2025年5月17日(土) 14:15 〜 16:15 第2会場 (仙台国際センター 展示棟 １F 会議室1+会議室2)

座長: 川島 恵美（株式会社Keep Health）, 宋 裕姫（株式会社OHアナリティクス）

2019年に健康経営優良法人の認定基準に「就労女性の健康管理・保持増進」が追加された。しかし、職場での具体的な取り組みについては、指針が存在しないため手探りの状態が続いている。このような状況を踏まえ、日本産業衛生学会はAMED 日本医療研究開発機構(AMED) 医療機器・ヘルスケア事業部（ヘルスケア研究開発課）予防・健康づくりの社会実装に向けた研究開発基盤整備事業（ヘルスケア社会実装基盤整備事業）の委託を受け、研究課題名「働く女性の健康に関する非薬物的介入のシステマティックレビューと職域における女性の健康保持増進に向けた指針作成をR4年～R6年にわたり行った。この指針は、職場環境の整備、妊娠・育児・介護と仕事の両立、疾病と仕事の両立の3つの重要領域を中心に構成されたチェックリストを基盤としている。本シンポジウムでは、まず研究代表者である野村が、この健康指針の概要を解説する。その後、飯田と岩倉が「運動と月経」に関連するデジタルデバイスのシステマティックレビューの結果を発表する。現代では運動、栄養、体重管理などの個人データがデジタルデバイスで管理されることが一般的である。しかし、多種多様なデバイスが市場に出回る中、それらの有効性や信頼性については不明な点が多く、職場でどのデバイスを活用すべきかの基準が定まっていないのが現状である。次に、内閣府の出口が、就労女性における更年期症状に注目し、社会環境および労働環境要因が症状の発現リスクに及ぼす影響についての知見を提供する。また、乳がんが多い就労世代を対象に、職場におけるがん検診の重要性について、マンモグラフィー検診車を用いたランダム化比較試験（RCT）の効果を宮松と志摩が報告する。最後に、フロアとのディスカッションを通じて、就労女性の健康課題を多角的に整理し、その解決に向けた方向性を議論する。これにより、就労女性が直面する健康上の問題に対する実践的な対応策を探る機会となることを目指している。