[P2-B-0669] 自宅環境での活動と反復練習が転倒自己効力感と転倒恐怖感に与える影響
キーワード：自己効力感, 転倒恐怖感, 生活活動
【はじめに】
転倒恐怖感は，高齢者の活動性を抑制し，身体機能の低下を引き起こすため転倒のリスクにつながる。また，転倒を機に抱く転倒恐怖感が転倒骨折後の自宅退院の妨げとなっている。転倒恐怖感の関連要因としては，運動，心理機能の低下が関連していることが報告されている。しかし，以前行った縦断的な調査では，転倒恐怖感の軽減には運動や心理機能の高さよりも転倒自己効力感が関係しており，転倒自己効力感を高める必要性が示唆された。すなわち，実際の活動である日常生活を反復することが転倒自己効力感を高めるために必要と考えられた。そこで，本研究は如何なる環境と理学療法内容が，最も効率的に転倒自己効力感を向上させ，転倒恐怖感の軽減に寄与するのかを明らかにすることを目的とした。
【方法】
対象者は，大腿骨近位部骨折術後の高齢者で，入院コントロール群（n=10），退院コントロール群（n=12），入院介入群（n=9），退院介入群（n=6）の4群（n=37）を対象に調査・分析を行った。なお，入院群とは，転院先の確保困難によるバリアンスによって8週間を病院で過ごした長期入院となった高齢者で，退院群とは，クリニカルパス期間内である3～4週間で自宅退院しその後4週間を自宅にて過ごした高齢者とした。
方法は，入院コントロール群・退院コントロール群には手術後，通常行っている早期荷重での理学療法を行い，入院介入群・退院介入群では早期荷重での理学療法に加え，転倒自己効力感の結果に基づき自信の無い項目に対するADLの反復練習を行った。評価項目は，転倒恐怖感有無，転倒自己効力感（MFES），バランス（TUG），10m歩行時間，バ膝伸展筋力，日常生活活動（FIM），うつ症状（GDS），自宅での生活状況チェックリストを手術翌日より1週目，4週目，8週目に測定を実施した。
統計解析は，二元配置分散分析のノンパラメトリックな方法としてボンフェローニの不等式による有意水準の修正を用いて，評価項目ごとの群間の差と期間の差を縦断的，横断的に分析した。また，各群での転倒恐怖感の有無の差をχ2独立性の検定にて分析した。
【結果】
横断的調査で，MFESは，1週目内，4週目内では各群間に有意差は無かったが，8週目では，入院コントロール群に比べ退院コントロール群ではp＜0.05，退院介入群ではp＜0.01となり有意にMFESの点数が高かった。なお，そのほかの運動・心理機能の項目は，群内比較では期間が増すにつれてFIM，10m歩行，TUGは有意に改善がみられたが，各々の群間では運動・心理項目に有意差は無かった。また縦断的調査で，MFES得点は退院介入群で1週目58点から4週目111点（p＜0.05），4週111点から8週目134点（p＜0.05）と有意な点数増加があり，退院コントロール群では4週目75点から8週目123点（p＜0.01）と有意な点数増加があった。また，8週目の転倒恐怖感の有無と各群の関連についてχ2独立性の検定を行ったところ，p＝0.03で有意な関連がみられ，調整済み残差より入院コントロール群では転倒恐怖感が残存しやすく，退院介入群では転倒恐怖感が軽減しやすい傾向がみられた。
【考察】
転倒自己効力感は，自宅生活することで高まりやすく，転倒恐怖感も軽減しやすいことが分かった。さらに，在院中から自信の低い項目に対する反復練習は，筋力，バランス，基本動作練習のみの理学療法よりも転倒自己効力感が高まる傾向にあった。これは，病院という非日常的な空間で理学療法を行うだけでは，自己効力感の改善に限界があり，実際の生活場面で成功体験を重ねることの重要性が伺える。転倒恐怖感が退院や社会参加の制限に大きな影響を与えていると考えられる場合は，早期に在宅リハビリテーションに移行し，それぞれの生活環境で練習を継続することの有効性が考えられた。今回，症例数が少なく自宅での如何なる動作の反復が特に動作を高めたのかなどに関してまでは検討できていないが，症例数を増やして在宅生活での転倒恐怖感を減らす活動についてさらに検討する必要がある。
【理学療法学研究としての意義】
