[13ア-ポ-07] 共生社会の実現を目指した障がい者スポーツ振興のための実態調査
愛媛県における持続可能なマッチング支援に向けた人的資源に着目して
2022年3月に策定された第3期「スポーツ基本計画」（答申）においては、第2期スポーツ基本計画の結果を受けて、「障害者のスポーツ実施率は増加傾向にあるものの依然目標達成には至っておらず、女性については男性よりもスポーツ実施率が低い状況であるなど、誰でも等しくスポーツが実施できる環境の構築に向け、引き続いての取組が求められる。」と述べられている。障がい者が自主的かつ積極的にスポーツを行うことができるようにするためには、障害の種類及び程度だけでなく、性の違いや年齢に応じた配慮をしつつ支援することができる、人的資源の確保が必要である。
競技会や日常的なスポーツ活動を支援する人的資源としての障がい者スポーツ指導者の養成については、日本パラスポーツ協会が養成事業をおこなっているが、2017年度公認障がい者スポーツ指導員実態調査（以後、全国調査）において、24,445名の有資格者（初級・中級・上級）を対象としたアンケート調査を実施したところ、資格取得後にまったく活動しなかった指導員が抱える問題点は、「仕事や学業と重なることが多い」が過半数を占め、活動頻度が低いほど指導への不安が増加している傾向があった。また、障がい者スポーツ指導員の現在の活動への満足度においては、全体の33.7％の指導員が自身の活動に不満足であることが明らかになっている。また、障がい者が現在参加している、あるいは今後参加を希望する専門種目は多岐にわたり、さらに障がいのレベルによって指導内容が異なること及びほとんどのケースで対面による個人指導が求められている。
本研究では、愛媛県における障がい者スポーツ指導員の活動実態および障がい者のスポーツ実施の実態を明らかにし、障がい者がスポーツを実施する上でのニーズを把握することとした。