[O-0445] 平成25年度多職種協働による在宅医療を担う人材育成事業
～多職種カンファレンスから見えた在宅医療におけるリハ専門職の役割～
Keywords:多職種カンファレンス, リハ専門職, アンケート調査
【はじめに】
地域包括ケアシステムの実現に向け，リハ専門職はこれまでの病院，施設内業務中心から，地域へ出向き，医療・保健・福祉などあらゆる関係機関と連携を図ることが求められている。当地域にある八尾・柏原リハビリテーション関連職連絡協議会（以下連絡協議会）は，リハ関連職種との情報交換及び当地域での課題を解決するためのシステム作りを目的に活動し，直近4年間は介護支援専門員への訪問リハの啓発を中心に取り組んできた。平成24年度から国委託事業として市区町村単位で医療福祉従事者を確保・育成することを目的とした多職種協働による在宅医療を担う人材育成事業が開始となり，行政から連絡協議会への協力要請を受け，リハ専門職の立場から平成25年度多職種協働での研修会（多職種カンファレンス）の企画に携わり，開催に至った。今回，当地域におけるリハ専門職の現状把握と多職種カンファレンスの効果を検証し，在宅医療におけるリハ専門職の役割について検討したので報告する。
【方法】
平成25年度大阪府八尾市多職種協働による在宅医療を担う人材育成事業における研修会に参加した85名（リハ専門職，企画者は除外）を対象に紙面でのアンケート調査を配布し，研修会終了後に回収した。調査項目は，1）日常業務におけるリハ専門職の関わりについて満足しているか，2）研修会を終えてリハ専門職の役割について理解が深まったか，2）今後リハ専門職に期待することについての3項目で，項目1），2）は5段階の選択肢式，項目3）は自由記述式とした。分析方法は単純集計とクロス集計を用い，クロス集計にて各段階における職種別の回答の違いを比較した。研修会の構成は，①企画者からの事例報告（検討課題の提示），②同職種間での支援内容の検討（30分），③介護支援専門員の進行による多職種カンファレンス（60分），④発表及び企画者からの総評とし，高齢がん患者の実例をもとに終末期を在宅で支えるための支援の在り方について検討した。
【結果】
アンケートの回収率は77.6％であった。回答者66名の内訳は以下の通りで，（）内は参加者数を示す。介護支援専門員17（23）名，訪問介護職員11（15）名，薬剤師9（9）名，看護師8（9）名，医師7（9）名，歯科医師5（7）名，相談員5（7）名，保健師2（2）名，社会福祉士2（2）名であった。項目1）でリハ専門職の関わりについて｢大変満足｣及び｢少し満足している｣と回答したのは全体の57.6％であり，介護支援専門員の94.1％から同回答を得た。またすべての歯科医師が｢どちらでもない（わからない）｣と回答し，薬剤師や相談員の大半も同回答であった。項目2）のリハ専門職の役割（多職種カンファレンス後）について｢かなり理解できた｣及び｢少し理解できた｣と回答したのは，全体の90.9％であった。また項目1）で｢どちらでもない（わからない）｣と回答した歯科医師のすべてが，項目2）において｢かなり理解できた｣及び｢少し理解できた｣と回答した。項目3）のリハ専門職に期待することについては，医師，歯科医師，薬剤師，看護師は呼吸リハや嚥下訓練，環境調整等へのより強い関わりを希望し，介護支援専門員，相談員，訪問介護職員からはリハ専門職の地域への参画や関係作りを希望する記載がみられた。
【考察】
調査結果より，当地域におけるリハ専門職の関わりについては，職種による満足度が異なる傾向がみられた。介護支援専門員の満足度が最も高かった背景には，連絡協議会として八尾市居宅介護支援事業者連絡会の定例会に出向き，事例を通した勉強会の開催や相談窓口を明記した通所・訪問リハの事業所一覧表を作成・配布するなどの取り組みが好影響を及ぼしているのではないかと推察された。項目1）で｢どちらでもない（わからない）｣と回答したすべての歯科医師が，項目2）で多職種カンファレンス後にリハ専門職の役割について理解が深まったと回答が得られたことについては，事例を通した直接的な意見交換そのものが効果的であり，互いの専門性や役割を理解する手段として多職種カンファレンスは有効であると思われた。項目3）で寄せられたリハ専門職への期待に応えるためには，生活圏域を中心とした関係機関や他の職能団体との関わりを深めることが重要であり，その中で専門的見地からの助言・提案を行うことが在宅医療におけるリハ専門職の役割であると考える。
【理学療法学研究としての意義】