病院での理学療法介入期間を延ばすことが転倒恐怖感を軽減するには不適切であり，患者自身の自宅環境でのリハビリテーションの必要性が明らかとなった。
転倒恐怖感は，高齢者の活動性を抑制し，身体機能の低下を引き起こすため転倒のリスクにつながる。また，転倒を機に抱く転倒恐怖感が転倒骨折後の自宅退院の妨げとなっている。転倒恐怖感の関連要因としては，運動，心理機能の低下が関連していることが報告されている。しかし，以前行った縦断的な調査では，転倒恐怖感の軽減には運動や心理機能の高さよりも転倒自己効力感が関係しており，転倒自己効力感を高める必要性が示唆された。すなわち，実際の活動である日常生活を反復することが転倒自己効力感を高めるために必要と考えられた。そこで，本研究は如何なる環境と理学療法内容が，最も効率的に転倒自己効力感を向上させ，転倒恐怖感の軽減に寄与するのかを明らかにすることを目的とした。
【方法】
対象者は，大腿骨近位部骨折術後の高齢者で，入院コントロール群（n=10），退院コントロール群（n=12），入院介入群（n=9），退院介入群（n=6）の4群（n=37）を対象に調査・分析を行った。なお，入院群とは，転院先の確保困難によるバリアンスによって8週間を病院で過ごした長期入院となった高齢者で，退院群とは，クリニカルパス期間内である3～4週間で自宅退院しその後4週間を自宅にて過ごした高齢者とした。
方法は，入院コントロール群・退院コントロール群には手術後，通常行っている早期荷重での理学療法を行い，入院介入群・退院介入群では早期荷重での理学療法に加え，転倒自己効力感の結果に基づき自信の無い項目に対するADLの反復練習を行った。評価項目は，転倒恐怖感有無，転倒自己効力感（MFES），バランス（TUG），10m歩行時間，バ膝伸展筋力，日常生活活動（FIM），うつ症状（GDS），自宅での生活状況チェックリストを手術翌日より1週目，4週目，8週目に測定を実施した。
統計解析は，二元配置分散分析のノンパラメトリックな方法としてボンフェローニの不等式による有意水準の修正を用いて，評価項目ごとの群間の差と期間の差を縦断的，横断的に分析した。また，各群での転倒恐怖感の有無の差をχ2独立性の検定にて分析した。
【結果】
横断的調査で，MFESは，1週目内，4週目内では各群間に有意差は無かったが，8週目では，入院コントロール群に比べ退院コントロール群ではp＜0.05，退院介入群ではp＜0.01となり有意にMFESの点数が高かった。なお，そのほかの運動・心理機能の項目は，群内比較では期間が増すにつれてFIM，10m歩行，TUGは有意に改善がみられたが，各々の群間では運動・心理項目に有意差は無かった。また縦断的調査で，MFES得点は退院介入群で1週目58点から4週目111点（p＜0.05），4週111点から8週目134点（p＜0.05）と有意な点数増加があり，退院コントロール群では4週目75点から8週目123点（p＜0.01）と有意な点数増加があった。また，8週目の転倒恐怖感の有無と各群の関連についてχ2独立性の検定を行ったところ，p＝0.03で有意な関連がみられ，調整済み残差より入院コントロール群では転倒恐怖感が残存しやすく，退院介入群では転倒恐怖感が軽減しやすい傾向がみられた。
【考察】
転倒自己効力感は，自宅生活することで高まりやすく，転倒恐怖感も軽減しやすいことが分かった。さらに，在院中から自信の低い項目に対する反復練習は，筋力，バランス，基本動作練習のみの理学療法よりも転倒自己効力感が高まる傾向にあった。これは，病院という非日常的な空間で理学療法を行うだけでは，自己効力感の改善に限界があり，実際の生活場面で成功体験を重ねることの重要性が伺える。転倒恐怖感が退院や社会参加の制限に大きな影響を与えていると考えられる場合は，早期に在宅リハビリテーションに移行し，それぞれの生活環境で練習を継続することの有効性が考えられた。今回，症例数が少なく自宅での如何なる動作の反復が特に動作を高めたのかなどに関してまでは検討できていないが，症例数を増やして在宅生活での転倒恐怖感を減らす活動についてさらに検討する必要がある。
【理学療法学研究としての意義】
病院での理学療法介入期間を延ばすことが転倒恐怖感を軽減するには不適切であり，患者自身の自宅環境でのリハビリテーションの必要性が明らかとなった。