第50回日本理学療法学術大会

講演情報

ポスター

調査研究 ポスター7

地域/在宅

2015年6月7日(日) 09:40 〜 10:40 ポスター会場 (展示ホール)

[P3-A-0817] 地域高齢者の社会活動に関する意識調査

阿久澤直樹, 宮田淳子 (医療法人瑞穂会城南中央病院)

キーワード:介護予防, 地域在住高齢者, ニーズ

【目的】地域包括ケアシステムの構築には介護予防の推進が重要である。これまでの手法は心身機能改善を目的としたものに偏りがちであり,活動的な状態の維持のための多様な通いの場を創出することが十分でなかった。これからの介護予防では高齢者本人へのアプローチだけではなく生活環境の調整や地域の中に生きがい・役割をもって生活できるような居場所と出番づくり等,高齢者本人を取り巻く環境へのアプローチも含めたバランスのとれたアプローチが重要であり,このような介護予防を推進するためには地域の実情をよく把握することが重要である。そこで今回,地域高齢者の社会活動に関する意識調査を実施したので報告する。
【方法】2014年7月の普及啓発事業参加者にアンケートを実施し,回答が得られた36名の結果について集計した。対象の内訳は男性12名,女性24名であり,平均年齢は男性75.3±5.2歳,女性76.8±7.6歳であった。
【結果と考察】友人宅へ訪問あり,男性60%,女性82.6%,外出機会の減少,男性30%,女性43.5%がはいと答えた。以下の問いは複数回答可。希望の社会活動は,自治会70%,スポーツ66.7%,行事33.3%,活動のきっかけは,自治会81.3%,友人53.1%,個人の意思34.4%,必要条件は,自身の健康87.9%,仲間63.6%,場所42.4%,時間39.4%,自治体に期待する事業は,認知症60.6%,介護予防とがん疾病がそれぞれ39.4%,寝たきり36.4%,健康増進30.3%であった。今回の対象者は普及啓発事業参加者であるため,地域の実情を必ずしも反映しているわけではないがその中でも外出機会が減少している方が見受けられた。今後,社会活動を意識した介護予防事業展開するには自治会活動を中心に認知症,老年症候群,がん疾病予防のプログラムを行うことが有効であると考える。今後,意識調査を広域に実施し,地域のニーズを確実にした上で,介護予防事業を展開していく必要があると考える。