港湾・盛土の耐震

[I-30] 径厚比が異なる杭の耐力特性を適用した係留施設の供用可否判定基準に関する考察

*高岡 慶人¹、杉 栄一郎²、村上 裕幸²、高須 貴子²、曽根 照人¹、山本 龍¹、宮脇 周作³ (1. ニュージェック、2. 国土交通省中部地方整備局名古屋港湾空港技術調査事務所、3. 沿岸技術研究センター)

キーワード：大規模地震、強震計観測情報、係留施設の供用可否判定、FLIP、径厚比が異なる杭の耐力特性

中部地整では管内７港湾の国有係留施設を対象として地震発生後の強震計観測情報と二次元有効応力解析ＦＬＩＰにより係留施設の供用可否判定を行うシステムを構築している．平成３０年改訂の港湾の施設の技術上の基準・同解説（新基準）では径厚比Ｄ／ｔが異なる鋼管部材の耐力特性を考慮したモデル化法が採用されているため，鋼管部材が主部材の桟橋式，矢板式係船岸１５施設に対してこのモデル化法でＦＬＩＰ解析を行い供用可否判定基準（閾値）の更新を行った．新基準と従来の基準による閾値を比較したところ，Ｄ／ｔ≧１００を含む施設は閾値が小さくなり，Ｄ／ｔ＜９０で構成される施設は閾値が同等或いは大きくなる傾向が得られた．