[O65-4] 当院ICU看護師における早期離床に対しての障壁 ―アンケート結果で見えた現状と課題―
【背景】平成30年度診療報酬改定にて，早期離床リハビリテーション加算（以下，加算）が新設され，集中治療室（以下，ICU）での早期離床の取組みが重要視されている．当院では，平成19年からICUに専属の理学療法士を配置し呼吸リハビリテーション，及び早期離床を含めた理学療法を実施してきたが，今回，当院でも診療報酬に沿ったシステムに変更し運用を開始したことで，看護師にも積極的離床を求められる機会が以前より増加した．【目的】端座位以上の積極的離床では実施頻度が十分でないことが予想され，その障壁を把握することで課題と対策を明確化する．【方法】加算導入から２ヶ月後に，当院ICUに勤務している全看護師36名を対象にアンケート調査を実施した．内容は，離床に対する意識変化，実際の離床頻度（Head-Up45度以上と端座位以上の2項目），離床の障壁，離床実施の不安要素，離床開始基準，中止基準，意義の認知度など10項目について問い，選択式の回答と一部自由記載回答欄を設けた．【結果】アンケート回収率は100%であった．全36名の看護師歴は10.0±8.50年目，男女比は14:22であった．集計の結果，早期離床に対して88.9%に意識の向上が見られたが，実施頻度はHead-Up45度以上の頻度が増えたと回答したものが72.2%，端座位以上の頻度が増えたと回答したものは55.6%と離床度が上がるにつれ頻度上昇度は減少した．離床の障壁となっている理由については40.0%がマンパワー不足，33.3%が時間不足を挙げた．離床実施の際の不安要素については，Vital signの変動25.6%を抑え，どこまで実施して良いかわからないことが28.2%に挙げられた．離床の開始，中止基準はどちらも41.7%が知らないと答えた．【結論】加算の導入に伴い看護師による離床の介入機会が増え，意識改革にもつながった一方で，実際の離床実施では離床度が上がるにつれ，実施頻度が増えたとは感じていなかった．そこにはいくつかの障壁が存在し，特に離床度の上昇に伴い時間と労力がより必要になることが，最大の障壁であった．しかし実施の際の不安要素や開始，中止基準の認知度不足から教育不足が明らかであり，そのため離床プロトコルも機能していないことが考えられた．意識向上と実施率のギャップをなくすには，実技指導を含めた勉強会を開催すること、またプロトコルの活用を促進する為、個々のリハビリカンファレンスを充実させる必要がある．