[ML-01-2] Treatment outcome of patients with oral squamous cell carcinoma in a regional hospital
【略歴】1994年3月 北海道医療大学 歯学部 卒業
1994年4月 北海道大学歯学部第二口腔外科 研修医
1996年4月 岩見沢労災病院 歯科口腔外科 勤務
1997年4月 北海道大学歯学部附属病院 医員
1999年4月 札幌東徳洲会病院 歯科口腔外科 勤務
2002年4月 北海道大学歯学部附属病院 医員
2006年10月 北斗病院 歯科口腔外科 勤務
資格
歯学博士
日本口腔外科学会 認定医・指導医
がん治療認定医（歯科口腔外科）
受賞歴
2016年 第27回口腔腫瘍学会学術大会 優秀ポスター賞
【緒言】
口腔癌は希少癌であり地方で多くの症例を経験できる施設は少ない．当院が所在している北海道十勝は岐阜1県とほぼ同じ面積だが人口約34万人であり，口腔癌は20人/年程度の罹患数と推定される．今回は当科の口腔癌症例において何が治って，何が治らないのか治療成績を検討した．
【対象と方法】
2001年11月から2019年10月までの18年間に当科を受診し口腔扁平上皮癌と診断された一次例は214例で，治療を開始し1年以上の経過観察が可能であった203例を対象に治療成績を後ろ向きに検討した．なお，TNM分類は2016年以前の症例が多いため2017年以降の症例も便宜的に第7版に分類し直して検討した．
【結果】
全例（203）の年齢は24～95歳（中央値69歳），性別は男性122，女性81．部位は舌78，下顎歯肉42，上顎歯肉・頬粘膜各20，口底19，口蓋10，顎骨中心3，多発癌11．根治手術を主体とした治療（手術例）は183例，手術以外の治療（非手術例）は20例であった．全例の5年粗生存率65.5％，疾患特異的生存率（DSS）79.3％であった．
手術例（183）の5年DSSは85.5％，年齢中央値69歳．病期別ではⅠ期（58）：98.3％，Ⅱ期（45）：84.4％，Ⅲ期（33）：78.8％，Ⅳ期（A 45，B 2）：76.6％であった．転帰は無病生存131，原病死26（原発死6，頸部死4，遠隔転移死11，担癌生存5），他病死26（他臓器癌10，心疾患5，肺炎4、脳梗塞2，他5）であった．再発や後発転移，pN+例は予後不良で有意差を認めた．年齢を75歳未満・以上に分けたが有意差はなかった．当科では2011年まで進展例に術前照射していたので，病期Ⅲ～Ⅳ80例において対象期間を分けたが5年DSSは，前半9年（41）71.8％，後半9年（39）82.9％で有意差はなかった．
非手術例（20）の5年DSSは25.0％，年齢中央値80歳．選択理由はPS3以上や併存疾患により耐術性なし13，高度認知症8，拒否4，切除不能5であった（重複あり）．病期別DSSはⅠ，Ⅱ期(各1）：50％，Ⅲ期（3）：33.3％，Ⅳ期（15）：13.3％．転帰と治療法は無病生存2例，他病死2例は全て放射線主体の治療で，原発死16例のうち11例に放射線治療例は含まれなかった．
【結語】
既報どおり再発，後発転移，pN+症例は予後不良であった．2012年以降は手術を先行しておりhigh risk症例には術後必要線量が照射できるようになっている．有意差はなかったが生存率改善に影響しているかもしれない．また，75歳以上の高齢者でも可能な症例には手術すべきと思われた．手術適応外の症例には放射線主体の治療を検討すべきであるが遠隔転移例では一般的に化学療法しかなく，有害事象の少ない安全なレジメの開発が期待される．
口腔癌は希少癌であり地方で多くの症例を経験できる施設は少ない．当院が所在している北海道十勝は岐阜1県とほぼ同じ面積だが人口約34万人であり，口腔癌は20人/年程度の罹患数と推定される．今回は当科の口腔癌症例において何が治って，何が治らないのか治療成績を検討した．
【対象と方法】
2001年11月から2019年10月までの18年間に当科を受診し口腔扁平上皮癌と診断された一次例は214例で，治療を開始し1年以上の経過観察が可能であった203例を対象に治療成績を後ろ向きに検討した．なお，TNM分類は2016年以前の症例が多いため2017年以降の症例も便宜的に第7版に分類し直して検討した．
【結果】
全例（203）の年齢は24～95歳（中央値69歳），性別は男性122，女性81．部位は舌78，下顎歯肉42，上顎歯肉・頬粘膜各20，口底19，口蓋10，顎骨中心3，多発癌11．根治手術を主体とした治療（手術例）は183例，手術以外の治療（非手術例）は20例であった．全例の5年粗生存率65.5％，疾患特異的生存率（DSS）79.3％であった．
手術例（183）の5年DSSは85.5％，年齢中央値69歳．病期別ではⅠ期（58）：98.3％，Ⅱ期（45）：84.4％，Ⅲ期（33）：78.8％，Ⅳ期（A 45，B 2）：76.6％であった．転帰は無病生存131，原病死26（原発死6，頸部死4，遠隔転移死11，担癌生存5），他病死26（他臓器癌10，心疾患5，肺炎4、脳梗塞2，他5）であった．再発や後発転移，pN+例は予後不良で有意差を認めた．年齢を75歳未満・以上に分けたが有意差はなかった．当科では2011年まで進展例に術前照射していたので，病期Ⅲ～Ⅳ80例において対象期間を分けたが5年DSSは，前半9年（41）71.8％，後半9年（39）82.9％で有意差はなかった．
非手術例（20）の5年DSSは25.0％，年齢中央値80歳．選択理由はPS3以上や併存疾患により耐術性なし13，高度認知症8，拒否4，切除不能5であった（重複あり）．病期別DSSはⅠ，Ⅱ期(各1）：50％，Ⅲ期（3）：33.3％，Ⅳ期（15）：13.3％．転帰と治療法は無病生存2例，他病死2例は全て放射線主体の治療で，原発死16例のうち11例に放射線治療例は含まれなかった．
【結語】
既報どおり再発，後発転移，pN+症例は予後不良であった．2012年以降は手術を先行しておりhigh risk症例には術後必要線量が照射できるようになっている．有意差はなかったが生存率改善に影響しているかもしれない．また，75歳以上の高齢者でも可能な症例には手術すべきと思われた．手術適応外の症例には放射線主体の治療を検討すべきであるが遠隔転移例では一般的に化学療法しかなく，有害事象の少ない安全なレジメの開発が期待される．