大澤 絵里¹, 野村 真利香^2,3, 児玉 知子¹, 藤田 雅美⁴, 岡本 悦司⁵, 林 玲子⁶ (1.国立保健医療科学院公衆衛生政策研究部, 2.独立行政法人国際協力機構（JICA）, 3.長崎大学大学院グローバルヘルス研究科, 4.国立国際医療研究センター国際医療協力局, 5.福知山大学地域経営学部医療福祉経営学科, 6.国立社会保障・人口問題研究所)

野村 真利香^1,2, 大澤 絵里³ (1.独立行政法人国際協力機構（JICA）, 2.長崎大学大学院グローバルヘルス研究科, 3.国立保健医療科学院公衆衛生政策研究部)

須藤 章¹, 矢野 亮佑², 劔 陽子³, 堀江 徹⁴, 村上 邦仁子⁵, 平野 雅穏⁶, 細野 晃弘⁷, 大塚 優子⁸, 渡邉 洋子⁹, 小正 裕佳子¹⁰ (1.兵庫県朝来健康福祉事務所, 2.盛岡市保健所, 3.熊本県菊池保健所, 4.長崎県県北保健所, 5.東京都西多摩保健所, 6.豊橋市保健所, 7.名古屋市名東保健センター, 8.辻堂太平台クリニック, 9.元東京都八王子市保健所, 10.獨協医科大学国際協力支援センター国際疫学研究室)

武井 智美, 小寺 さやか (神戸大学大学院保健学研究科パブリックヘルス領域国際保健学分野)