日本予防理学療法学会
新たな健康寿命延伸産業の創出

[KS1105-2] 運動器痛等に配慮した多職種協働の宿泊型保健指導

新たな健康寿命延伸産業として

^○小松泰喜 (東京工科大学医療保健学部理学療法学科)

背景と目的：平成27年度厚生労働省健康局宿泊型新保健指導試行事業（以下，本事業）の目的は，厚生労働科学研究「生活習慣病予防のための宿泊を伴う効果的な保健指導プログラム開発に関する研究」により開発された宿泊を伴う保健指導プログラムを参考に，2泊3日の宿泊型保健指導を実施し，その効果を検証することとした。また，運動器の疼痛の有無など，参加者の特性に応じた保健指導を推進する上で参考となる資料を作成することを目的とした。
方法：平成27年5月から6月にかけて2泊3日の宿泊型新保健指導プログラムを計2回実施した。対象は関東を中心とした企業の健康保険組合に働きかけ，特定保健指導対象者および糖尿病予備群に対し，保健指導への参加を促した。具体的な保健指導プログラムは保健師，管理栄養士，理学療法士等がいつでも参加者の個別相談に対応できる体制とし，講話においては，科学的なエビデンス等を用いながら参加者の興味関心を得られるように工夫を行った。運動指導やアクティビティの実施前には必ず医療専門職が評価し，安全な運動を実施した。保健指導後2週間以内，1ヶ月，3か月，6か月後に電話もしくはメールでの継続的支援を実施した。また本事業は，公益社団法人日本糖尿病協会の倫理審査委員会より承認を得て行った。
結果と考察：21名の参加者を受け入れ，19名の参加者から，その後の継続的な調査への協力を得た。3か月後の評価において，多くの参加者（70.6%）に体重の減少が認められ，健康感が高まり（88.9%），運動習慣（33.3%）や食生活（88.9%）へも改善が認められた。
まとめ：理学療法士は，運動に関する講義の他，3METs以上の運動や自宅で実施できる運動指導の他，理学療法士や健康運動指導士と共に実施した。特に運動器に疼痛のあるものに対し，個別に評価を実施し，痛みに配慮した運動プログラムを実践できたことは，本事業の中でも高く評価できるものであった。