[S1-01] 失行症患者の行為主体感は変容しているか？
ー 映像遅延検出課題とKeio methodを用いた検討 ー
【はじめに】
失行症患者は，行為主体感（Sense of Agency: SoA）の変容をきたす可能性があり（Pazzaglia, 2010），Nobusakoら（2018）は，映像遅延検出課題（Shimada, 2010）を用いて，視覚-運動統合機能が低下していることを明らかにした．今回，映像遅延検出課題とSoA課題（Keio method ,Maeda, 2012）を用いて，失行症患者におけるSoAを横断的に調査したので報告する．
【方法】
対象は，本課題の理解が可能であった左半球損傷患者17名（67.4±12.0歳）とし，失行症状の有無で失行群（7名）と非失行群（11名）に分類した．失行の重症度はapraxia screen of TULIA（AST）で評価し，失行群には錯行為におけるSoAの有無を聴取した．映像遅延検出課題は，2統合条件（視覚-固有受容覚，視覚-運動），7遅延条件（33～594msec）で実施し，遅延検出閾値（delay detection threshold: DDT）を算出した．SoA課題は，11遅延条件 (0～1000msec)と3EPA（event prior to action: EPA）条件の全14条件で実施し，主観的等価点（point of subjective equality: PSE）を算出した．統計学的に群間比較と相関分析を実施し，有意水準は5%とした．
【結果】
錯行為のSoAは，変容を訴える症例と訴えない症例が存在した．失行群の視覚-運動条件DDTは，非失行群と比較して有意に延長した（p<0.05）．失行群のPSEは，非失行群と比較して延長傾向にあった（p=0.057）．視覚-運動条件DDTとAST（r=−0.757, p<0.001），およびPSEとAST（r=−0.707, p<0.05）には，それぞれ有意な負の相関関係を認めた．
【考察】
映像遅延検出課題の結果から，失行群は視覚-運動統合機能が低下していると考えられたが，錯行為のSoA やSoA課題の結果から，失行群であっても必ずしもSoAは変容されない可能性も考えられた．今後，ASTのcut offに基づく分類や，認知機能の統制を踏まえた更なる研究が必要である．
【倫理的配慮（説明と同意）】
本研究は，全ての参加者の個人情報の管理には十分配慮し，趣旨を説明した上で同意を得て実施した．
失行症患者は，行為主体感（Sense of Agency: SoA）の変容をきたす可能性があり（Pazzaglia, 2010），Nobusakoら（2018）は，映像遅延検出課題（Shimada, 2010）を用いて，視覚-運動統合機能が低下していることを明らかにした．今回，映像遅延検出課題とSoA課題（Keio method ,Maeda, 2012）を用いて，失行症患者におけるSoAを横断的に調査したので報告する．
【方法】
対象は，本課題の理解が可能であった左半球損傷患者17名（67.4±12.0歳）とし，失行症状の有無で失行群（7名）と非失行群（11名）に分類した．失行の重症度はapraxia screen of TULIA（AST）で評価し，失行群には錯行為におけるSoAの有無を聴取した．映像遅延検出課題は，2統合条件（視覚-固有受容覚，視覚-運動），7遅延条件（33～594msec）で実施し，遅延検出閾値（delay detection threshold: DDT）を算出した．SoA課題は，11遅延条件 (0～1000msec)と3EPA（event prior to action: EPA）条件の全14条件で実施し，主観的等価点（point of subjective equality: PSE）を算出した．統計学的に群間比較と相関分析を実施し，有意水準は5%とした．
【結果】
錯行為のSoAは，変容を訴える症例と訴えない症例が存在した．失行群の視覚-運動条件DDTは，非失行群と比較して有意に延長した（p<0.05）．失行群のPSEは，非失行群と比較して延長傾向にあった（p=0.057）．視覚-運動条件DDTとAST（r=−0.757, p<0.001），およびPSEとAST（r=−0.707, p<0.05）には，それぞれ有意な負の相関関係を認めた．
【考察】
映像遅延検出課題の結果から，失行群は視覚-運動統合機能が低下していると考えられたが，錯行為のSoA やSoA課題の結果から，失行群であっても必ずしもSoAは変容されない可能性も考えられた．今後，ASTのcut offに基づく分類や，認知機能の統制を踏まえた更なる研究が必要である．
【倫理的配慮（説明と同意）】
本研究は，全ての参加者の個人情報の管理には十分配慮し，趣旨を説明した上で同意を得て実施した．