS，FIM，運動FIMが低下群で有意に高かった。低下群では，転倒をした者および生活環境の移動の際に階段昇降の必要性を有する者が有意に多かった。加えて，低下群では，1年後のFIMが有意に低下しており，FIM下位項目の階段において，維持・増加群と比べ，自立度が低下した者が有意に多かった。維持・増加群では，個人的要因には初回調査時と1年後に有意な変化が認められなかった。
【考察】
低下群では初回調査時のBMSおよびFIMが維持・増加群に比べて有意に高く，屋内生活空間における身体活動も高かったことから，日常生活動作能力が相対的に高い成績を示す高齢者においても有害事象の発生や生活機能の低下によって屋内生活空間での身体活動が低下し得ると考えられた。実際に低下群における屋内生活空間の身体活動低下の要因を分析した結果，低下群では初回調査からの1年間で転倒した者が有意に多く，FIMの成績が低下した。低下群では，転倒の発生によって引き起こされた転倒後症候群によって日常生活動作能力が低下し，その結果，屋内生活空間での身体活動が低下したと推察された。また，低下群では生活環境における階段昇降の必要性を有する者が多く，かつ，階段昇降の自立度が低下した者が多かったことから，階段が屋内生活空間における身体活動の障壁になるとともに階段昇降動作能力の低下が屋内生活空間における身体活動低下に影響を及ぼすと考えられた。
【理学療法学研究としての意義】
訪問リハビリテーションを利用する高齢者における転倒および階段昇降の環境的必要性と実際の遂行能力低下は，屋内生活空間における身体活動低下に影響を及ぼす可能性があり，身体活動低下を予防するために重要な要因であることを示した。