調査研究　ポスター7

[P3-C-0813] 小児在宅支援におけるリハビリテーションに関する研究

―周産期母子医療センターを有する病院に対する全国調査―

^○長島史明^1,2, 原和彦¹, 久保田章仁¹, 中川尚子², 光村実香³, 梶原厚子⁴, 前田浩利⁴, 岸太一⁵ (1.埼玉県立大学大学院保健医療福祉学研究科, 2.あおぞら診療所新松戸, 3.訪問看護ステーションあおぞら, 4.医療法人財団はるたか会・NPO法人あおぞらネット, 5.東邦大学)

キーワード：小児, 在宅支援, リハビリテーション

【目的】本研究は小児リハビリテーション（以下リハ）において，病院から在宅移行時の支援内容を明らかにして，現状分析と課題解決のための方向性を検討することを目的とした。
【方法】対象は全国の周産期母子医療センターを有する病院施設（全数調査：348カ所）とし，リハ責任者に無記名自記式の調査票を郵送した。調査項目は施設概要，リハ実施状況，利用者の特徴と支援内容，専門職連携の状況として回答をもとめた。分析は各項目の基本統計量を算出し，比較検討を行った。本研究は勇美記念財団の研究助成を受け実施した。
【結果と考察】調査回収率は52.0％で181施設，内，156施設は小児リハを実施していた。うち入院リハを行っている施設は87.9％，外来リハを行っている施設は82.8％であった。一方，外来リハを今後も実施すると答えた施設が51.0％，条件つきで実施するが33.8％，実施しないが15.2％であった。以上の調査対象は全て急性期病院であり，その支援内容は，心身機能と身体構造に関する支援が中心で，活動参加や環境因子に関する項目は少なかった。小児リハ利用者の特性としては，18歳以上の者が半数以上（58.6％）であり，通院に1時間以上かかる者が半数以上（58.6％）であった。これらの支援内容と利用者特性から生活期でのリハ支援については近隣の地域リハ支援体制に対するニーズがあると推察された。また，病院施設における専門職連携の状況は，医師，ソーシャルワーカー，看護師の順に多かったが，地域医療や福祉関係職との連携は少なかった。本研究は小児在宅支援の現状と課題分析を行った。その支援には病院施設内の専門職連携から，他の機関施設間での専門職連携への転換も必要であり，地域包括ケアシステムの構築理念と同様に各市町村の地域特性に応じた在宅医療，在宅リハ，生活支援といった医療と福祉の連携が必須であると考えられた。