[1133] 神経モビライゼーションによる神経伸張と筋出力の変化の関連について
キーワード：神経モビライゼーション, 橈骨神経, 可動域
【はじめに，目的】神経モビライゼーション（以下NM）とは末梢神経系の感受性，伸張性，運動性を改善する手技であり，その目的には疼痛やしびれの改善，二次的障害の予防がある。NMによって神経伝導速度低下との関係性が示されている。しかし，理学療法分野で臨床的指標となる，筋力や可動性について十分な検証がなされていない。本研究は橈骨神経NMの手関節背屈筋力と手関節掌屈角度に対しての効果を検証することを目的とした。
【方法】対象は，健常成人18人（男性15人女性3人：25.8±3.9歳）とした。測定装置は，徒手筋力測定器IsoforceGT-310（OG技研），ストップウォッチ（CASIO HS-70W）とした。NMの対象は利き手側の橈骨神経とした。手法はMaitlandConceptのgrade4の位置から，ULTT2bを選択した。神経の伸張は頸部の側屈を行って確認し，10秒間の伸張位を保持した。NM施行前後に筋の伸長度，筋出力を測定した。筋の伸長度は日本整形外科学会および日本リハビリテーション医学会が制定した関節可動域測定法を参考に，手関節掌屈の角度を測定した。筋出力は手関節背屈筋群の等尺性収縮にて計測した。測定肢位は，椅子座位となり，机の上に前腕を置き，肘関節屈曲90°，肩関節内外旋および，前腕中間位とし，手関節中間位，手指屈曲位とした。解析は可動域と筋力それぞれのNM前群とNM後群の差を検証した。さらに，手関節掌屈の可動域の値の変化をもとに，母集団をA,Bの2群に分け検証した。A群は手関節掌屈可動域の変化量が平均値以上のものとし，平均値以下のものをB群とした。統計処理は対応のある一元配置分散分析とし，有意水準は5％未満とした。
【論理的配慮，説明と同意】所属施設における倫理委員会の許可を得た。対象には，ヘルシンキ宣言をもとに，保護・権利の優先，参加・中止の自由，研究内容，身体への影響などを口頭および文書にて説明し同意が得られた者のみを対象に計測を行った。
【結果】手関節掌屈の可動域の平均は，NM前は70.9±8.1度，NM後は76.3±7.6度と増加し有意差を認めた（p＜0.05）。筋出力の平均は，NM前は1.5±0.3N/kg，NM後は1.7±0.4N/kgと増加したが，有意差は認めなかった。NM前後の手関節掌屈の可動域変化量は，5.4±2.5度であり，筋出力変化量は0.2±0.3N/kgであった。NM後の可動域と筋出力の変化は弱い相関が認められた（r=0.5）。手関節掌屈可動域の変化量は平均5.4度であり，A群7名，B群11名であった。NM前後の筋出力変化量はA群：21.6±19.5Nkg，B群：6.5±23.3N/kgであり，AB間に有意差を認めた（p＜0.05）。
【考察】NMを行う事で，神経線維の緊張が緩み，神経の伝導速度は低下することが言われている。その際に，神経のみならず周辺組織の緊張が緩むことで全体として可動域の向上がみられたと考えられた。筋出力はNM前後で統計学的有意差は得られなかったが，ほぼ全対象でNM後の増加を確認した。また，A群はB群と比較し筋出力の変化量が大きくなった。A群はNM後の反応が大きかったことから，運動の阻害要素に神経線維が貢献する割合が大きかったと考えた。可動域がNMに対して反応を示す場合は，適度なNMにより筋出力を促す可能性が示唆された。
【理学療法学研究としての意義】本研究よりNMは可動域・筋力に対し有効な結果をもたらすことが示唆された。しかしながら，適切な伸長の強度，持続時間，頻度など検討すべき項目は残存している。近年，超音波診断装置の普及が目覚ましい。これらの計測装置をNMと併用することで，より客観的かつ効果的な治療の提供につながるものと考えられる。
【方法】対象は，健常成人18人（男性15人女性3人：25.8±3.9歳）とした。測定装置は，徒手筋力測定器IsoforceGT-310（OG技研），ストップウォッチ（CASIO HS-70W）とした。NMの対象は利き手側の橈骨神経とした。手法はMaitlandConceptのgrade4の位置から，ULTT2bを選択した。神経の伸張は頸部の側屈を行って確認し，10秒間の伸張位を保持した。NM施行前後に筋の伸長度，筋出力を測定した。筋の伸長度は日本整形外科学会および日本リハビリテーション医学会が制定した関節可動域測定法を参考に，手関節掌屈の角度を測定した。筋出力は手関節背屈筋群の等尺性収縮にて計測した。測定肢位は，椅子座位となり，机の上に前腕を置き，肘関節屈曲90°，肩関節内外旋および，前腕中間位とし，手関節中間位，手指屈曲位とした。解析は可動域と筋力それぞれのNM前群とNM後群の差を検証した。さらに，手関節掌屈の可動域の値の変化をもとに，母集団をA,Bの2群に分け検証した。A群は手関節掌屈可動域の変化量が平均値以上のものとし，平均値以下のものをB群とした。統計処理は対応のある一元配置分散分析とし，有意水準は5％未満とした。
【論理的配慮，説明と同意】所属施設における倫理委員会の許可を得た。対象には，ヘルシンキ宣言をもとに，保護・権利の優先，参加・中止の自由，研究内容，身体への影響などを口頭および文書にて説明し同意が得られた者のみを対象に計測を行った。
【結果】手関節掌屈の可動域の平均は，NM前は70.9±8.1度，NM後は76.3±7.6度と増加し有意差を認めた（p＜0.05）。筋出力の平均は，NM前は1.5±0.3N/kg，NM後は1.7±0.4N/kgと増加したが，有意差は認めなかった。NM前後の手関節掌屈の可動域変化量は，5.4±2.5度であり，筋出力変化量は0.2±0.3N/kgであった。NM後の可動域と筋出力の変化は弱い相関が認められた（r=0.5）。手関節掌屈可動域の変化量は平均5.4度であり，A群7名，B群11名であった。NM前後の筋出力変化量はA群：21.6±19.5Nkg，B群：6.5±23.3N/kgであり，AB間に有意差を認めた（p＜0.05）。
【考察】NMを行う事で，神経線維の緊張が緩み，神経の伝導速度は低下することが言われている。その際に，神経のみならず周辺組織の緊張が緩むことで全体として可動域の向上がみられたと考えられた。筋出力はNM前後で統計学的有意差は得られなかったが，ほぼ全対象でNM後の増加を確認した。また，A群はB群と比較し筋出力の変化量が大きくなった。A群はNM後の反応が大きかったことから，運動の阻害要素に神経線維が貢献する割合が大きかったと考えた。可動域がNMに対して反応を示す場合は，適度なNMにより筋出力を促す可能性が示唆された。
【理学療法学研究としての意義】本研究よりNMは可動域・筋力に対し有効な結果をもたらすことが示唆された。しかしながら，適切な伸長の強度，持続時間，頻度など検討すべき項目は残存している。近年，超音波診断装置の普及が目覚ましい。これらの計測装置をNMと併用することで，より客観的かつ効果的な治療の提供につながるものと考えられる。