本研究は，地域への参画に対する理学療法士個人への動機づけ，個人を支援する職場環境あるいは職能団体への体制づくりを検討するための一助となる。
地域包括ケアシステムの実現に向け，リハ専門職はこれまでの病院，施設内業務中心から，地域へ出向き，医療・保健・福祉などあらゆる関係機関と連携を図ることが求められている。当地域にある八尾・柏原リハビリテーション関連職連絡協議会（以下連絡協議会）は，リハ関連職種との情報交換及び当地域での課題を解決するためのシステム作りを目的に活動し，直近4年間は介護支援専門員への訪問リハの啓発を中心に取り組んできた。平成24年度から国委託事業として市区町村単位で医療福祉従事者を確保・育成することを目的とした多職種協働による在宅医療を担う人材育成事業が開始となり，行政から連絡協議会への協力要請を受け，リハ専門職の立場から平成25年度多職種協働での研修会（多職種カンファレンス）の企画に携わり，開催に至った。今回，当地域におけるリハ専門職の現状把握と多職種カンファレンスの効果を検証し，在宅医療におけるリハ専門職の役割について検討したので報告する。
【方法】
平成25年度大阪府八尾市多職種協働による在宅医療を担う人材育成事業における研修会に参加した85名（リハ専門職，企画者は除外）を対象に紙面でのアンケート調査を配布し，研修会終了後に回収した。調査項目は，1）日常業務におけるリハ専門職の関わりについて満足しているか，2）研修会を終えてリハ専門職の役割について理解が深まったか，2）今後リハ専門職に期待することについての3項目で，項目1），2）は5段階の選択肢式，項目3）は自由記述式とした。分析方法は単純集計とクロス集計を用い，クロス集計にて各段階における職種別の回答の違いを比較した。研修会の構成は，①企画者からの事例報告（検討課題の提示），②同職種間での支援内容の検討（30分），③介護支援専門員の進行による多職種カンファレンス（60分），④発表及び企画者からの総評とし，高齢がん患者の実例をもとに終末期を在宅で支えるための支援の在り方について検討した。
【結果】
アンケートの回収率は77.6％であった。回答者66名の内訳は以下の通りで，（）内は参加者数を示す。介護支援専門員17（23）名，訪問介護職員11（15）名，薬剤師9（9）名，看護師8（9）名，医師7（9）名，歯科医師5（7）名，相談員5（7）名，保健師2（2）名，社会福祉士2（2）名であった。項目1）でリハ専門職の関わりについて｢大変満足｣及び｢少し満足している｣と回答したのは全体の57.6％であり，介護支援専門員の94.1％から同回答を得た。またすべての歯科医師が｢どちらでもない（わからない）｣と回答し，薬剤師や相談員の大半も同回答であった。項目2）のリハ専門職の役割（多職種カンファレンス後）について｢かなり理解できた｣及び｢少し理解できた｣と回答したのは，全体の90.9％であった。また項目1）で｢どちらでもない（わからない）｣と回答した歯科医師のすべてが，項目2）において｢かなり理解できた｣及び｢少し理解できた｣と回答した。項目3）のリハ専門職に期待することについては，医師，歯科医師，薬剤師，看護師は呼吸リハや嚥下訓練，環境調整等へのより強い関わりを希望し，介護支援専門員，相談員，訪問介護職員からはリハ専門職の地域への参画や関係作りを希望する記載がみられた。
【考察】
調査結果より，当地域におけるリハ専門職の関わりについては，職種による満足度が異なる傾向がみられた。介護支援専門員の満足度が最も高かった背景には，連絡協議会として八尾市居宅介護支援事業者連絡会の定例会に出向き，事例を通した勉強会の開催や相談窓口を明記した通所・訪問リハの事業所一覧表を作成・配布するなどの取り組みが好影響を及ぼしているのではないかと推察された。項目1）で｢どちらでもない（わからない）｣と回答したすべての歯科医師が，項目2）で多職種カンファレンス後にリハ専門職の役割について理解が深まったと回答が得られたことについては，事例を通した直接的な意見交換そのものが効果的であり，互いの専門性や役割を理解する手段として多職種カンファレンスは有効であると思われた。項目3）で寄せられたリハ専門職への期待に応えるためには，生活圏域を中心とした関係機関や他の職能団体との関わりを深めることが重要であり，その中で専門的見地からの助言・提案を行うことが在宅医療におけるリハ専門職の役割であると考える。
【理学療法学研究としての意義】
本研究は，地域への参画に対する理学療法士個人への動機づけ，個人を支援する職場環境あるいは職能団体への体制づくりを検討するための一助となる。