Physical activity and cognitive functions

[健康福祉-SB-3] Expectations for the field of physical and health sciences from the standpoint of a dementia specialist

*Katsuyoshi Mizukami¹ (1. University of Tsukuba)

＜演者略歴＞
1984年筑波大学医学専門学群卒業、1990年筑波大学臨床医学系講師、2002年同助教授、2012年筑波大学体育系教授。精神科医、認知症専門医。日本認知症学会理事、日本介護予防・健康づくり学会理事。

　現在日本の認知症高齢者数は500万人、認知症予備群である軽度認知障害者数は400万人で、認知症は要介護の原因疾患の1位である。一方で認知症の根本治療薬がない現状において認知症の予防は重要な課題であり、そのことは2019年に厚生労働省が発表した認知症施策推進大綱にも明記されている。認知症の予防策として多くの取り組みが行われているが、もっともエビデンスが蓄積されているのが運動である。高齢者の認知機能に対する運動の効果や、運動習慣は認知症の発症リスクを低下することなどが報告されている。
　一方、課題もある。1年以上運動を実践したRCTのメタ解析では、認知症の発症率に有意な低下はみられていない。また認知症予防に効果的な運動プログラムも定説に至っていない。すなわち運動の認知症予防効果に関する更なるエビデンスの蓄積が求められる。また十分全身運動ができない高齢者や、運動を楽しめない高齢者に対するアプローチも課題である。
　体育学会関係者には、これらの課題解決に向けての検討、検討成果の情報発信、エビデンスに基づく実践活動の推進が望まれる。