[1160] 先天性骨盤下肢欠損児の粗大運動発達に関する一考察
キーワード：先天性骨盤下肢欠損, 股義足, 粗大運動発達
【はじめに，目的】
近年，軽量パーツの開発や筋電位を利用した義肢に関する研究等が進み，小児の四肢欠損児に対しても，比較的早い乳幼児期に機能的義肢を処方することが可能となった。運動発達期においては，ボディイメージの育みや義肢の受け入れ，義肢操作のパフォーマンスの高さ等を鑑み，適切な義肢を提供することが重要である。
今回，先天性片側骨盤下肢欠損児に対する理学療法支援の機会を得た。本研究の目的は，本児が義足を使用して基本動作を獲得していく経過を振り返ることにより，生まれつき片脚のない児の粗大運動発達を促進する関わりについて，義足支援の視点から検討することである。
【方法】
対象は，右先天性骨盤下肢欠損の男児である。在胎37週0日，1980gにて出生，臍帯ヘルニア，鎖肛，右腎欠損，右精巣欠損，腹壁瘢痕ヘルニア，胸腰椎部の潜在性二分脊椎，右腸骨形成不全，右尺側列形成不全による裂手，右下肢形成不全による先天性骨盤下肢欠損の診断を受けた。理学療法は，義肢が処方された時点，すなわち児が9ヶ月の時に開始し，その後は1ヶ月毎に実施した。
調査は，児が3歳3ヶ月時，理学療法初回から2年3ヶ月が経過した時に，診療記録をもとに後方視的に行った。調査内容は，初回受診時の運動発達の状況，義足装着練習の内容および主な粗大運動能力の獲得時期，義足の更新状況とした。調査結果をもとに，児の粗大運動発達と義足支援との関係について検討した。
【倫理的配慮，説明と同意】
本研究内容の学術集会での報告について，研究対象児の親権者に説明し同意を得た。
【結果】
児の粗大運動発達は，頸定3ヶ月，腹臥位および寝返り6ヶ月で，理学療法初回受診時において，座位，ずり這い移動は未達成であった。
9ヶ月時，最初の訓練用義足を処方，義足装着下での床上移動および座位の達成を目標とし支援を開始した。10ヶ月時にずり這いがはじまり，その後1歳時に達成した。10ヶ月時点で，健側座骨部に補高すればセット座位を保持でき，1歳過ぎには健側を割座させて座位達成となった。この後の11ヶ月時には，セットによるつかまり立位で義足に荷重することをし始めた。
1歳2ヶ月時，義足未装着の状態で床からの台立位が可能となり，義足装着下では横方向への台伝い歩きを始めた。目標を手引き歩行の達成とし，1歳4ヶ月時に2本目となる本義足を処方，1歳半で斜め方向への台伝い歩きを開始した。義足への荷重に十分慣れていたが，ソケットの適合調整に難渋し，義足の長さが安定しなかった。1歳9ヶ月以降に手引き歩行をし始めたことから，床からの立ち上がり，および独歩の獲得へと目標を更新し，支援の頻度を増やした。1歳11ヶ月時，壁伝いでの歩行が可能となり，義足未装着では，支えなしで床からの立位が可能となった。
2歳2ヶ月時に3本目となる義足を処方，健肢側の片手引きでの歩行が可能であったが，なかなか独歩には至らず，伝い歩きを始めてから1年以上が経過した2歳3ヶ月時，杖の使用を検討した。2歳半で2～3歩の距離を手放しで歩くようになったが，転倒の頻度も多く，転倒しそうな感覚から手放しでの歩行練習を嫌がる様子が見られた。
2歳8ヶ月時に4本目となる義足を処方し，その後独歩可能となった。また，自ら手をついて床に降りたり立ち上がったりすることも可能となったが，右裂手の二指では股継ぎ手のロックを自分で解除することが出来ず，自力で床上での座位姿勢に変換することはできなかった。
その後は，歩行安定性の向上を目的に自宅での歩行練習を促した。同時に，目標を立位から床座位への姿勢変換の自立とし，股継ぎ手のロック解除操作の自立支援方法について，義肢装具士と検討を重ねた。3歳3ヶ月時に5本目の義足を処方，ロック解除用の延長レバーを工夫して設置したところ，右裂手の二指間にレバーを把持し，右肘の伸展動作によって自力でのロック解除が可能となり，立位から座位への姿勢変換が自立した。同様に，床座位から立位への変換も支えなしで行い，股継ぎ手のロックも自力にて可能となった。
【考察】
先行研究に乏しく比較検討は困難であるが，粗大運動の発達を意識しながら義足支援を行うことで，基本動作の自立を促進することができたと思われる。その後は，義足装着の自立に向け支援を継続している。児の身体機能と構造を考慮し，操作性を加味した義足支援をすることが，先天性骨盤下肢欠損児の粗大運動発達を促進する上で重要であることが示唆された。
【理学療法学研究としての意義】
先天性四肢欠損児の義肢支援における理学療法士の関わり方の一事例研究として提示した。類似する症例の理学療法に携わる臨床研究者にとって，理学療法介入方法を考察する上で意義のある研究と考える。
