健康福祉研究部会【課題C】テーマ別シンポジウム／テレワーク時代における心身の健康の保持増進の工夫と提言（新しい生活様式と健康の保持・増進）

[健康福祉-SC-4] クラウド型教育支援サービスによる緊急事態宣言下での健康教育

*大槻 毅¹ (1. 流通経済大学スポーツ健康科学部)

＜演者略歴＞
筑波大学大学院体育科学研究科修了（博士［体育科学］）。筑波大学先端学際領域研究センター研究機関研究員、京都府立医科大学生体機能制御学博士研究員などを経て現職。スポーツ庁パブコンで高齢者の健康づくりと防災教育を兼ねた事業を提案して長官賞を受賞し（2020.9）、その具現化に取り組んでいる。

2020年4月7日の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）緊急事態宣言発出を受け、茨城県龍ケ崎市および千葉県松戸市にキャンパスを置く流通経済大学は、4月20日に授業をオンラインでスタートした。学生の通信環境に配慮し、授業の多くは録画の視聴等によるオンデマンド受講を可能にしており、生活習慣の乱れ（就寝・起床時刻の遅れ、朝食の欠食など）等による学生の健康状態の低下が懸念された。一方で、生活習慣が乱れたり、オンライン授業および外出自粛にストレスを感じたりする状況は、学生に健康教育を施す好機であるとも考えられた。そこで流通経済大学スポーツ健康科学部では、授業および学生指導等に用いるクラウド型教育支援サービス（manaba）を利用した健康教育を企画し、授業開始直後の4月22日から約1年間にわたり実施した。本発表では、クラウド型教育支援サービスを用いた健康教育の内容、学生の参加状況、教育成果等を紹介し、緊急事態宣言下および新しい生活様式において実施可能な大学生の健康教育について議論したい。