[O143-3] 集中治療・救急医療に関わる医療従事者の終末期医療に対する意識調査
【背景】集中治療や救急医療において終末期医療は避けて通れぬ問題である。集中治療に関わる医療従事者の終末期医療に対する意識調査は2012年に行われているが、2014年の救急・集中治療における終末期医療に関するガイドライン‐3学会からの提言‐の発表以降は行われていない。そこで、本研究では、集中治療・救急医療に関わる医療従事者を対象に終末期医療の現状と考えを明らかにすることを目的とした。
【方法】集中治療・救急医療に関わる医療従事者を対象に、特定非営利活動法人日本集中治療教育研究会のメーリングリストを利用し、インターネット上の無記名アンケート調査を2017年5月に施行した。
【結果】研究同意が得られ、有効回答をした人数は172人であった。有効回答者の92％が終末期医療のガイドラインを認知していた。症例を提示し、高齢の心停止後低酸素性脳症、かつ中枢神経予後不良症例で、家族なし、本人の意思を記した文書なし、推定意思不明症例の場合、約87％がDNAR、Withhold、Withdrawの何かしらの治療制限を考えると回答した。また、そのような症例が敗血症性ショックになった場合、人工呼吸管理強化、輸液増量、昇圧剤開始、抗菌薬開始、血液浄化療法を開始すると回答した割合は各々、28.9％、27.7％、21.4％、38.3％、11.3％であった。しかし、家族がいて、積極的治療を望む場合は、人工呼吸管理強化、輸液増量、昇圧剤開始、抗菌薬開始、血液浄化療法を開始する割合は各々、71.5％、70.2％、70.6％、75.3％、46.4％であった。回答内容を大きく分けると、Withhold、Withdrawの施行の問題点として法的サポート、医療従事者、患者家族の問題が、現行の本人の意思を記す文書の問題点として、法的サポート、患者家族、文書の形式の問題が挙げられた。
【結論】終末期医療に関するガイドラインの認知度は高く、心停止蘇生後予後不良症例では患者や家族の希望がなければ、治療制限を考え、新たな合併症に対し介入しない傾向を認めた。しかし、家族がおり、積極的治療を希望した場合、家族の希望に沿う傾向であった。Withhold、Withdrawの施行や現行の本人の意思を記す文書の問題点から、医療従事者が終末期医療のガイドラインに習熟すること、医療従事者間でよく話しあい、合意形成を作ること、患者家族で終末期についてよく話し合い、意思を共有すること等の必要性が考えらえた。
【方法】集中治療・救急医療に関わる医療従事者を対象に、特定非営利活動法人日本集中治療教育研究会のメーリングリストを利用し、インターネット上の無記名アンケート調査を2017年5月に施行した。
【結果】研究同意が得られ、有効回答をした人数は172人であった。有効回答者の92％が終末期医療のガイドラインを認知していた。症例を提示し、高齢の心停止後低酸素性脳症、かつ中枢神経予後不良症例で、家族なし、本人の意思を記した文書なし、推定意思不明症例の場合、約87％がDNAR、Withhold、Withdrawの何かしらの治療制限を考えると回答した。また、そのような症例が敗血症性ショックになった場合、人工呼吸管理強化、輸液増量、昇圧剤開始、抗菌薬開始、血液浄化療法を開始すると回答した割合は各々、28.9％、27.7％、21.4％、38.3％、11.3％であった。しかし、家族がいて、積極的治療を望む場合は、人工呼吸管理強化、輸液増量、昇圧剤開始、抗菌薬開始、血液浄化療法を開始する割合は各々、71.5％、70.2％、70.6％、75.3％、46.4％であった。回答内容を大きく分けると、Withhold、Withdrawの施行の問題点として法的サポート、医療従事者、患者家族の問題が、現行の本人の意思を記す文書の問題点として、法的サポート、患者家族、文書の形式の問題が挙げられた。
【結論】終末期医療に関するガイドラインの認知度は高く、心停止蘇生後予後不良症例では患者や家族の希望がなければ、治療制限を考え、新たな合併症に対し介入しない傾向を認めた。しかし、家族がおり、積極的治療を希望した場合、家族の希望に沿う傾向であった。Withhold、Withdrawの施行や現行の本人の意思を記す文書の問題点から、医療従事者が終末期医療のガイドラインに習熟すること、医療従事者間でよく話しあい、合意形成を作ること、患者家族で終末期についてよく話し合い、意思を共有すること等の必要性が考えらえた。