近年，軽量パーツの開発や筋電位を利用した義肢に関する研究等が進み，小児の四肢欠損児に対しても，比較的早い乳幼児期に機能的義肢を処方することが可能となった。運動発達期においては，ボディイメージの育みや義肢の受け入れ，義肢操作のパフォーマンスの高さ等を鑑み，適切な義肢を提供することが重要である。
今回，先天性片側骨盤下肢欠損児に対する理学療法支援の機会を得た。本研究の目的は，本児が義足を使用して基本動作を獲得していく経過を振り返ることにより，生まれつき片脚のない児の粗大運動発達を促進する関わりについて，義足支援の視点から検討することである。
【方法】
対象は，右先天性骨盤下肢欠損の男児である。在胎37週0日，1980gにて出生，臍帯ヘルニア，鎖肛，右腎欠損，右精巣欠損，腹壁瘢痕ヘルニア，胸腰椎部の潜在性二分脊椎，右腸骨形成不全，右尺側列形成不全による裂手，右下肢形成不全による先天性骨盤下肢欠損の診断を受けた。理学療法は，義肢が処方された時点，すなわち児が9ヶ月の時に開始し，その後は1ヶ月毎に実施した。
調査は，児が3歳3ヶ月時，理学療法初回から2年3ヶ月が経過した時に，診療記録をもとに後方視的に行った。調査内容は，初回受診時の運動発達の状況，義足装着練習の内容および主な粗大運動能力の獲得時期，義足の更新状況とした。調査結果をもとに，児の粗大運動発達と義足支援との関係について検討した。
【倫理的配慮，説明と同意】
本研究内容の学術集会での報告について，研究対象児の親権者に説明し同意を得た。
【結果】
児の粗大運動発達は，頸定3ヶ月，腹臥位および寝返り6ヶ月で，理学療法初回受診時において，座位，ずり這い移動は未達成であった。
9ヶ月時，最初の訓練用義足を処方，義足装着下での床上移動および座位の達成を目標とし支援を開始した。10ヶ月時にずり這いがはじまり，その後1歳時に達成した。10ヶ月時点で，健側座骨部に補高すればセット座位を保持でき，1歳過ぎには健側を割座させて座位達成となった。この後の11ヶ月時には，セットによるつかまり立位で義足に荷重することをし始めた。
1歳2ヶ月時，義足未装着の状態で床からの台立位が可能となり，義足装着下では横方向への台伝い歩きを始めた。目標を手引き歩行の達成とし，1歳4ヶ月時に2本目となる本義足を処方，1歳半で斜め方向への台伝い歩きを開始した。義足への荷重に十分慣れていたが，ソケットの適合調整に難渋し，義足の長さが安定しなかった。1歳9ヶ月以降に手引き歩行をし始めたことから，床からの立ち上がり，および独歩の獲得へと目標を更新し，支援の頻度を増やした。1歳11ヶ月時，壁伝いでの歩行が可能となり，義足未装着では，支えなしで床からの立位が可能となった。
2歳2ヶ月時に3本目となる義足を処方，健肢側の片手引きでの歩行が可能であったが，なかなか独歩には至らず，伝い歩きを始めてから1年以上が経過した2歳3ヶ月時，杖の使用を検討した。2歳半で2～3歩の距離を手放しで歩くようになったが，転倒の頻度も多く，転倒しそうな感覚から手放しでの歩行練習を嫌がる様子が見られた。
2歳8ヶ月時に4本目となる義足を処方し，その後独歩可能となった。また，自ら手をついて床に降りたり立ち上がったりすることも可能となったが，右裂手の二指では股継ぎ手のロックを自分で解除することが出来ず，自力で床上での座位姿勢に変換することはできなかった。
その後は，歩行安定性の向上を目的に自宅での歩行練習を促した。同時に，目標を立位から床座位への姿勢変換の自立とし，股継ぎ手のロック解除操作の自立支援方法について，義肢装具士と検討を重ねた。3歳3ヶ月時に5本目の義足を処方，ロック解除用の延長レバーを工夫して設置したところ，右裂手の二指間にレバーを把持し，右肘の伸展動作によって自力でのロック解除が可能となり，立位から座位への姿勢変換が自立した。同様に，床座位から立位への変換も支えなしで行い，股継ぎ手のロックも自力にて可能となった。
【考察】
先行研究に乏しく比較検討は困難であるが，粗大運動の発達を意識しながら義足支援を行うことで，基本動作の自立を促進することができたと思われる。その後は，義足装着の自立に向け支援を継続している。児の身体機能と構造を考慮し，操作性を加味した義足支援をすることが，先天性骨盤下肢欠損児の粗大運動発達を促進する上で重要であることが示唆された。
【理学療法学研究としての意義】
先天性四肢欠損児の義肢支援における理学療法士の関わり方の一事例研究として提示した。類似する症例の理学療法に携わる臨床研究者にとって，理学療法介入方法を考察する上で意義のある研究と考える。