[O-0281] 大腿骨頸部骨折後に人工骨頭置換術を施行した患者の早期方向性決定の検討
術後動作レベルに着目して
Keywords:大腿骨頚部骨折, 方向性, 歩行能力
【はじめに，目的】
高齢者の代表的な骨折として大腿骨頸部骨折が挙げられている。2007年における大腿骨頸部骨折・転子部骨折の年間発生例は約15万例であり，高齢化に伴い大腿骨頸部骨折の発生率は増加傾向にある。また，急性期病院においては2003年より包括的医療制度が導入され，在院日数の短縮，早期退院が求められているという現状がある。その為，早期より患者の方向性を検討し調整を進めていく必要性がある。現在，大腿骨頸部骨折の方向性を検討する上で，年齢，認知症の有無，受傷前ADL，同居家族の有無，歩行練習開始までの期間などが関与していると報告されている。しかし，大腿骨頸部骨折患者の方向性を早期に決定する指標となる報告は少なく，また，大腿骨頸部骨折の中でも術式により区分され検討している報告は見当たらない。
研究では大腿骨頸部骨折後に人工骨頭置換術（以下，BHA；Bipolar Hip Arthroplasty）を施行した患者を対象に方向性決定の要因を検討し，それらを臨床導入し早期に方向性を決定する指標を示すことを目的とした。
【方法】
対象は2012年10月1日～2014年4月30日の間で当院にて大腿骨頸部骨折後BHAを施行した患者65名（内女性52名）とした。平均年齢は81.0±7.9歳であった。本研究は後ろ向きコホート研究にて行い，カルテより年齢・性別・認知症の有無・介護認定の有無・人的環境・入院期間・MSW介入日・術後平行棒内歩行開始までの期間・術後1週後の動作レベル（平行棒外歩行開始の有無）・退院先についての情報収集を行った。各項目について自宅退院群（以下，自宅群）と非自宅退院群（以下，転院群）で比較・検討を行った。統計学的処理は年齢・入院期間・MSW介入日・平行棒内歩行開始までの期間についてはt検定を用いて，認知症の有無・介護認定の有無・人的環境・術後3日目の動作レベル（歩行開始の有無），術後1週後の動作レベル（平行棒外歩行開始の有無）についてはχ2検定を用いて分析した。統計学的有意水準は5%未満とした。
【結果】
自宅群13例（内女性10名），転院群52例（内女性42名）であった。年齢は，自宅群74.2±9.2歳，転院群80.4±6.2歳であり，自宅群では有意に年齢が若かった（p＜0.01）。認知症の有無は自宅群15.3%（2/13例），転院群53.8%（28/52例）であり，自宅群では有意に少なかった（p＜0.01）。介護保険を有しているのは自宅群23.0%（3/13例），転院群73.0%（38/52例）であり，自宅群では有意に少なかった（p＜0.01）。人的環境は同居家族の有無で比較し，独居が自宅群23.0%（3/13例），転院群21.1%（11/52例）であり有意な差を認めなかった。入院期間は，自宅群32.6±7.8日，転院群34.9±21.6日であり，有意な差は認めなかった。MSW介入日は，自宅群12.0±9.8日，転院群8.2±10.5日であり有意な差は認めなかった。平行棒内歩行開始日は自宅群4.7±2.9日，転院群6.8±6.5日であり有意な差は認めなかった。術後1週後に平行棒外歩行を開始しているのは自宅群61.5%（8/13例），転院群38.2%（13/52例）であり，自宅群が有意に多かった（p＜0.01）。術後3日目に歩行を開始しているのは自宅退院群53.8%（7/13例），非自宅退院群23.1%（12/52例）であり，自宅退院群で優位に多かった（p＜0.05）。
【考察】
近年，大腿骨頸部骨折の方向性を決定する要因として，年齢，認知症の有無，受傷前ADL，同居家族の有無，歩行練習開始までの期間などが報告されている。本研究では年齢，認知症の有無，介護保険の有無については有意差があり，先行研究を支持する結果となった。さらに，新たな視点として術後3日目，1週後の動作レベル（平行棒外歩行開始の有無）が方向性の決定に関与するという結果が得られた。先行研究においても早期離床の重要性が言われているが，今回術後3日目，1週後の動作レベルを見ることで方向性決定の指標となるのではないかと考えられる。術後1週後の動作レベル有無について有意差があり，自宅退院につなげるためには，退院後屋内動作で必要となる平行棒外（歩行補助具使用含む）での歩行練習の導入が自宅への早期退院を促すのではないかと考えられる。これまで報告されていた年齢・術後1週間後の移乗能力・患者の同居家族の有無・受傷前ADL・認知症の有無に加え，術後3日目の歩行開始の有無・術後1週後の歩行補助具使用の有無を検討する事で，早期からの方向性決定の指標となると考える。
【理学療法学研究としての意義】
