都道府県士会などの活動研究報告　ポスター11

[P3-0868] 支部における症例検討会で示された施設間の連携に関する課題解決に取り組んだ活動の報告

回復期から生活期への脳卒中下肢装具の連携改善に向けて

^○小林浩介, 甲田宗嗣, 川野義晴, 坂本貴志, 鈴木貴拡, 野坂寿子, 山根和男, 北島隆信 (公益社団法人広島県理学療法士会)

キーワード：地域連携, 脳卒中, 下肢装具

【目的】
公益社団法人広島県理学療法士会の広島北支部では，脳卒中リハビリテーションにおける施設間の連携強化を目指して，平成24年度に回復期および生活期施設における脳卒中者の下肢装具に関する症例検討会を行った。症例を通じて，脳卒中者が回復期から生活期へ移行する際，下肢装具のフォローアップに難渋している現状が示された。下肢装具の連携改善策を講じるために，多施設の理学療法士で取り組んだ活動について報告する。
【活動報告】
平成25年度に前述の症例検討会における発表者を中心に6施設8名（回復期3施設，生活期3施設）からなるグループを結成した。合計4回のグループミーティングを行い，1）脳卒中者の下肢装具連携の実態や課題を調査するためのアンケート用紙作成に関する討議，2）回復期および生活期施設の理学療法士に配布したアンケート結果についての意見交換，3）下肢装具の連携づくりにつながる手段について検討した。アンケート調査により回復期および生活期ともに現状の申し送りでは不十分と感じており，下肢装具の連携を改善するためには，双方の理学療法士が情報共有や装具に関する相談を行いやすい環境を作っていくことが必要と考えた。とりわけ，回復期から生活期への装具に関する申し送りが3割程度しか行えていないことが分かったため，回復期退院時の申し送り手段として「装具作製報告書」を作成し，グループ内の回復期施設で運用を開始した。
【考察】
本活動により，下肢装具の連携に関する課題を解決するために多施設の理学療法士が意見交換を重ね，具体的な改善策を実践することができた。支部活動では，日ごろから連携する機会のある施設から参加者が集まることが多いため，支部の症例検討会などで課題を明らかにしていくことは，施設間の連携強化につながると考えた。
【結論】
支部の症例検討会において現状の課題を共有することは，施設間の連携強化につながる可能性がある。