調査研究　ポスター7

[P3-B-0815] 回復期リハビリテーション病棟退院後の訪問リハビリテーションが患者の生活機能と家族介護負担に与える影響

多施設共同研究にむけて

^○竹村真樹¹, 石垣智也², 山野宏章³, 岸田和也⁴, 松本大輔⁵ (1.東生駒病院, 2.松下病院, 3.吉栄会病院, 4.訪問看護ステーションきづ川はろー, 5.畿央大学)

キーワード：訪問リハビリテーション, 縦断調査, 多施設共同研究

【目的】
回復期リハビリテーション（以下，リハ）退院直後の在宅生活では，ADLや身体活動量，介護負担は一様に改善しているわけではない。この問題に対し退院から継続して訪問リハを行うが，その具体的方法論については未だ十分に検討されておらず，在宅生活において重要な患者・家族教育や地域での他職種間連携までも包括的に捉えて検討している報告もない。このためには，入院時から退院直後，在宅生活まで共通した評価指標を用いて経過を調査し，各時期での関わり方の違いから効果検証を行っていく必要がある。また十分な対象者数を確保し，かつ施設特性によらない外的妥当性の高い調査データを得るためにも，多施設共同研究が必要である。これらより，多施設にて多様な関わり方に焦点をあてた共通の評価指標を用い，回復期リハから在宅生活まで縦断的に調査する事で，回復期リハ・訪問リハのエビデンスを構築することを活動目的としている。

【活動報告】
回復期・訪問リハスタッフ，大学教員で活動しており，評価指標の作成では，文献レビューを通して各時期の問題点を明確にし「家族や利用者の負担が最小限」「評価が簡便」「回復期リハから訪問リハまで共通して評価できる」ことを重視した。現在，既に4施設，約20名の調査を開始している。進歩状況を月1回の会議やインターネット上のグループウェアで確認し，まずは症例検討を通して意見交換を行い，今後の課題や結果の傾向について検討している。

【考察】
多施設共同研究により，施設特性をふまえた意見交換や共通する問題点の把握を行うことができ，また，対象者数も経時的に増加しており，外的妥当性の高い調査データを集めることが可能と考える。

【結論】
調査の継続により，在宅生活でのADL・身体活動量，介護負担の改善に繋がる各時期におけるエビデンスを見出す事ができる。