大腿骨頸部骨折後BHA施行患者に対しての早期方向性決定の要因を検討し指標を示すことで，早期退院促進の一助になると考える。
高齢者の代表的な骨折として大腿骨頸部骨折が挙げられている。2007年における大腿骨頸部骨折・転子部骨折の年間発生例は約15万例であり，高齢化に伴い大腿骨頸部骨折の発生率は増加傾向にある。また，急性期病院においては2003年より包括的医療制度が導入され，在院日数の短縮，早期退院が求められているという現状がある。その為，早期より患者の方向性を検討し調整を進めていく必要性がある。現在，大腿骨頸部骨折の方向性を検討する上で，年齢，認知症の有無，受傷前ADL，同居家族の有無，歩行練習開始までの期間などが関与していると報告されている。しかし，大腿骨頸部骨折患者の方向性を早期に決定する指標となる報告は少なく，また，大腿骨頸部骨折の中でも術式により区分され検討している報告は見当たらない。
研究では大腿骨頸部骨折後に人工骨頭置換術（以下，BHA；Bipolar Hip Arthroplasty）を施行した患者を対象に方向性決定の要因を検討し，それらを臨床導入し早期に方向性を決定する指標を示すことを目的とした。
【方法】
対象は2012年10月1日～2014年4月30日の間で当院にて大腿骨頸部骨折後BHAを施行した患者65名（内女性52名）とした。平均年齢は81.0±7.9歳であった。本研究は後ろ向きコホート研究にて行い，カルテより年齢・性別・認知症の有無・介護認定の有無・人的環境・入院期間・MSW介入日・術後平行棒内歩行開始までの期間・術後1週後の動作レベル（平行棒外歩行開始の有無）・退院先についての情報収集を行った。各項目について自宅退院群（以下，自宅群）と非自宅退院群（以下，転院群）で比較・検討を行った。統計学的処理は年齢・入院期間・MSW介入日・平行棒内歩行開始までの期間についてはt検定を用いて，認知症の有無・介護認定の有無・人的環境・術後3日目の動作レベル（歩行開始の有無），術後1週後の動作レベル（平行棒外歩行開始の有無）についてはχ2検定を用いて分析した。統計学的有意水準は5%未満とした。
【結果】
自宅群13例（内女性10名），転院群52例（内女性42名）であった。年齢は，自宅群74.2±9.2歳，転院群80.4±6.2歳であり，自宅群では有意に年齢が若かった（p＜0.01）。認知症の有無は自宅群15.3%（2/13例），転院群53.8%（28/52例）であり，自宅群では有意に少なかった（p＜0.01）。介護保険を有しているのは自宅群23.0%（3/13例），転院群73.0%（38/52例）であり，自宅群では有意に少なかった（p＜0.01）。人的環境は同居家族の有無で比較し，独居が自宅群23.0%（3/13例），転院群21.1%（11/52例）であり有意な差を認めなかった。入院期間は，自宅群32.6±7.8日，転院群34.9±21.6日であり，有意な差は認めなかった。MSW介入日は，自宅群12.0±9.8日，転院群8.2±10.5日であり有意な差は認めなかった。平行棒内歩行開始日は自宅群4.7±2.9日，転院群6.8±6.5日であり有意な差は認めなかった。術後1週後に平行棒外歩行を開始しているのは自宅群61.5%（8/13例），転院群38.2%（13/52例）であり，自宅群が有意に多かった（p＜0.01）。術後3日目に歩行を開始しているのは自宅退院群53.8%（7/13例），非自宅退院群23.1%（12/52例）であり，自宅退院群で優位に多かった（p＜0.05）。
【考察】
近年，大腿骨頸部骨折の方向性を決定する要因として，年齢，認知症の有無，受傷前ADL，同居家族の有無，歩行練習開始までの期間などが報告されている。本研究では年齢，認知症の有無，介護保険の有無については有意差があり，先行研究を支持する結果となった。さらに，新たな視点として術後3日目，1週後の動作レベル（平行棒外歩行開始の有無）が方向性の決定に関与するという結果が得られた。先行研究においても早期離床の重要性が言われているが，今回術後3日目，1週後の動作レベルを見ることで方向性決定の指標となるのではないかと考えられる。術後1週後の動作レベル有無について有意差があり，自宅退院につなげるためには，退院後屋内動作で必要となる平行棒外（歩行補助具使用含む）での歩行練習の導入が自宅への早期退院を促すのではないかと考えられる。これまで報告されていた年齢・術後1週間後の移乗能力・患者の同居家族の有無・受傷前ADL・認知症の有無に加え，術後3日目の歩行開始の有無・術後1週後の歩行補助具使用の有無を検討する事で，早期からの方向性決定の指標となると考える。
【理学療法学研究としての意義】
大腿骨頸部骨折後BHA施行患者に対しての早期方向性決定の要因を検討し指標を示すことで，早期退院促進の一助になると考える。